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クエリ検索: "施術所"
238件中 1-20の結果を表示しています
  • 中前 久司
    日本良導絡自律神経学会雑誌
    1997年 42 巻 5 号 110-114
    発行日: 1997/05/15
    公開日: 2011/10/18
    ジャーナル フリー
  • 井上 聡, 野村 恭子, 矢野 栄二
    日本公衆衛生雑誌
    2008年 55 巻 6 号 375-380
    発行日: 2008年
    公開日: 2014/07/01
    ジャーナル フリー
    目的 市区町村を単位に柔道整復師
    施術所
    (以下柔整
    施術所
    )数と整形外科診療所数の地理的分布を調べ,両者による医療サービスの関係を明らかにすることを目的とした。
    対象および方法 各市町村の柔整
    施術所
    数と整形外科診療所数はインターネット,i タウンページ(2006年 5 月-9 月)より,推定人口(2006年 7 月)は各都道府県の公式ホームページより求めた。人口10万人あたりの柔整
    施術所
    数,整形外科診療所数を求め,それらからローレンツ曲線を描いて Gini 係数を算出し,相互の地理的関係を調べた。
    結果 2006年の全体の柔整
    施術所
    数は23,995で,市町村の人口10万人あたりの中央値(第 1-3 四分位値)は,14.9(8.6-21.8)であった。一方整形外科標榜診療所数は5,842,中央値は2.8(0-51.9)で,柔整
    施術所
    は整形外科診療所に比べ全国に広く分布していた。整形外科診療所の存在しない市町村数は231であり,柔整
    施術所
    の存在しない市町村数は18であった。
     全体でみると柔整
    施術所
    の Gini 係数は0.264で,整形外科診療所は0.276であった。市区部ではそれぞれ0.247,0.232であり,全体,市区部では両医療機関の地域偏在は比較的小さかった。これに対し町村部では,それぞれ0.403,0.632と地域偏在が大きくなり,特に整形外科診療所で地域偏在が目立った。
    結論 整形外科診療所が市区部に比較し町村部において地理的分布格差が大きい一方で,柔整
    施術所
    は全国的に数が多く,町村部においても整形外科診療所よりも格差か小さかった。柔整
    施術所
    は,特に整形外科医の少ない過疎地で整形外科領域の診療の補完を行っている可能性が考えられた。
  • 近藤 宏, 藤井 亮輔, 矢野 忠, 福島 正也
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2019年 44 巻 2 号 49-55
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/05/20
    ジャーナル オープンアクセス
    【緒言】視覚障害のあるあん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師がその技術を活かし、ヘルス キーパーとして企業に雇用されている。しかし、企業内に開設された
    施術所
    の状況、ヘルスキー パーの正確な人数や業務の詳細について全体を網羅した基礎的資料はみられない。本研究の目的 は、全国の保健所に登録された
    施術所情報から企業内に開設された施術所
    の所在地等を明らかす ることである。
    【方法】全国の保健所から収集されたあはき業に係る都道府県ごとの
    施術所
    名簿データ(76,505 件) から名称、所在地、業務の種類を抽出し、データベースを作成した。データベースから法人企業 のみをスクリーニングした。さらにWeb 検索エンジンを用いて当該企業を照合し、企業内に開設 された
    施術所
    を有する企業名と産業分類を特定した。集計は、届出
    施術所
    数、企業数、都道府県 別数、企業の産業分類、業務の種類について行った。
    【結果】届出された
    施術所
    数は、282 件であった。その内、53 件が異なる所在地で複数の届出をし ていた。そのため企業数は200 件であった。届出をした業務の種類は、あん摩マッサージ指圧の み135 件(47.9%)が最も多かった。都道府県別での所在地では、東京都147 件(52.1%)が最も 多く、次いで、大阪府48 件(17.0%)であった。産業分類別では、情報通信業92 件(32.6%)が 最も多く、次いで製造業19.1%であった。
    【考察】大企業の本社が多い都道府県は東京都と大阪府である。大企業の本社数が多いために、企 業内に開設された
    施術所
    が大都市に集中しているのではないかと考える。
    【結語】全国の保健所に登録されている
    施術所
    情報から、企業内に開設されたあん摩マッサージ指 圧・はり・きゅう
    施術所
    の開設数、所在地、企業の産業分類、業務の種類を明らかにし、基礎的 資料を資することができた。
  • 須長 翔
    損害保険研究
    2023年 85 巻 1 号 115-140
    発行日: 2023/05/25
    公開日: 2025/03/13
    ジャーナル フリー

