全ての医療機関が感染対策に関する十分な知識や経験を持った職員を擁しているわけではない．それをカバーするのが地域連携である．日本では，自然発生的な組織による先進的取り組みに端を発し，厚生労働省事業による都道府県単位のネットワークが形成され，2012年からは診療報酬の後押しもあって全国的に病院間の連携が急速に進展しつつある．

抄録全体を表示

新型コロナウイルス感染症の流行は本邦における感染症専門医療職の圧倒的な不足を露呈した．感染症専門医数は日本感染症学会の提唱する人数の半分程度で，地域偏在も認めている．専門医制度の変革もあり早急な専門医数の増加は期待できず，各医療職の感染症専門職は中小規模の地域医療機関でも不足しており，一般医療職による感染症診療・対策の多職種連携実践の促進はその課題解決策の一つになると考えられる．

抄録全体を表示

日本環境感染学会・医療関係者のためのワクチンガイドラインには麻疹・風疹・ムンプス・水痘の感染制御を目的とした抗体価の判定基準等が記載されている．2018年日本国内では麻疹及び風疹が流行したが，新潟県内病院関係者の麻疹等感染対策の実態は不明であった．上記対策推進を目的として，我々は新潟県内の病院126施設に対して調査を行った．回答のあった89施設中，自施設病院関係者に対して上記4疾患のワクチン接種歴の把握もしくは抗体価測定を実施している病院は，61施設（68.5％）であった．抗体価測定を実施していた施設中，抗体価の判定基準を外注検査会社基準値とした病院が17施設（29.3％），ワクチンガイドライン基準値とした病院が36施設（62.1％）であった．

ワクチンガイドラインの基準値は，医療関係者が感染を防御するための抗体価であり，外注検査会社基準値より高めに設定されている．一部の病院では基準値の違いが認識されずに外注検査会社基準値を感染防御の抗体価判定基準に用いている可能性が明らかになった．

抄録全体を表示

  長野県北信医療圏に属する7施設を対象とし，2007年1月～2011年12月の5年間の抗菌薬使用量と耐性率(antimicrobial use and resistance: AUR)を調査した．その結果，Escherichia coliのcefotaxime+ceftriaxone及びlevofloxacin耐性率は各施設及び当ネットワーク全体の双方で著しく上昇していた．当ネットワーク全体としての抗菌薬使用量も増加傾向を示していたことから，E. coliについては各施設のみでなく地域全体としての抗菌薬使用量と耐性菌サーベイランスが必要であると考えられた．一方，Pseudomonas aeruginosaのカルバペネム系薬耐性率は各施設及び当ネットワーク全体のどちらも大きな変動はなく，当ネットワーク全体としての抗菌薬使用量も横ばいであった．したがって，P. aeruginosaでは各施設でのAURサーベイランスを基本とした上で，地域内における自施設の位置を把握することが，抗菌薬の適正使用に向けて有用であると示唆された．

抄録全体を表示

  Antimicrobial stewardship program (ASP)の一環として，当院では2006年から医師，薬剤師，微生物検査技師，看護師など多職種から構成された「抗methicillin-resistant Staphylococcus aureus (MRSA)薬適正使用カンファレンス」を定期的に開催し，使用状況の評価，フィードバックを行っている．抗MRSA薬が投与された全症例を対象に，診療録や細菌検査結果から「抗MRSA薬の投与が必要な感染症」，「その可能性が高い」，「臨床的に投与が必要」，「発熱性好中球減少症」を適正使用とした．培養検体未提出で「評価不能」や定着や汚染菌と考えられ「投与不要」と判定された場合には主治医に使用目的を確認し，必要に応じて介入を行った．ASPの効果の指標として抗MRSA薬の使用動向，薬剤感受性動向を調査した．積極的な介入の結果，抗MRSA薬使用患者数は年間420～476名の間を，抗MRSA薬のantimicrobial usage densityは12.9～16.5を増減している結果であり，著明な変化はみられなかったが，評価結果については「適正使用」と判断される症例は2006年と2012年を比較すると65.3%から82.3%に増加(p<0.01)，de-escalation実施率も33%から85%に増加した(p<0.01)．また，MRSAに対するvancomycin, teicoplanin, arbekacin, linezolidの感受性率は良好に維持されていた．多職種連携によるカンファレンスを行いその評価をフィードバックすることは適正使用の推進をもたらすと考えられた．

抄録全体を表示

手術部位感染サーベイランスにおいて，感染管理担当者が創部の直接観察を行うことが望ましいとされているが，実施している施設は42.1%で過少報告の可能性が示唆されている．過少報告では手術部位感染（Surgical Site Infection，以下SSI）症例を拾い落とすこととなり，サーベイランスの質を大きく低下させる．当院では，外科医師と病棟看護師で行う直接観察により過少報告に陥っている可能性が示唆されたため，2016年の外科症例を後方視的に再判定した．また2017年には感染管理認定看護師（Certified Nurse in Infection Control，以下CNIC）による直接観察を実施し，SSI判定を医師とともに行った．2016年のSSI発生率は498名中13名（2.6%）であったが，再判定では44名のSSI発生（8.8%）があり，6.2%の過少報告であった（p＜0.001）．2017年は，医師が単独で判定した症例は133名中13名（9.8%）であったが，CNIC判定では21名（15.8%）のSSI発生があり，6.0%の過少報告であった（p=0.099）．CNICによる直接観察は，サーベイランスの精度を高める有効な手段であることが示唆された．

