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クエリ検索: "日本慢性期医療協会"
91件中 1-20の結果を表示しています
  • 武久 洋三
    日本老年医学会雑誌
    2013年 50 巻 4 号 472-475
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/19
    ジャーナル フリー
    2012年度同時改定は,上流の高度急性期から中下流の慢性期を通って海という在宅への一本の幹線道路が作られた.そしてその道を渋滞なく患者が通過するように努力している機関は評価し,意図的に渋滞を起こそうとしている機関は明らかに評価しないというベクトルを示した.
    急性期病院における平均在院日数は10日以内にするべきであり,急性期治療後の患者は慢性期医療の対象となる.そうなると従来の急性期治療が担ってきた後半の2/3を慢性期病床が担うことになる.すなわち急性期治療機能を持った慢性期病院でなければ対応は困難である.
    日本慢性期医療協会
    では,慢性期病院における急性期機能として,1.緊急送迎,2.緊急入院,3.緊急画像診断,4.緊急血液検査,5.緊急処置の5つを提示している.
    アメリカの医療体制は,日本の高度急性期病床にあたるSTACと,高度急性期病床での治療を終えた後の患者を受け入れるLTACがある.LTACのような病床を日本では,厚労省は亜急性期病床としているが,亜急性期病床や回復期病床は,改善して退院できる見込みのある患者を診るところであり,多臓器不全,人工呼吸器装着患者などの治療の必要な患者を治療することは困難であり,日本でもアメリカのLTACのような概念が必要である.
    日本慢性期医療協会
    では,慢性期病床群という新たな概念を提示した.慢性期病床群には,アメリカのLTACのような,ある程度長期に渡るが急性期機能を持つ長期急性期病床のほかに,回復期病床,長期慢性期病床,障害者病床が含まれる.
    今後在宅療養を進めていくためには,在宅でいる間に急性増悪した場合は,速やかに後方病院に支援を求めて画像診断や検査を行い,症状の治療のために短期間入院して,改善して再び在宅に戻すほうがより長く快適に在宅療養を継続できる可能性が高い.24時間医師が常駐している病院と協力し,慢性期医療が地域の中で在宅医療の後方支援病院としてしっかり機能していく体制作りが必要である.
  • 武久 洋三
    日本老年医学会雑誌
    2011年 48 巻 3 号 239-242
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/07/15
    ジャーナル フリー
    高齢者は複数の疾患を抱えており,治療が遷延し回復に時間を要することが多い.急性期病院では臓器別専門医による専門分野の治療が中心である.老年医学は老年患者の病態を把握した上で総合的に診るという機能があるが現在の日本の医療制度では,高齢者が脳卒中などを引き起こした場合には,まず急性期病院へ運ばれ治療が行われる.しかし急性期病院は平均在院日数の短縮化やDPC制度の弊害により,主病名の治療が一段落すると退院促進をすることが一般的である.
    慢性期医療を担う病院では,主病名の治療を終えた各専門科の患者が慢性期病院へ紹介されてやってくる.慢性期医療とは,高度急性期病院で受けた治療後の患者の治療を継承するとともにその疾病や治療によってもたらされた身体環境の悪化(「医原性身体環境破壊」)に対する治療を総合的に行い疾病前の状態に回復させ,患者が施設や在宅療養に移行できるようにQOLを回復し病状の悪化を防ぐ機能を含め非常に広範囲な医療の概念が必要と考える.そのためには医学的治療だけでなくリハビリテーションをはじめ,看護・介護ケア,栄養ケアなど様々な方面からサポートしなければならない.
    現在,慢性期医療を担う病院ではICUの入院患者と変わらない症状の患者を治療している.同じ医療区分1の患者であっても施設で対応可能な軽症患者から重症患者まで多種多様であり現在の診療報酬の医療区分の体系で患者状態を保険診療していくのは困難である.
    15年後には,死亡者が現在より50万人も多い160万人になると推測されており,さらに病院・施設・在宅療養対象者が300万人も増えることが予想されているにもかかわらず国は今後病床数を増やさない方針であるため,在宅療養支援機能の強化が必要となってくる.今後は病院が地域包括医療センターとして地域包括支援センターの役割も併設しトータルで医療と介護をコーディネートしていく必要があると考える.
  • 武久 洋三
    日本老年医学会雑誌
    2010年 47 巻 3 号 209-212
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/07/05
    ジャーナル フリー
    平成20年10月23日,社会保障国民会議において発表された「将来の医療提供体制・介護提供体制の現状と将来像」から一般病床という病床区分が消え,近い将来には急性期,慢性期(急性期後期),介護期に分類されると考えられる.
    日本慢性期医療協会
    は,急性期病院を峻別化し,高度急性期病床以外を病院病床として統一した上で,平均在院日数・人的資源・病床面積の3要素で診療報酬を評価すべきと考える.各施設に求められる機能や理念を今一度見つめ直し,対象領域を明確にする必要があるだろう.
    厚生労働省の描く「改革シナリオ」では,高齢化の進展や有病率の増加,年間死亡推定数を加味し,医療・介護サービスの対象人数を現状よりも約300万人多く設定している.医療・介護体制は川上である高度急性期病院の定義から始まる.平均在院日数の短縮化に伴い,退院患者数と慢性期医療の必要性も倍増する.各施設に患者を当て込み,残りは居住系施設や在宅と考えなければ,事はシナリオ通りには運ばないだろう.
    療養病床の再編は急性期医療にも思わぬ歪みを生んだ.慢性期医療の縮小は急性期病院の崩壊を加速させる危険性を孕んでいる.高度急性期病院と慢性期病院は相補関係にあり,互いに連携の強化を求めている.実際に連携ネットワークが機能している地域では,着実にその実績を上げている.各医療機関が機能に合った患者の治療に当たることで医療費は適正化され,その機能を補完し合うことで今後激増する地域ニーズを受け止めることが可能と考える.
