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  • 粉体工学会誌
    2003年 40 巻 3 号 206
    発行日: 2003/03/10
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 吉山 崇
    医療
    1998年 52 巻 12 号 764-766
    発行日: 1998/12/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • 宮下 康史, 高橋 悠, 田島 亮典, 斉藤 みどり, 柳川 有希, 七五三木 好晴
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 P1-B-0282
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)は「その人らしい生活の再建やQOLの向上」の援助を目的としており,地域包括ケアシステムにおいては,日常生活の活動を高め,家庭や社会への参加を促すことが重要であるとされている。そこで今回,外出意欲はあるが閉じこもり傾向の利用者に対し,意欲に沿った外出活動を行い,身体的評価,心理的評価,および生活活動範囲や趣味の実施頻度などを調査し,外出活動の効果の検証を目的とした。【方法】対象者は当院訪問リハを利用しており,外出意欲があり,外出活動に興味がある17名とした。事前に興味のある外出活動に関してのアンケート調査を行い,希望があった4名ずつで,食事会と公園散策の二回の外出活動を行った。外出活動の参加者の8名を参加群,不参加の9名を対照群とした。調査内容は基本情報として,性別・年齢・歩行自立度(Functional Ambulation Category,以下FAC)・外出頻度,身体的評価としてCS-30,基本動作能力としてBedside Mobility Scale(以下BMS),心理的評価として参加群に対する外出活動後のアンケート調査(7段階評価)を行った。その他,自宅内における活動空間評価(Hb-LSA),趣味の実施頻度,また訪問リハ担当者が立案した短期目標と照らし合わせ行動変容ステージモデルを測定した。調査日は,外出活動一か月前(以下活動前),外出活動一か月後(以下活動後)に行った。統計学的分析として,Willcoxonの符号順位和検定を使用した。統計学的解析には,SPSS Statistics22を使用し,有意水準は5%とした。【結果】基本属性として,参加群の性別は男性5名,女性3名,平均年齢は76.0±9.6歳,FACは0:1名,1:1名,2:1名,3:0名,4:4名,5:1名,外出頻度は週一回未満:4名・週一回程度:2名・週二回以上:2名であった。対照群の性別は男性4名,女性5名,平均年齢は69.0±6.5歳,FACは0:2名,1:2名,2:0名,3:1名,4:2名,5:2名,外出頻度は週一回未満:5名・週一回程度:0名・週二回以上:4名であった。CS-30では参加群の活動前:6.3±2.1・活動後:6.3±2.9,対照群の活動前:6.7±5.1・活動後:6.2±4.2でともに有意な改善はみられなかった。BMSでは参加群の活動前:31.3±6.5・活動後:32.3±6.5,対照群の活動前:32.2±8.8・活動後:32.6±8.7でともに有意な改善がみられなかった。参加群に対する活動後のアンケート調査において,運動意欲では改善:62%・維持:25%・悪化:13%,前向きな気持ちの変化では改善:25%・維持:50%・悪化:25%であった。Hb-LSAは参加群の活動前:58.9±25.0・活動後:62.9±24.3,対照群の活動前:54.3±28.7・活動後:54.6±26.5でともに有意な改善がみられなかった。活動後の趣味の実施頻度において,参加群では改善:37%・維持:50%・悪化:13%,対照群では維持:67%・悪化:33%であった。活動後の行動変容ステージモデルにおいて,参加群は改善:50%・維持50%,対照群の改善:0%・維持100%であった。参加群8名のうち行動変容ステージモデルの改善が見られた4名において,運動意欲の改善が見られたものは4名(100%),前向きな気持ちの変化があったものは2名(50%),趣味の実施頻度に改善が見られたものは2名(50%)であった。【考察】参加群の外出活動一か月後において,運動意欲の向上や前向きな気持ちの変化がみられ,行動変容に繋がったものが一定数いた。これは,事前に調査した本人の興味のある外出活動を行ったことが要因の一つと考える。加えて,外出することの楽しみを実体験したことや現状の問題点を認識したことで,目標に対しての意欲が高まり,行動変容が起きたと思われる。また,実際の行動として,趣味の実施頻度が増えていたことから,外出活動が,よりその人らしい生活を送るきっかけの一つになったのではないかと考える。これらのことから,現在,訪問リハは自宅内での提供のみとなっているが,今後,自宅外での訪問リハの提供を取り入れていく必要があるのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】地域包括ケアシステムに向けて,今後さらに“活動”や“参加”に焦点が当てられていくと考えられる。今回,利用者の意欲に沿った外出活動を行うによって,心理的要因や趣味の実施頻度に改善する傾向が見られた。そして行動変容となるきっかけともなり,外出活動の有効性を示唆し,訪問リハに取り入れる一助になると考える。
  • 継続利用1年以上者に着目して
    高橋 悠, 宮下 康史, 田島 亮典, 斉藤 みどり, 柳川 有希, 七五三木 好晴
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 O-0163