    柔道整復師は,交通事故で受傷した被害者の社会復帰に向けた施術を有資格で行っており,その施術費についても損害賠償の費目に含まれていることから,交通事故における柔道整復師の地位および施術行為は社会的に確立された存在である。しかし,交通事故における施術にあたり,一部の柔道整復師による各種不正・違法行為が存在しており,本来救済されるべき被害者への不利益につながるおそれが生じている。本稿は,損害保険業界はもちろん,柔道整復業界を含むすべての関係者が発展し,もって被害者が適正に救済される社会を実現するよう,柔道整復業界の現況を把握のうえ,各種不正・違法行為にかかる課題および主に損害保険業界が採り得る施策を考察するものである。

  • 近藤 宏, 西村 博志, 尾野 彰, 小川 眞悟
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2018年 43 巻 2 号 59-65
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/05/20
    ジャーナル オープンアクセス
    【はじめに】虚弱高齢者の増加に伴い、国の介護予防支援事業の施策が進められ、介護予防・日常 生活支援総合事業(以下、総合事業)の展開が期待されている。あん摩マッサージ指圧・はり・きゅ う(以下、あはき)
    施術所
    における高齢者の介護予防支援に対する取り組みについては把握され ていない。そこで介護予防支援事業を発展させるための基礎資料を資するため、総合事業の実態 や取り組みに対する意識に着目して調査を行った。
    【方法】公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会の協力により、あはき
    施術所
    に対して無記名自記 式によるアンケート調査を実施した。主な調査項目は、
    施術所
    の事業状況、総合事業等に関する 理解と意識とした。回答が得られた568 件について単純集計を行った。各項目の結果は、計数ま たは割合(%)で示した。また総合事業の実施の有無による
    施術所
    の特徴についてクロス集計お よび統計分析を行った。有意水準は5%未満とした。
    【結果】あはき
    施術所
    以外に運営している事業は、通所介護42 件(7%)が最も多く、次いで居宅 介護支援事業所27 件(5%)、総合事業16 件(3%)であった。総合事業の実施している
    施術所
    は、 実施していない事業所と比較して、有資格者数が0.5 人、高齢者の利用が2 割程多かった。77%が 介護予防支援の取り組みの必要性を感じていたが、総合事業に関する興味は、必要性よりも低かっ た。
    【考察】総合事業を運営している
    施術所
    が少ないため、具体的な事例も少ない。介護予防支援の取 り組みの必要性を感じてはいるが、実態が把握できない状況では、興味が高まらなかったと考える。 今後、総合事業を運営している
    施術所
    の好事例報告が増えることにより、総合事業の運営に対し て興味が高まることが期待される。
    【結語】あはき
    施術所
    における高齢者の介護予防支援に対する取り組みの実態や意識について把握 し、事業の発展に必要な基礎資料を得ることができた。
  • 平成14年衛生行政報告例隔年第63表及び第64表の検証
    藤井 亮輔, 山下 仁, 岩本 光弘
    全日本鍼灸学会雑誌
    2005年 55 巻 4 号 566-573
    発行日: 2005/08/01
    公開日: 2011/08/17
    ジャーナル フリー
    【背景】あん摩業、鍼灸業に係る
    施術所数及び同施術所
    に従事する就業者数は衛生行政報告で公表される。しかし、業の停止を届け出ない業者が相当数いる可能性があること、各免許を複数所持する業者の実態が明らかでないことから、業の実勢を示す統計データとしては疑問がある。
    【目的】平成14年衛生行政報告で公表されたあん摩業・鍼灸業の
    施術所
    数および就業者数の信頼性を検証する。
    【方法】1都4県下の12保健所を抽出し、同管内の名簿に登録されている業者3,084件全数を対象に、届出住所地での営業実態と所持免許別構成割合に関する質問紙を郵送して調査した。
    【結果】名簿に登録されている
    施術所
    のうち26.5%の
    施術所
    に営業実態がなかった。また、あん摩マッサージ指圧師の52.5%がはり師ときゅう師免許を併有していた。
    【考察・結語】得られた数値から平成14年の
    施術所
    数及び就業者数を推計すると、あん摩
    施術所
    41,500件、鍼灸
    施術所
    10,300件、就業あん摩マッサージ指圧師71,500人、就業はり師54,400人という概数が得られる。このことから、同年衛生行政報告例隔年第63表及び第64表は下方修正する必要性が示唆された。
  • ―総合クリニック内電子カルテの利用状況と個人施術所における電子カルテ導入について―
    長谷川 尚哉
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2015年 40 巻 2 号 93-99
    発行日: 2015年
    公開日: 2020/05/20