    時代は利益優先・経済優先主義の社会から国民が安心して暮らせる社会の構築へと移り変わっていく.国の施策が目指すべき方向は,子供たちや高齢者の尊厳を守り,将来の不安を感じることのない未来を築くことである.国民にとって必要な医療施策の提言とその実現を目指し,すべての医療福祉施設は「国民の命と健康を守る」との立場から一致協力する必要を強く感じている.
  • 慢性期医療・在宅医療の立場から
    池端 幸彦
    医療と社会
    2016年 26 巻 3 号 303-313
    発行日: 2016/11/28
    公開日: 2016/12/09
    ジャーナル フリー
  • 池端 幸彦
    日本老年医学会雑誌
    2011年 48 巻 4 号 339-341
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/12
    ジャーナル フリー
  • 武久 洋三, 武久 敬洋, 大和 薫, 倉本 悦子, 井川 誠一郎
    日本老年医学会雑誌
    2012年 49 巻 1 号 107-113
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/29
    ジャーナル フリー
    目的:脱水患者に対する間歇的な補液投与(以下間歇的補液療法と記す)の有効性を証明する.独自に作製した経消化管補液剤であるHeisei Solution Water(以下HSWと略す)の有効性を証明する.方法:当院および関連病院計13病院に入院した1,921例中脱水が疑われた375症例を抽出し,このうち36例に間歇的補液療法を行った.これらの補液投与経路を(1)経消化管投与(16例)(2)点滴投与(10例)(3)経消化管投与と点滴投与の併用(10例)の3群に分類し3群間のBUN/Cr比を比較した.結果:(1)(2)(3)のいずれの群でもBUN/Cr比は改善していた.3群間のBUN/Cr比改善に有意差は認められなかった.結論:間歇的補液療法は脱水治療に非常に効果的であった.HSWを使用した経消化管間歇的補液療法は他の投与群と同様に有効であった.
  • 嶋田 元, 堀川 知香, 福井 次矢
    日本内科学会雑誌
    2012年 101 巻 12 号 3413-3418
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/12/10
    ジャーナル フリー
    厚生労働省では,平成22年度より医療の質の評価・公表等推進事業を進めており,「国民の関心の高い特定の医療分野について,医療の質の評価・公表等を実施し,その結果を踏まえた,分析・改善策の検討を行うことで,医療の質の向上及び質の情報公表を推進すること」を目的としている.平成22年度は国立病院機構,全日本病院協会,日本病院会の3団体が,平成23年度は全日本民主医療機関連合会,恩賜財団済生会,
    日本慢性期医療協会
    の3団体が本事業を実施した.
  • 厚生労働科学研究費補助金(長寿科学総合研究事業)「高齢者に対する適切な医療提供に関する研究」研究班
    日本老年医学会雑誌
    2014年 51 巻 1 号 89-96
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/04/18
    ジャーナル フリー
  • 武久 洋三
    日本老年医学会雑誌
    2009年 46 巻 2 号 137-140
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/06/03
    ジャーナル フリー
    平成20年5月,
    日本慢性期医療協会
    (旧 日本療養病床協会)では会員医療機関を対象に,療養病床入院患者の状態及び救急医療との連携についての調査を実施した.患者の医療区分の割合は,医療区分1が25.3%を占めていたが,この医療区分1の状態には,施設での対応が可能な軽症から重度意識障害,癌ターミナル,肝不全などの重症まで,実に多種多様な病態が含まれている.また,療養病床では経管栄養37.0%,気管切開10.7%,喀痰吸引33.0%,酸素療法15.2%など,「重症度·看護必要度に係る評価票A項目」と比べても大差ないほどの重症患者を多く治療していることがわかった.現段階でも救急医療からの患者を受け入れており,今後さらに強い連携を図りたいと考えている療養病床は,全体の4分の3以上を占めている.
    療養病床は従来,主に慢性期医療が必要となった患者を対象とし,適切な医療サービスを提供してきた.実際,Post Acute Therapyを十分にフォローできる機能を持つ病院は多い.急性期病院の在院日数短縮に伴い,高度慢性期医療を担う療養病床の必要性は高まりつつある.療養病床を地域医療の拠点と位置づけ,急性期医療から継続した医療を提供するとともに,在宅医療もサポートしていくという幅広いニーズに応える機能を併せもつ場となることが求められている.一般病床と同等のマンパワーを備えており,環境面の良さとともにその資源を最大限に活かすことが重要である.また,急性期の担っている機能を一部療養病床が担当することにより,医療費適正化にもつながると考えられる.療養病床は地域から必要とされ,その役割に大きな期待が寄せられている.医療は急性期病院だけでは完結しない.急性期医療の成果を活かすも殺すも,治療を継続フォローする慢性期医療の質にかかっている.急性期病院と療養病床が互いの医療機能を補完し合い,ともに地域医療を守らなければならない.
  • 阪口 英夫
    老年歯科医学
    2020年 35 巻 1 号 8-11
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2020/07/23
    ジャーナル フリー
  • 松田 晋哉, 村松 圭司, 藤本 賢治, 峰 悠子, 高木 邦彰, 得津 慶, 大谷 誠, 藤野 善久
    日本ヘルスサポート学会年報
    2021年 6 巻 31-40
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/15
    ジャーナル フリー