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】訪問リハビリテーション(以下,訪リハ)は,2025年から実施される地域包括ケアシステムにおいて,唯一の在宅リハサービスであり,今後,入院期間の短縮・高齢者数の増加に伴い,さらなる質的サービスの向上及び量的サービスの充実が求められている。しかし,現在,3ヶ月~6ヶ月における訪リハの効果は報告されているものの,サービス利用開始から1年以上継続した効果については,ほとんど報告されていない。そこで,訪リハの長期的な経過の中で,基本的な動作能力・生活機能評価に加え,障害高齢者の日常生活自立度(以下,寝たきり度),介護度の変化を調査し,訪リハの長期的な効果を示すことを目的とした。【方法】対象者は,2008年8月以降で,当院の訪リハを継続1年以上利用もしくは利用していた78名中,利用中の病態悪化により介護保険の再申請を行った者もしくは3ヶ月以上の入院・中断を挟んだ者を除いた73名とした。なお,調査途中で急変し,長期入院・死亡された対象者は,対象者数の減少を抑えるため,急変直前の生活状況を最終時として扱った。調査内容は,基本情報として,性別・訪リハ開始時の年齢・主疾患名・介護度・利用サービス内容・寝たきり度・認知症高齢者の日常生活自立度・訪リハ利用期間等を,基本的な動作能力・生活機能評価として,Bedside Mobility Scale(以下,BMS)・Barthel Index(以下,BI)を測定した。なお,寝たきり度はJ1~C2を1~8点に,介護度は要支援1~要介護5を1~7点に変換し評価した。調査時点は,訪リハ開始時・開始1年後・最終時(訪リハ終了時もしくは2014年9月時点)とした。統計学的分析として,多重比較にBonferroni法を,開始時・最終時の各評価の関連にSpearmanの順位相関係数を用いた。また,開始時と終了時の寝たきり度の変化量を従属変数とし,説明変数を年齢,性別,主疾患名,通所系サービスの有無,合計訪リハ時間,1週間当たりの訪リハ時間,訪リハの利用期間,開始時介護度及び認知症高齢者の日常生活自立度とし,強制投入した重回帰分析を行った。統計学的解析には,SPSS Statistics 22を使用し,有意水準は5%とした。【結果】対象者の基本属性として,性別は男性35名・女性38名,平均年齢は76.9±10.0歳(男性75.8±9.5歳,女性77.9±10.4歳)であった。訪リハ利用期間は26.9±14.4ヶ月(1年以上2年未満40名,2年以上3年未満16名,3年以上17名),主疾患は脳血管障害28名・骨関節疾患27名・廃用症候群11名・進行性神経疾患7名であった。BMSは,訪リハ開始時:30.0±1.5,1年後:31.5±1.5,最終時:30.8±1.6となり,開始時と開始1年後において有意な改善がみられた。BIは,訪リハ開始時:59.3±3.8,1年後:62.9±3.8,最終時:62.6±3.9となり,開始時と開始1年後において有意な改善がみられた。寝たきり度は,訪リハ開始時:4.6±0.20,1年後:4.3±0.23,最終時:4.3±0.23となり,開始時と開始1年後,最終時において有意な改善がみられた。開始時・終了時での寝たきり度変化量と有意な相関がみられた項目は,BMS変化量(r=-0.550,p<0.01),BI変化量(r=-0.676,p<0.01),介護度変化量(r=0.256,p<0.05)であった。開始時と終了時の寝たきり度の変化量に関し,重回帰分析をした結果,有意な関係を示した項目は見られなかった。介護度は,訪リハ開始時:4.2±0.22,1年後:4.2±0.22,最終時:4.2±0.21となり,各期間において有意な差はみられず,1年後の介護度平均改善率は0.068±0.73(N=73),2年後は-0.091±0.58(N=33),3年後は0.059±0.56(N=17)であった。【考察】今回,訪リハの長期的な利用効果を測定するために基本的な動作能力・生活機能評価に加え,寝たきり度,介護度の変化を調査し,訪リハ開始1年後のBMS・BI・寝たきり度に加え,最終時の寝たきり度に,有意な改善が認められた。このことから,1年以上の継続した訪リハ介入することで,基本的な動作能力や生活機能の維持・改善だけでなく,その人に合った福祉用具の使用や適切な動作方法の指導を通し,その人の能力を生かした生活スタイルの構築に関与していると考える。また,訪リハが関わる以外の時間においても,日常生活での活動量の確保に繋がり,長期に渡って生活機能・介護度を維持・改善することが出来ると考える。【理学療法学研究としての意義】訪問リハビリを1年以上継続した効果に関する報告は少なく,その効果は明確に示されていない。今回,1年以上の継続した利用効果を示したことで,長期での訪問リハビリの有効性を示唆することが出来たと考える。
  • 青木 正和
    結核
    1988年 63 巻 1 号 33-38
    発行日: 1988/01/15
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    As BCG vaccination is compulsory for all the tuberculin negative reactors at three points during their life, namely, bef or 4 years, at 6 years and/or 12 years of age, and the coverage is as high as nearly 95%of the age six, it is found that tuberculin test is very often not reliable as a means to reveal tuberculosis infection and its result is often wrongly interpreted in Japan.As a result, the present status of tuberculosis infection is so obscure that the author was lead to make a review of recent problems regarding tuberculosis infection in Japan at this Annual Meeting.