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】同一施術者が同時期にクリニック内統合医療療法科(あはき施術室)と個人
    施術所
    にて行った施術記録を対象とし、電子カルテの機能比較、および患者属性、愁訴、併用薬品情報、施術転帰などを集計し、統合医療療法科と個人
    施術所
    の差異を明らかにし、また施術者の情報収集における問題点を明らかにすることを目的とする。
    【方法】対象は統合医療療法科の患者65例の電子カルテ、および、同時期に筆者
    施術所
    を初診受付した52例の電子カルテとした。電子カルテの機能比較と被術者の年齢、性別、愁訴の集計に加え、投薬歴、診断歴、既往歴などを抽出し、集計した。
    【結果】患者平均年齢は統合医療療法科が個人
    施術所
    のそれより 10 歳程度平均年齢が高かった。紹介元科は整形外科 43.9%、総合診療科 37.9%などであった。要注意感染患者は 1 例、酒精綿感作者2名、I型アレルギー例1名であった。3ヶ月以内の投薬例は「なし」は9%であり、他科において9割が投薬中であった。個人
    施術所
    では併用医薬なしが50%であった。施術転帰は統合医療療法科が長期継続傾向を示すのに対し、個人
    施術所
    は5診以内軽快が63%であった。
    【考察】クリニック内電子カルテは院内の従事者で共有された情報管理システムであり、薬歴、画像情報、および他科診断歴などいつでも必要な情報を得る事が可能である。一方で個人
    施術所
    においては主訴に関わる基本的問診のみで施術するケースも多く、情報収集が不足する場合もみられた。これらの結果から、鍼灸マッサージ業においても「医療の情報化」を行う上で、医療記録を注意深く取得することが必要と考えられる。現在の
    施術所
    ごとに漫然と非統一な集積が行われている現状から、個人
    施術所
    においても保健医療情報分野の標準規格を準拠した電子カルテ等の普及が求められる。
    【結論】統合医療療法科における患者の投薬情報、画像所見などはあはき施術に有益な情報源となる。施術者は患者情報を必要十分に確認し、施術にあたることを徹底すべきである。個人
    施術所
    においては「厚労省における保健医療情報分野の標準規格」に準拠した電子カルテを導入することが今後求められる。
  • 宮崎 彰吾, 萩原 明人, 津田 昌樹, 古屋 英治
    日本東洋医学雑誌
    2018年 69 巻 1 号 91-99
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/04
    ジャーナル フリー

    2000年頃から急増したはり師,きゅう師を医療資源の新たな創出と考えた場合,その「社会的インパクト」を評価する意義は大きい。本稿では,平均余命の延伸を評価指標とし,都道府県における地域相関研究を行った。その結果,「はり師」という人的医療資源,並びに「はり及びきゅうを行う

    施術所
    」という物的医療資源の増加は,男性高齢者の平均余命の延伸との間に有意な正の弱い相関関係にあった。しかし,本稿では方法論的限界により因果関係まで言及することはできない。今後,より大きな「鍼灸」の社会的インパクトを生み出すために,研究者とはり師,きゅう師とが連携して多施設共同研究を実施できるよう,「鍼灸に関わる公益法人」に懸け橋となっていただくことを一研究者として切望する。

  • 丸澤 遼⼦, 久保⼭ 和彦
    武道学研究
    2022年 55 巻 Supplement 号 S_12
    発行日: 2022/08/26
    公開日: 2024/02/07
    ジャーナル フリー
  • - 需給の現状と業者の年収を中心に -
    藤井 亮輔, 矢野 忠, 近藤 宏, 福島 正也
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2017年 42 巻 2 号 87-95
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/07/07
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】あん摩マッサ-ジ指圧業の実態を需給の現状と業者の年収を中心に考察し当該行政の政策 検討の基礎資料に資する。
    【対象】全国から収集した鍼灸マッサージ業者102,831件から抽出した20,000件を調査の客体とし た。
    【方法】収集した業者名簿102,831件(
    施術所
    76,505件、出張専門業者26,326件)から層化二段 無作為法で抽出した
    施術所
    17,000件、出張専門業者3,000件に無記名式質問紙調査票を2016年10 月末に送付し同年11月18日までの回答を依頼した。
    【結果】未着票(21.0%)を除く 15,793 通が有効に着信し 4,605 人(29.2%)から回答を得たが、 うち769人(16.7%)は休業中か廃業していた。この未着率、 休業廃業率や取扱患者数等の結果から、 営業中のあん摩マッサージ指圧(以下、あマ指という)業者は44,040件、同業者が2016年10月 に扱った延べ患者総数は3,822,000人(雇用者を含む)、実働あマ指師総数は88,900人が算出され、 同月にあマ指師1人が扱った延べ患者数は43人(営業24日/月換算で1日1.8人)と推計された。 また、前年分年収(中央値)は視覚障害者の128万円に対し晴眼者は400万円で、前者の42%が 100万円以下の階層に集中していた。