抄録全体を表示

目的 介護・福祉職員の感染対策のさらなるレベルアップを図るためにセミナーを企画，実施した。今回のセミナーの概要を振り返り効果と課題を明らかにすることを目的とする。
方法 病院の感染制御従事者の集まりである鹿児島 ICT ネットワークの主催で，介護・福祉施設向けのセミナーを開催し，感染対策の基本について啓発するとともに，質疑応答を通じて介護・福祉の現場の感染対策の現状を把握する。
活動内容 2015年 5 月27日に鹿児島市で「介護・福祉向け感染対策セミナー」を開催し，239人の参加があった。本セミナーでは，地域包括ケアにおける感染対策の意義，感染対策としての口腔ケア，標準予防策の基本について講演し，手指衛生と個人防護具着脱の実技演習を行った。また参加者からの質問をもとに質疑応答を行い，介護・福祉の現場からの率直な疑問に回答するとともに現状を再認識した。
結論 介護・福祉の現場は感染管理に長けた医療従事者が常に近くにいないため，日々様々な疑問を持ちながら業務にあたっていることが分かった。また，不十分な予防策がとられている一方で，過剰で不必要な感染対策が行われている実態も明らかになった。地域包括ケアを進めるためには，病院の感染制御医師や感染管理認定看護師と介護福祉士をはじめとする介護・福祉の現場職員との綿密な連携が重要である。

抄録全体を表示

日本大学病院では2018年4月から抗菌薬適正支援チームを発足させ専従となった薬剤師がリーダーとなり活動を開始した．全注射抗菌薬と血液培養結果の連日モニタリング，デエスカレーションの実施や周術期の抗菌薬適正使用の介入に力を入れた．活動の評価を介入前2年，介入後の初期2年（介入I期）と病棟担当薬剤師と連携した2年（介入II期）の計6年間で後方視的に調査した．抗菌薬治療の提案件数は介入I期で357件，介入II期で167件と病棟担当薬剤師の連携により減少した．全抗菌薬の使用量は段階的に低下した（中央値；301.5 vs. 282.1 vs. 263.1，p ＜ 0.001）．周術期の遵守率が低いセファゾリンの介入の効果と考えた．デエスカレーション実施率は増加した（前；73.3% vs. I期；90.3% vs. II期；89.8%，p ＜ 0.001）．この関係は菌血症患者でも同様であった（前；79.5% vs. I期；90.7% vs. II期；96.8%，p ＜ 0.001）．一方で30日死亡率に変化はなかった（前；8.4% vs. I期；5.2% vs. II期；3.9%，p = 0.180）．配置後の効果として全抗菌薬投与量は減少し，デエスカレーション実施率は増加した．これらの効果は病棟担当薬剤師との連携後も維持されていた．

抄録全体を表示

In December 2019, the world's first coronavirus disease 2019 (COVID-19) case was reported, which subsequently resulted in a pandemic. In the early days, we witnessed a cluster occurred inside a cruise ship, the Diamond Princess, anchored at the port of Yokohama, and COVID-19 death cases. We experienced fear of its high infectivity and fatality rate even from the perspective of medical professionals.

The Tokyo Women's Medical University Hospital took countermeasures at early stage of the infection spread, and we have been diagnosing, treating, and nursing of patients with COVID-19 for approximately 5 years. Initially, the hospital staff had a strong fear and anxiety about COVID-19, which we have handled through careful discussions with the staff-in-charge. Furthermore, we were subjected to prejudice and false accusations from the public for dealing with the patients as healthcare professionals; however, we all had to perform our daily duties. Everyone cooperated to overcome the challenges across different positions because we had to treat one patient after another.

Looking back in the past five years, the Department of Infection Control has prepared an environment in which all hospital staff felt safe to perform their duties and aimed to respond to all the questions they had immediately by providing 24-h support in case the staff needed help. Nevertheless, we found out there were some important areas that were overlooked, in which each staff member took initiative using their expertise to aid in the intervention. Here, we elucidate our learnings in dealing with COVID-19 and our future challenges by summarizing our experience so far.

抄録全体を表示

  地域での抗菌薬耐性菌の拡がりが懸念される中，患者の直接ケアに関わる看護師が連携し地域全体で適切な感染管理が実践されることが重要である．そこで，ある地域の医療施設で感染管理に携わる看護師による感染管理ネットワークを構築するために医療施設の感染管理の実態と看護師による感染予防ネットワークへのニーズを調査した．104施設(有効回答率19.6%)を無床診療所，有床診療所，病院の3群に分けて分析した．感染予防対策マニュアルに標準予防策について記載している無床診療所は22.9%，有床診療所は60.6%，病院は86.1%であり，手指衛生の方法や実施のタイミングについては無床診療所は45.7%，有床診療所は54.5%，病院は86.1%が記載していた．
  看護師による感染管理ネットワークについては多くの感染管理担当看護師が必要性を感じていたが，無床診療所では多忙で時間が取れないといった理由から，参加の希望は71.4%に留まっていた．感染管理ネットワークへ求めるニーズは無床診療所，有床診療所，病院では異なっていた．
  今回の結果から中小規模医療施設では感染管理体制の整備の遅れが推察された．インターネットの活用などマンパワーが不足している中小規模医療施設もネットワークに参加しやすい環境を整え，それぞれの施設が情報交換や助言ができるようなネットワーク体制を構築することが必要と考えられた．

抄録全体を表示