    The confusions in interpreting the results of the tuberculin test originate from the following: 1) high coverage of BCG vaccination, 2) rather rapid wanning of post vaccination allergy, 3) so-called booster effect of interim tuberculin testing, 4) late appearance of tuberculin reaction among children whose post-vaccination had already waned, 5) possibility of atypical mycobacterial infection in Japan, and 6) rare occurrence of tuberculosis infection among children.All these problems were discussed briefly.
    All the newly registered cases of infants and children tuberculosis in Tokyo (excluding 23 wards) in this five year period were analysed.It was confirmed that as high as 28.5% of the cases were mis-diagnosed because of the difficulties of diagnosing tuberculosis in children, and the source of infection was detected in 100%of the cases under 4 years of age and in 60%of the cases of those 0-14 years of age.The severity of the disease wa almost the same between cases whose source of infection was detected and those it was not detected.
    Recently group infection of tuberculosis is quite often reported from primary, middle and high schools and so on, in spite of high coverage of BCG vaccination.The risk factors of the occurrence of group infection were investigated.The results show that the risk of group infection is high in patients whose sputa contain more than one tubercle bacilli in each microscopic field on smear examination, and who complained of severe coughing more than 3 months before the detection of the disease.The author discussed the possibility of the tuberculosis infection among the aged because about 20-30%of the aged showed negative tuberculin reaction in repeated tuberculin testing.
    The annual reduction rate of tuberculosis incidence was 11%up to 1977, but it decreased to a rate of 5.5% there after.This slowing down in the rate of decrease of the incidence is observed in all over Japan, and is marked among younger generations less than 39 years of age.Although the reason of this slow-down is not clear yet, one can say that this is not caused by the artificial factors such as the change of diagnostic criteria, reporting rate, BCG vaccination policy and so on. The possible reasons for the decrease in the rate of decrease in the risk of tuberculosis infection was discussed.