    【目標】近年、高齢者の肺炎による入院が増加している。特にすでに要介護状態にある高齢者の肺炎の増加に関心が集まっているが、その現状を詳細に分析した研究は少ない。そこで、本研究では西日本の一自治体の医療レセプト、介護レセプトを用いて、高齢者肺炎の現状分析を行い、その対応策を検討することを目的とした。

    【資料及び分析方法】分析に用いたデータは西日本の一自治体の2012年4月から2017年3月までの医科レセプト(国民健康保険・長寿医療制度)と介護給付レセプトである。これらのデータを個人単位で連結したデータベースを作成し、これから高齢者の肺炎(65歳以上でDPC6桁=040080および040081)でDPC対象病院において治療を受けた患者をレセプトから抽出し、その初回入院年月を治療年月と定義した。これを起点(治療月、経過月=0)としてその前後の医療介護サービス利用状況と傷病の状況を分析した。

    【結果】本分析の結果、肺炎で急性期病院に入院した高齢患者は入院の6ヶ月前に一般肺炎は32.1%、誤嚥性肺炎は53.3%が何らかの介護サービスを受けていた。また、治療後は大半が自宅(外来・在宅)に直接戻っていた。なお、入院後1年間の累積死亡率は一般肺炎17.8%、誤嚥性肺炎31.3%であった。

    【考察】1年間の累積死亡率の高さ及び併存症の種類とそれらの有病率の高さを考えると、肺炎はエンド・オブ・ライフステージにある要介護高齢者の療養生活の質に大きな影響があると考えられる。したがって、当該時期におけるQOLを維持するためにも、予防可能な肺炎については、そのための対策をケアマネジメントでしっかりと位置付けることが重要であると考えられた。

  • 森岡 慎一郎, 鈴木 久美子, 松永 展明, 早川 佳代子, 元木 由美, 武久 洋三, 大曲 貴夫
    日本環境感染学会誌
    2023年 38 巻 2 号 46-56
    発行日: 2023/03/25
    公開日: 2023/09/25
    ジャーナル フリー

    療養病床における感染症診療や薬剤耐性菌の現状を把握することは,その課題を明確化し,介入方法を模索するうえで重要である.