    【考察】国民一世帯当たりの所得額の中央値を標準とすると2015年の同所得額(4,270,000円)は 月間90~120人分の施術料収入に相当する。この人数を充たすには概算で1日4~5人分の売り 上げが必要となるが、この格差(1.8人との差)は実働あマ指師の供給力余力の大きさを示す目安 と考えられる。一方、接骨院等の急増であマ指市場は供給超過にあり生活難に陥る視覚障害者が 急増している。よって、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律(以下、あ はき師法という)の第19条1項による職業選択の自由の制限は必要かつ合理的範囲内であり需給 の現状からも許容されると考える。
    【結論】本研究により、あマ指師の供給力の余力幅が十分な規模にある実態と、晴眼者と比べて生 活難に陥る視覚障害業者が急速に増えつつある現状が明らかとなった。
  • 藤井 亮輔
    全日本鍼灸学会雑誌
    2010年 60 巻 5 号 792-801
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/05/25
    ジャーナル フリー
    【目的】鍼灸按摩事業所の営業数と市場規模を推計し地域医療資源の基礎資料に資する。
    【方法】98地区保健所から収集した三療事業所16,271件 (全国比21.0%) の名簿から
    施術所
    5,000件と出張業者1,000件を抽出し調査票を送付した。
    【結果】有効回答率は23%だった。 住所地非現存率 (
    施術所
    20.6%、 出張業者31.5%)、 廃業・休業率 (同順で12.4%と41.3%) 及び電話帳調査結果から2007年初頭の営業事業所数を49,710件と推計した。 平均年収は個人
    施術所
    488万円、 同出張業者284万円、 法人
    施術所
    3,485万円、 同出張業者1,633万円だった。 これらのデータを基に、 三療業の2006年の市場規模を概算で3千250億円と推計した。
    【考察】国の2006年度衛生統計の大幅な下方修正が必要である。 存否不詳事業所が1万6000件余り (全事業所比21%) 存在することから、 国の全国実態調査の早期実施が望まれる。
    【結論】2007年の鍼灸按摩事業所は概算で5万件、 市場規模は3千250億円と推計された。
  • 恒松 美香子
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2022年 46 巻 2 号 43-48
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/07/09
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】近年、運動器領域でも超音波画像装置が活用されているが、装置のサイズが大きいこと、装置の価格が高価であること等の問題がある。今回、パソコンに USB 接続することで撮像可能な小型の超音波画像装置の鍼灸領域における活用可能性を検討した。
    【方法】鍼灸師の資格を有する大学教員 5 名および鍼灸学科所属の大学生 5 名、合計 10 名を対象者とした。対象者は、角度 10°前後、深さ 20㎜前後の条件で肩関節部および大腿部に刺入された鍼灸針(ステンレス鍼、直径 0.30㎜、長さ 60㎜)の撮像を 10 分以内で試みた。撮影装置は小型超音波画像装置(fST9600 レキオ・パワー・テクノロジー社製、以下、小型装置)と従来型の超音波画像装置(F-37 日立社製、以下、従来型装置)を用いた。両装置によって鍼灸針を撮像し、①超音波画像装置のメジャー機能を活用した計測値(以下、計測値)と、②体内に刺入されない部をメジャーで計測し、実験に使用した鍼体全体の長さ(60㎜)から、体内に刺入されていない部の長さを減ずることによって算出される推測値(以下、推測値)とを比較した。さらに、対象者に装置の使用感に関するアンケートに回答を求めた。
    【結果】計測値と推測値の比較において、大腿部については小型装置で差が認められた(P=0.045)が肩関節部においては差は認められなかった。また、従来型装置では肩関節部および大腿部のいずれも計測値と測定値との間に差は認められなかった。使用感については、持ち運びのしやすさについて小型装置は従来型装置より良い傾向が認められた(P=0.01)。操作性については両装置で差は認められなかった。
    【考察・結語】0.3㎜程度の物体であれば、小型装置は従来型装置と同等の撮像が可能であり、また、小型装置は取り扱いしやすいことが示唆された。
  • 神山 直也, 竹原 有史, 眞鍋 貴行, 田﨑 嘉一, 松本 成史
    臨床薬理
    2022年 53 巻 2 号 27-34
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2022/04/28
    ジャーナル フリー