  • 伊吹 重雄, 三浦 義太郎, 佐藤 哲夫, 間瀬 豊, 田井 久量, 井田 徹也, 松永 篤, 今泉 忠芳, 堀口 正晴, 徳田 忠昭
    日本内科学会雑誌
    1981年 70 巻 10 号 1408-1413
    発行日: 1981/10/10
    公開日: 2008/06/12
    ジャーナル フリー
    胸部不快感を主訴とし, 32才の時に人工妊娠中絶, 35才の時に子宮筋腫のために子宮全摘術と右付属器摘出術の既往のある38才,主婦.胸部X線像にて,両肺野に径1~2cmの結節性陰影を2個ずつ認め,転移性肺癌を疑つたが,原発巣が見当らないので,左開胸肺生検した. 2個の左側摘出腫瘤は,形態学的にいずれもfibroadenomyomatosisの所見を呈し,多発性肺過誤腫ないしは,肺子宮内膜症が考えられた.その後の経過観察により,基礎体温の低体温期に一致して血痰や胸部不快感が出現したこと,および偽妊娠療法で胸部不快感の軽減をみたことから,肺子宮内膜症と最終診断が行なわれた症例である.肺子宮内膜症は,子宮内膜あるいは内膜様組織が異所性に肺に発症した状態と定義されるが,文献上の報告例は11例にすぎない. X線診断上重要な資料を提供するものと言えよう.
  • 国療化研第27次A研究
    長澤 誠司
    結核
    1986年 61 巻 9 号 443-452
    発行日: 1986/09/15
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    In 1984, CSUCT surveyed the clinical course of 594 cases who had been hospitalized in 36 national sanatoria from 1975 to 1979. All cases had been excreting tubercle bacilli for more than two years.
    The results are as follows;
    1. 251 cases (42.3%) died of pulmonary tuberculosis, and 44 cases (7.4%) became negative for excretion.
    2. The mean death rate during five years from 1975 to 1979 was 8.9%. Chronic excretors showed maximum death rate (11.1%) in the 7th year from the initiation of excretion.
    3. The causes of chronic excretor's death were respiratory failure (29%), hemoptysis (28%), general weakness (20%), acute aggravation (18%) and others (5%).
    4. Wide cavitary lesion war an indication of the poorest prognosis. Advanced age, massive excretion, small vital capacity (less than 40%), bacteriai resistance to RFP, pulmonary complication were the main factors to worsen the clinical course.
  • *平野 貴子, 岩井 すみれ, 袴田 航, 西尾 俊幸
    Journal of Applied Glycoscience Supplement
    2011年 2011 巻 Bp-6
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/07
    会議録・要旨集 フリー
  • *舟根 和美, 川端 康之, 木村 啓太郎, 鈴木 龍一郎, 荒木 紀美, 小林 幹彦
    Journal of Applied Glycoscience Supplement
    2011年 2011 巻 Bp-5
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/07
    会議録・要旨集 フリー
  • *鈴木 龍一郎, 鈴木 喜大, 藤本 瑞, 門間 充, 木村 啓太郎, 木村 淳夫, 舟根 和美
    Journal of Applied Glycoscience Supplement
    2011年 2011 巻 Bp-4
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/07
    会議録・要旨集 フリー
  • *齊藤 みどり, KANG Hee-Kwon, 森 春英, 奥山 正幸, 藤本 瑞, 舟根 和美, 小林 幹彦, 木村 淳夫
    Journal of Applied Glycoscience Supplement
    2011年 2011 巻 Bp-3
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/07
    会議録・要旨集 フリー
  • 落藤 澄, 横山 真太郎, 金 南燦, 山村 晃永, 足永 靖信, 佐藤 克人, 斉藤 みどり
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    1987年 1987 巻 B-40
    発行日: 1987/10/06
    公開日: 2017/08/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 中野 昇, 藤原 清宏
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1994年 8 巻 6 号 692-696
    発行日: 1994/09/15
    公開日: 2010/02/22
    ジャーナル フリー
    胸膜肺切除術6例, 骨膜外空気充填術6例, 剥皮術7例の3群を対象とし, 臨床的検討を行った.全例手術は成功した.3群の手術時間と手術出血量, 肺活量と1秒量の術前後変化率, ス澱ア化したH慧ghJones (H-J) 分類の術前後の増減について, 統計学的検定を行った.3群の手術時間, 肺活量の変化率では, 有意差を認めなかった。出血量では, 骨膜外空気充填術群が剥皮術群より有意 (p<0.05) に多量であった.1秒量の変化率では, 胸膜肺切除術群が剥皮術群より有意 (p<0.05) に低下した.スコア化したH-J分類の増減では, 胸膜肺切除術群と剥皮術群が骨膜外空気充填術群より有意 (p<0.05) にH-J分類が改善した.