    療養病床を有する1,032医療機関を対象として,2020年1月から5月に点有病率調査を行った.医療機関の基本情報や患者状況,任意の調査実施日に抗菌薬使用中の患者の治療内容などに関して調査した.

    80医療機関より有効回答を得た(回収率7.8%).療養病床における総在院患者6,729人のうち,抗菌薬使用者は9.4%であった.抗菌薬使用者の年齢の中央値は87.0歳,男性が49.5%,その目的は治療が92.4%,予防が7.6%で,主な感染巣は肺炎が36.4%,尿路感染症が24.4%であった.尿培養検査から検出された大腸菌の42%,クレブシエラ属の38%が第3世代セファロスポリン系抗菌薬耐性であった.肺炎患者の29.3%に第3世代セファロスポリン系抗菌薬,14.1%にカルバペネム系抗菌薬,尿路感染症患者の24.1%にフルオロキノロン系,19.5%に第3世代セファロスポリン系抗菌薬,7.5%にカルバペネム系抗菌薬が使用されていた.

    療養病床ではESBL産生菌の分離頻度が約4割であり,広域抗菌薬が使用されていた.今後は療養病床における抗菌薬使用量や薬剤耐性菌のモニタリングを継続的に行い,感染症診療に対する介入方法を模索する必要がある.

  • O-106 日常生活活動①
    船津 雅臣, 髙野 直哉, 芹川 節生
    九州理学療法士学術大会誌
    2023年 2023 巻
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/01/11
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】 回復期リハビリテーション病棟(以下、回リハ病棟)において、患者の約40%に低栄養が認められており、ADLの向上や在宅復帰のためには運動療法のみならず、適切な栄養管理が必要であると知られている。

    日本慢性期医療協会
    によると食事摂取率の割合において50%以下の例もあるとの報告がある。山田らは、フレイル患者において朝食、昼食、夕食でのタンパク質摂取量のばらつきがみられ、朝食時にタンパク質摂取が少ない傾向がみられていたと報告している。そこで本研究の目的は回リハ病棟での食事摂取率が入退棟時の身体機能(Short Physical Performance Battery;以下、SPPB)へ及ぼす関連について調べることとした。

    【方法】 2021年9月~2023年1月までに当院回リハ病棟へ入棟され、入退棟時にSPPB評価をした39例(男性14名、女性25名、平均年齢80.25±13.3歳)を対象とし、評価のデータ欠損がある者は除外した。基本情報は年齢、身長、体重、BMI、採血data(T-P値、Alb値)、入棟日までの期間、入棟日、退棟日、必要栄養量(エネルギー量、タンパク質量)とし、診療録より後方視的に調査した。身体機能の指標として入棟時と退棟時のSPPBを算出した。栄養指標として副食の食事摂取率(朝食、昼食、夕食)を診療録より後方視的に調査した。食事摂取率は朝食、昼食、夕食それぞれ3群の副食を0~10割で評価した。また3群の入棟日から2週間の平均値を食事摂取率の平均値として算出した。

     統計学的解析はEZRにて食事摂取率の平均値をそれぞれ3群に対してKruskal-Wallis rank sum検定を行った。基本情報、食事摂取率の平均値、SPPBでSpearmanの順位相関係数またはPearsonの相関係数を求めた。統計学的解析の有意水準は5%とした。

    【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は研究の意向を十分に説明し、研究発表に対して理解及び協力を得た上で、ヘルシンキ宣言に沿って行い、当院の倫理委員会の了承を得た。

    【結果】 副食の各食事摂取率の平均値はそれぞれ朝食7.60割、昼食7.66割、夕食7.95割であり、3群間に著明なばらつきはみられなかった(p値=0.544)。朝食の食事摂取平均と退棟時SPPB(8.12±3.57点)に有意な正の相関を認めた(r=0.379、p値=0.0174)。また年齢と退棟時SPPBに有意な負の相関を認めた(r=-0.481、p値=0.00192)。朝食の食事摂取率の平均値と基本情報(年齢、T-P値、Alb値、体重、BMI、入棟までの期間)には相関を認めなかった。

