目的 生活習慣病予防対策委員会では，小児期から生活習慣病予防対策を効果的に推進するために，県下の児童生徒の健康状態の現状を把握することとなった。手始めに，基礎データとして，県下全域の小中学生の体格の現状について調査した。
方法 調査は，徳島県におけるすべての小中学校の児童生徒を対象に行った。解析にあたり，養護学校を除くほぼすべての小中学校の児童生徒74,859人のデータを使用した。収集した身長，体重の数値より，BMI を算出し，さらに，平均値，標準偏差，変動係数を算出し，正規性の検定，母平均の検定を学年ごとに行った。男女とも身長，体重，BMI それぞれにおいて，全体および学年別にヒストグラムを作成し，得られた身長，体重，BMI の分布について考察した。
結果 学年別の身長分布は，小学 2 年生を除いて正規分布であり，学年が進むにつれて分布域を増した。変動係数が最も大きい学年は，男子は中学 1 年生，女子は小学 5 年生であった。学年別の体重分布は，身長に比べてピークが急峻であるが，各学年とも重い方に裾野を持つ分布で，学年が進むにつれてバラツキを増した。学年別の BMI 分布は，学年が進むにしたがって，BMI の値も徐々に増加していくが，形の変化はあまりみられなかった。全体の身長分布は，男女とも明らかに二峰性のヒストグラムとなった。全体の体重分布も二峰性であるが，身長分布ほど，明確な谷が観察されなかった。全体の BMI 分布については，男女ともにバラツキの少ないヒストグラムで，身長や体重のような凹凸はみられなかった。
結論 身長，体重，BMI のそれぞれ，また，全体分布について検討し，小児の成長に関して知見を得た。また，徳島県の特性が明らかになった。今回得られた資料は今後の活動の基本データとなる。

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日本では肝細胞癌(肝癌)の発生率が高く, 近年増加傾向を示している. 当院の位置する徳島県板野郡もC型肝炎の多発地区であり, 肝癌および肝硬変による死亡率が高い. 径2cm以下の小肝癌はそれ以上の症例に比べ有意に生存率が高いとされており, 早期発見と早期治療が予後を左右する重要な要素である. そこで我々は肝癌発生の高危険群である慢性肝疾患患者をコンピューターに登録し, 定期的に血液および画像検査を行うシステムを考案し, 施行した. 1995年7月から1997年12月の2.5年間に登録数は351名におよんだ. この期間中, 登録の有無にかかわらず新しく発見された肝癌症例数は49例であり, 21例(43%)が主腫瘤径2cm以下の小肝癌であった. このうち86%(18/21)は登録患者に発見されたもので, 当院の慢性肝疾患患者登録システムは小肝癌の発見率を高めることに効果を挙げていると思われた.

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目的 「小児期より生涯を通じた健康づくり」推進のために，生活習慣病予防対策委員会が平成12年に設立された。今回，学校，医師会，行政，大学等，多機関が連携して活動している本委員会のこれまでの経過と成果について報告する。
活動内容 平成12年度，小児の肥満状況の把握のために県内全小中学生の体格調査を開始し，そのデータを用いて徳島県標準体重と肥満度判定ソフトの作成を行った。また，平成13年，各機関の生活習慣病に対する取り組み調査を実施した。平成15年度，学校健診において高度肥満であったものと尿糖陽性者に医療機関受診を勧める「小児肥満の健康管理システム」および「学校糖尿病検尿システム」を全県下で開始した。これらの医療機関受診システムは学校健診の全数調査によって，肥満傾向児，高度肥満児等の実数を算出しながら継続している。また，約3000人の児童生徒の生活習慣調査を実施し，集団アプローチのための手引書も作成した。
結果 徳島県の児童生徒の身長は全国と変わらないが，体重とBMI（Body Mass Index）は大きいこと等が示された。生活習慣病に関する取り組み調査では学校保健委員会の実態や個人指導・栄養指導のマンパワー，各機関の連携事業の実施率を把握した。「小児肥満の健康管理システム」はほぼ一定の受診率を維持し，高度肥満児の約 8 割は医学的問題を持っていることを示した。生活習慣調査の結果，徳島県の児童生徒は全国調査と比べて少し起床時刻が早いこと以外，大きな差はみられなかったが，体格により生活習慣が違うこと，「家族といっしょに食事をする頻度」と他の生活習慣との関連などが示された。年次推移をみると，徳島県全体の肥満傾向児，高度肥満児は平成13年度，平成14年度をピークとして減少していることが観察された。
結論 徳島県では小児の生活習慣病予防活動を多機関の協力で維持している。体格の全数調査と医療機関受診を勧める個別アプローチが社会的な啓発活動となり，肥満児が減少していると考えられる。今後も関係機関が同じ目標に向かって連携を強化し，活動を継続していくことが必要である。