    The authors attempted to manufacture an investigational drug using a manufacturing facility within the university without outsourcing it to a contract manufacturing organization (CMO). However, they experienced difficulty in purchasing an exclusive drug as a raw material for the process. The authors made inquiries to the Ministry of Health, Labor and Welfare (MHLW) about the interpretation of the Notice of the Director-General regarding Article 138 of the Act on Securing Quality, Efficacy, and Safety of Products Including Pharmaceuticals and Medical Devices. The response was that the purchase of drugs dedicated to manufacture of investigational products for the purpose of administering them to humans may be possible, even if the manufacturing facilities are in a university that does not have the license for pharmaceutical manufacturing of drugs. Raw materials derived from manufacturing-specific drugs or (non-manufacturing) medical drugs, which are considered to be safer in humans than as research reagents, should consistently meets safety requirements for study subjects. Therefore, the regulatory authorities should consider revising the Act on Securing Quality, Efficacy and Safety of Products Including Pharmaceuticals and Medical Devices or the Notification by the Director-General to allow the purchase of drugs by research institutions for the purpose of manufacturing investigational drugs or test drugs to be used in clinical studies, and that investigational drugs or products be used for clinical research at research institutions, or that “the purpose of research should include clinical trials and clinical research.”

  • -はり・きゅう業者の患者数、 施術料金、 年収-
    福島 正也, 藤井 亮輔, 近藤 宏, 矢野 忠
    全日本鍼灸学会雑誌
    2019年 69 巻 3 号 176-184
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/07/13
    ジャーナル フリー
    【緒言】平成28年までの10年間で、 はり及びきゅうを行う
    施術所
    が59%増加している。 これまでに全国規模のあん摩マッサージ指圧・はり・きゅう業に関する業態調査が実施されているが、 はり・きゅう業を中心に業態を分析した報告はみられない。 今後のはり・きゅう業の在り方を検討するためには、 はり・きゅう業の経営実態に関する調査が必要である。 そこで、 今回我々が実施した全国規模のあん摩マッサージ指圧・はり・きゅう業の業態調査から、 はり・きゅう業者の患者数、 施術料金、 年収に焦点を当てて報告する。 【方法】全国のあん摩マッサージ指圧・はり・きゅう業者を対象に、 層化系統抽出法による、 個人
    施術所
    15,000件、 法人
    施術所
    2,000件、 出張専門業者3,000件の計20,000件を抽出標本とする調査を実施した。 調査は郵送法で、 平成28年10月末に発送し同年11月18日までの投函を依頼した。 回収した調査票から、 営業中かつはり師・きゅう師免許を所持する業者を集計対象とし、 月間患者数、 施術料金、 年収について、 全体の集計と営業形態、 所持免許 (はり師・きゅう師免許、 あん摩マッサージ指圧師免許、 柔道整復師免許)、 性別、 年代の別による集計を行った。 集計値は、 実数値とパーセンタイル、 または、 中央値と四分位範囲で表記した。 【主な結果と考察】回収した調査票4,605票の内、 3,117票が集計対象であった。 はり・きゅう業者の標準的な経営実態として、 月間患者数98人、 施術料金3,000円、 年収324万円という数値が示された。 月間患者数、 施術料金、 年収の分布には大きなばらつきがみられ、 年収では低額層と高額層の極端な二極分化が認められた。 主な背景として、 はり・きゅう業の受療率の低さ及び柔道整復療養費の支給対象外疾患への支出が影響していると推測された。 はり・きゅう業の経営実態を明らかにするためには、 さらなるデータの解析が必要である。