    3群間の検討では適用対象は異なるが, 胸膜肺切除術がH-J分類の増減について, 剥皮術は出血量, 1秒量の変化率, H-J分類の増減について優れていた.
  • 岩本 勲, 柴田 紘一郎, 松崎 泰憲, 吉岡 誠, 林 麻美, Kunihide Nakamura, Kenji Araki, 椎葉 淳一, 清水 哲哉, 伊藤 実枝子, 松尾 佳一郎, 古賀 保範
    日本呼吸器外科学会雑誌 呼吸器外科
    1989年 3 巻 3 号 324-328
    発行日: 1989/06/15
    公開日: 2009/11/10
    ジャーナル フリー
    慢性膿胸25症例について剥皮術5例 (1群), 剥皮術+肺切2例, 剥皮術+胸郭成形術5例, 剥皮術+肺切+胸郭成形術2例 (II群) とドレナージ7例 (III群) および保存的治療4例 (IV群) について臨床的検討を行なうとともに, 外科的治療の根治度の指標として術前, 術後の体重の増減を検討し, 以下の結果を得た. (1) 剥皮術+肺切+胸郭成形術群の術後の%VCは術前に比べ有意な低下は認めなかった. (2) 剥皮術群, 剥皮術+肺切+胸郭成形術群の術後の体重は術前に比べ有意に増加していることから, 慢性膿胸は体力の消耗の激しい一種の消耗性疾患であり, 全身に対する影響が大きいことを窺わせた.
  • 井村 价雄, 大塚 十九郎, 山本 弘, 小林 利子, 鈴木 光, 中野 裕康, 今橋 正令
    結核
    1989年 64 巻 9 号 545-549
    発行日: 1989/09/15
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    In 13 patients undergone reoperation for chronic empyema during 9 years period from 1975 to 1983, the operative technique employed for the initial treatment, number of operations, findings of fistula and residual cavity and complications associated with each technique were reviewed with following results.
    Among these reoperated patients, the initial operation was thoracic cavity reduction in 5 cases, pulmonary detachment in 6 cases and air-plombage (Kinchu method) in 2 cases. Reoperation was carried out in a total of 27 times.There were 6 cases (46%) which were operated more than 3 times.These 6 cases included none of the cases which underwent air plombage.At the time of the first reoperation, fistula was observed in 11 out of 13 cases. At the final operation the residual cavity was accompanied with fistula in 7 cases and empyema in 5 cses.As the final operation, chest wall plombage chiefly by a modification of Grow's method combined with pedicle muscle plombage was employed.In cases indicated for more than two times of operations of thoracic cavity reduction, chest wall plombage was useful for reoperation.
    On the basis of these results, indication of each operation to improve results of surgical treatment of chronic empyema was discussed by taking into consideration advantages and complications of each operative technique.
  • 廣岡 亜矢, 田宮 朗裕, 杉本 親寿, 橘 和延, 川口 知哉
    気管支学
    2013年 35 巻 4 号 376-380
    発行日: 2013/07/25
    公開日: 2016/10/29
    ジャーナル フリー
    背景.肺過誤腫は肺実質内と気管支内に発症するが,後者は比較的稀である.今回我々は気管支内過誤腫によりその末梢側が気管支拡張をきたし腫瘤影を呈した1例を経験したので,報告する.症例. 54歳.男性.健診で胸部X線異常陰影を指摘された.胸部CT上,右下葉に巨大腫瘤影を認め,気管支鏡検査では,右B^8に表面平滑な腫瘤として認められ,入口部を完全閉塞していた.同部の生検では,癌組織を認めないものの確定診断に至らなかった. PET-CTにて高度集積を伴う巨大腫瘤影のため悪性腫瘍を強く疑い,気管支鏡下で末梢側を確認できず内視鏡的切除は困難と判断したため,外科的に右下葉切除術を行った.病理診断は,右B^8入口部の径15mm大の気管支内過誤腫と,その末梢の気管支拡張症および閉塞性肺炎であった.結論.右B^8入口部の過誤腫とその末梢の閉塞により末梢側気管支の拡張と閉塞性肺炎を引き起こし,画像上腫瘤陰影を呈したものと考えられた.