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要 旨
目的：大学1年生に対して入学9ヶ月後に[新入生対象参加型喫煙防止教育]を実施し、15ヶ月後にその成果を比較することで参加型喫煙防止教育の有用性を検討した。
方法：2007年4月の新入学者の内、課外活動団体に属する学生220人に対し、入学9ヶ月後の2008年1月に参加型喫煙防止教育を実施した。参加した学生群（以後参加群と呼ぶ）と参加しなかった学生群（以後非参加群と呼ぶ）の2群を、定期健康診断時に実施している記名自記式喫煙状況実態調査等を用いて2009年4月（介入後15ヶ月）まで追跡し、喫煙状況を比較した。参加群には講演と学生主体のグループワークを中心とした参加型喫煙防止教育を実施し、参加群以外の学生には、学内で参加型喫煙防止教育のビデオ閲覧の機会を設けた。
結果：介入後15ヶ月後までの追跡率は参加群で99.5％（219名、18.1±0.4歳）、非参加群で75.3％（1053名、18.3±1.2歳）、男女の比率はどちらも概ね2対1であった。参加群の喫煙率は2年生から3年生の1年間で4.1%増加し非参加群の喫煙率は9.5％増加した。男子学生の喫煙経験率については、参加群が1年生から3年生の2年間で33.1％から45.5％へ12.4％増加し、非参加群は34.5％から61.8％へ27.3％増加しており、参加群の喫煙経験率の上昇は非参加群に比べて低かった。参加群では「学校でのこどもの喫煙防止教育は必要」との回答の割合が、非参加群に比べて有意に高かった。
結論：大学1年生への参加型喫煙防止教育は、実施後15ヶ月経過した時点でも有効性を有することが示唆された。大学生を対象に、禁煙についての教育実施後1年以上経過した時点での教育成果を検証した研究は稀少である。

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要 旨
目的：建物内禁煙の大学における６年間の大学生の喫煙状況の変化を明らかにする。
方法：関西都市部で建物内禁煙の状況下にある中規模総合大学（学生数約6500人）において、2004年4月から2009年4月までの６年間にわたる各入学年度で、入学から卒業（最終学年）まで追跡可能であった学生について、定期健康診断実施時に行っている記名自記式喫煙状況実態調査の中から、喫煙実態、意識、傾向等の現状を示す項目を抽出し、入学年度ごとに比較した。
結果： 1年生から4年生までの間、追跡出来た学生数は6224人（追跡率66.1％、18.28±1.32歳、男性4172人、女性2052人）であった。調査した6年間で入学時の喫煙率は年々漸減しているものの、入学後に喫煙率が急激に増加する傾向が続き、特に2年生から3年生の1年間での喫煙率の増加が顕著であった。喫煙経験率についても入学後に増加する傾向が続き、2年生から3年生の1年間で急激に増加し、入学年度間の有意な変化は認められなかった。
結論：健康増進法制定後6年間の大学生喫煙状況実態調査において、入学時の喫煙率は年々漸減しているものの、入学年度に関係なく入学後に喫煙者が急激に増加する傾向を認めた。とくに、入学後の喫煙率は2年生から3年生の1年間の間に急激に増加し、入学年度間の有意な変化は認められなかった。

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症例は78歳,男性.平成13年5月5日から全身倦怠感,食欲不振が出現し下血を認めたため当院内科を受診した.カルチノイド症状は認めなかった.大腸内視鏡検査で下部直腸に1型腫瘍を認め,生検で低分化腺癌もしくは未分化癌と診断された.腹部CT検査で多発肝転移を認めた.腹会陰式直腸切断術とリザーバー留置術を行った.免疫組織染色のクロモグラニンA, NSEで陽性像を示し,内分泌細胞癌と診断された.化学療法を開始したが,平成14年1月5日死亡した.内分泌細胞癌は予後不良であり,低分化腺癌や未分化癌との鑑別が困難である.直腸内分泌細胞癌の本邦報告例は自験例を加えて37例であり,術前から肝転移を認めた症例は22例であった.早期癌の症例は5例あるがいずれも予後は不良であり壁深達度と予後の関連はないと考えられた.内分泌細胞癌は外科的切除が第一選択と考えられるが,予後は不良で何らかの補助療法が必要である.

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