  • - 厚生労働省の基本チェックリストのデータ分析 -
    近藤 宏, 西村 博志, 尾野 彰, 小川 眞悟
    日本東洋医学系物理療法学会誌
    2017年 42 巻 2 号 55-63
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/07/07
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう(以下、あはき)
    施術所
    に来所した高齢者に対して 基本チェックリストを用いて生活機能の状況を調査し、その特徴を分析し、介護予防・日常生活 支援総合事業対象者(以下:事業対象者)を把握することができるかを検討した。
    【方法】調査は、協力の得られた
    施術所
    の多施設で実施した。あはき
    施術所
    に来所した高齢者に調 査の事前説明をし、同意を得た1,288人を対象にアンケート調査を実施した。有効回答数は878人 (有 効回答率68.2%) であった。調査は、無記名自記式調査とした。調査項目は、 ①基本チェックリスト、 ②性別、③年代、④要介護度、⑤健康感、⑥介護予防への取り組み状況、⑦介護予防に関する相 談者とした。質問は、単一回答式または多肢選択式とした。集計と分析は、単純集計および要介 護認定を受けていない高齢者について基本チェックリスト項目と属性との関連性についてクロス 集計でまとめ、カイ二乗検定を行った。なお、有意水準は5%とした。
    【結果】要介護認定を受けていないあはき受療高齢者668人のうち、63.2%が事業対象者に該当す ると判定された。予防支援に関するプログラムが必要な生活機能は、うつ(55.7%)が最も多く、 次いで、認知機能(46.9%)であった。基本チェックリストと、属性(性別、年代、介護予防活動 状況)に関連性がみられた(P<0.05)。介護予防に関する相談者は、かかりつけ医が50.7%で最 も多く、あはき師に相談する者は3.3%であった。一方で、4割の者が介護予防に関する相談がで きる人がいなかった。
    【考察・結語】事業対象者を把握することが可能であることが明らかとなった。また、性別、年代、 介護予防活動の状況と基本チェックリストとの関連性があり、あはき
    施術所
    に来所する高齢者の 属性による生活機能の状況の特徴を捉えることができた。
  • 蛯子 慶三, 木村 容子, 髙田 久実子, 水野 公恵, 辻 恭子, 母袋 信太郎, 溝口 香絵, 高橋 海人, 森永 明倫, 津嶋 伸彦, 伊藤 隆, 佐藤 弘
    日本東洋医学雑誌
    2024年 75 巻 4 号 321-327
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/07/04
    ジャーナル フリー

    1992年3月~2022年2月までの30年間に当研究所鍼灸外来を受診した顔面神経麻痺患者867例の受療行動を調査した。その結果,医療機関からの紹介452例(52.1%),Web 閲覧294例(33.9%),知人からの紹介70例(8.1%),その他51例(5.9%)であった。Web 閲覧が受療行動に繋がった例を2003年3月~2013年2月(10年)と2013年3月~2022年2月(9年)で比較すると,前者9例,後者285例と31.7倍に増加した。2013年に当研究所 Web サイトに,自著論文に基づく顔面神経麻痺の鍼治療方針を掲載したことが,この増加の主な要因と考えられた。また,当研究所 Web サイトへの掲載は,学外の医療機関からの紹介患者の増加にも影響を与えたことが示唆された。今後,学術論文に基づく情報発信ならびに医療連携の構築が望まれる。

  • 佐川 佳南枝
    保健医療社会学論集
    2020年 30 巻 2 号 91-92
    発行日: 2020/01/31
    公開日: 2021/11/10
    ジャーナル フリー
  • 山田 幹夫, 平野 篤, 堀田 三千春
    伝統医療看護連携研究
    2020年 2 巻 1 号 9
    発行日: 2020/11/20
    公開日: 2021/01/11
    ジャーナル オープンアクセス
  • 介護予防運動指導員養成講座受講者への調査より
    吉野 亮子, 黒田 研二
    全日本鍼灸学会雑誌
    2017年 67 巻 4 号 340-348
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/07/11
    ジャーナル フリー
  • 奥山 徹
    薬剤学
    2007年 67 巻 6 号 370-372
    発行日: 2007年
    公開日: 2019/04/13
    ジャーナル フリー
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