  • 澤端 章好, 飯岡 壮吾, 東条 尚, 櫛部 圭司, 根津 邦基, 河内 寛治, 北村 惣一郎, Hidehito Sakaguchi
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1992年 6 巻 7 号 832-836
    発行日: 1992/11/15
    公開日: 2009/11/10
    ジャーナル フリー
    症例は66歳男性, 28歳時に左肺結核治療のため人工気胸術を受けている.1989年12月風邪症状からH-JIV度の呼吸困難が出現, 喀痰量も増加し左結核性有瘻性全膿胸と診断された.本例に “extraperios-tealfluidplombagethoracoplasty” (近中法) を施行し膿胸を治癒せしめた.術後4ヵ月目には, レソトゲン写真上左肺に含気が認められるようになり, H-JII度まで改善した.呼吸機能検査では, 術前の% VC37%が術後4ヵ月には57%に, また1秒量0.62L が1.09L に増加した.換気シンチからの比率で配分すると, 左肺換気量は術前60ml が術後150mlに90ml 増加であり, FVC 増加量780mlのうち690ml (88.5%) は右肺の増加と考れた.術前後における換気・血流シンチでは, 術後左肺の換気比率の増加を認めたが, 換気に見合うほどの血流比率の増加は見られなかった.
  • 吉川 博子, 横山 晶, 木滑 孝一, 栗田 雄三, 寺島 雅範, 鈴木 正武, 角田 弘
    気管支学
    1991年 13 巻 5 号 495-499
    発行日: 1991/09/25
    公開日: 2016/10/01
    ジャーナル フリー
    気管支内過誤腫の1手術例を経験したので報告する。症例は41歳, 男性。検診の胸部X線写真で4年前から指摘されていた異常陰影が昭和63年度の胸部X線写真で増大したため当科紹介された。胸部X線写真では左上肺野に辺縁が比較的明瞭で濃淡の均一な腫瘤影, 胸部断層では, 左B^3の内腔に突出した腫瘤影と末梢の拡張したB^3aに一致した二次陰影が認められた。生検組織像で不完全な線維性軟骨形成があり気管支内過誤腫と診断, 左上葉切除術を施行した。切除肺の肉眼所見ではB^3を不完全に閉塞する腫瘤を認め末梢の気管支は拡張し粘液が充満していた。組織所見では, 気管支上皮下に正常の気管支構成成分が増生し軟骨組織の間にはスリット状に上皮成分がみられた。術後病理診断も気管支内過誤腫であった。自験例を含め, 本症の本邦報告例56症例について, 文献的に若干の臨床的検討を行った。
  • 齋藤 一
    英文学研究
    2013年 90 巻 93-97
    発行日: 2013/12/01
    公開日: 2017/04/10
    ジャーナル フリー
  • —免疫関連遺伝子再構成およびin vitroにおける各種サイトカインに対する反応性の検討—
    大屋敷 純子, 田内 哲三, 大屋敷 一馬, 外山 圭助, 宮内 潤
    臨床血液
    1991年 32 巻 4 号 333-337
    発行日: 1991年
    公開日: 2009/03/12
    ジャーナル 認証あり
    Ph陽性急性白血病(Ph+ AL) 12例をM-BCR再構成の有無により,M-BCR rearranged Ph+ ALとM-BCR nonrearranged Ph+ ALに分類し,免疫関連遺伝子再構成様式およびサイトカインに対する反応性について検討した。その結果,全例CD19, CD10陽性で,B precursor cellの形質を持ちながら12例中3例ではIg遺伝子再構成を認めず,遺伝子再構成以前に生じたと考えられるstem cellレベルでの腫瘍化が示唆された。一方,M-BCR rearranged Ph+ ALの一部の症例でG-CSF, IL-3などのサイトカインに対して反応性を認めた。このように遺伝子解析,サイトカインに対する反応性を含めた多角的解析によりPh陽性細胞の生物学的特性を明らかにすることが,適切な治療法の選択への第一歩であり,今後の課題と言える。
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