    【考察】 入棟より2週間での朝食、昼食、夕食での副食の食事摂取率は有意な差はみられなかった。その要因は在宅と異なり、入院では栄養管理・指導など医療スタッフによる支援があるためと考えられる。今回、朝の食事摂取率が高いほど、退棟時のSPPB合計点が有意に高く、朝の食事摂取率が退棟時の身体機能改善や身体機能維持に影響を与えている可能性があると考えられた。これは先行研究と同様に入院時の栄養状態が高いほど退院時のADL能力が高いことが示唆された。術後の侵襲や炎症、消費エネルギー等で代謝が亢進すると、たんぱく質の異化亢進よりたんぱく質の必要量は増加する。今後は体重あたりの必要たんぱく質量を回リハ病棟の特性や疾患の状態等に合わせ、管理栄養士との連携強化も重要である。また年齢と退棟時SPPBで負の相関を認めており、高齢で、食事摂取率が少ない方は身体機能への影響が考えられ、朝食の食事摂取率を増やすことも重要であると考えられる。また今回は入院患者を対象としており、退院後の生活の栄養管理や運動管理等が不十分となる事が考えられ、身体機能維持や向上のために入院中の管理を継続することが必要となることも示唆されたと考えられる。

  • 近藤 幸男
    日本医療薬学会年会講演要旨集
    2013年 23 巻 -13-S39-1
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2019/01/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 鈴木 久美子, 森岡 慎一郎, 松永 展明, 早川 佳代子, 元木 由美, 武久 洋三, 大曲 貴夫
    日本環境感染学会誌
    2023年 38 巻 1 号 26-32
    発行日: 2023/01/25
    公開日: 2023/07/25
    ジャーナル フリー

    医療機関における薬剤耐性菌の疫学,感染管理体制の現状把握は,患者予後の改善および薬剤耐性菌対策に寄与する.本調査では,療養病床を有する医療機関における感染管理体制の現状,任意調査日調査時点における抗菌薬使用者の薬剤耐性菌状況などを明らかにした.

    有効回収率は7.8%だった.全体の90.0%が医療および生活介助の必要度が高い患者が多い「療養病棟入院料1」を算定し,患者の42.0%は自宅・介護施設へ退院していた.感染防止対策加算の算定施設は63.3%で,感染対策チームも組織化されていた.手指衛生の実施状況確認で,施設間の乖離がみられた.点有病率調査日の抗菌薬使用率は9.4%で,過去1年以内に薬剤耐性菌を保菌していたのは33.3%だった.

    超高齢社会の深化で,医療機関と地域を行き来する高齢者の増加が見込まれる.療養病床においても,薬剤耐性菌の発生・拡大防止策が適切に行われなければ,医療機関から地域の高齢者へと薬剤耐性菌が広がる可能性が危惧された.また,人的・物的・経済的リソースに限界のある療養病床では,患者ケア・介護に関わる全職員が標準予防策を徹底することの有益性が示唆された.

  • 小島 有沙, 竹内 順子, 矢野 理香
    日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
    2019年 23 巻 3 号 318-324
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/10/28
    ジャーナル フリー
  • 村上 真基, 大石 恵子, 荒井 進, 島田 宗洋
    Palliative Care Research
    2016年 11 巻 1 号 109-115
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/02/03
    ジャーナル フリー HTML
    【目的】療養病棟でがん患者の緩和ケアを行った成績を検討した.【方法】2010年4月~2014年12月に当院医療療養病棟へ入院した194名について,医療用麻薬(麻薬)不使用期(2012年3月まで:前期)と麻薬使用期(2012年4月以降:後期)の2群に分け,患者背景,入院期間,転帰,麻薬投与,苦痛緩和等について後方視調査した.比較のため緩和ケア病棟(PCU)の入院動態を調査した.【結果】前期74名中がん患者は16名(22%),後期120名中がん患者は79名(66%)と後期でがん患者の割合が3倍に増えた(p<0.01).後期の入院期間は1/2(144日)に短縮(p<0.01),死亡退院率(78%)は増えた(p<0.05).後期はがん患者の半数以上(57%)に麻薬を投与し,疼痛緩和は良好であった.後期の期間はPCU入院患者も増加した.【結語】療養病棟はPCUと連携してがん緩和ケアを行える可能性が示唆された.
  • ——慢性期医療における診療の質を測る——
    矢野 諭, 武久 洋三
    日本医療・病院管理学会誌
    2011年 48 巻 2 号 83-93
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/06/02
    ジャーナル フリー
    急性期・慢性期を問わず,複雑な構成要素からなる「診療の質」を測るための客観的な定量指標である「臨床指標(Clinical Indicator: CI)」の導入によるベンチマーキング(成績比較)は,質の確保・向上のための有力な手法である。急性期医療を引き継ぐPost Acute Therapy(PAT)としての慢性期医療の必要性・重要性を主張し続けてきた
    日本慢性期医療協会
    (以下協会)は,慢性期医療の特色と現場の努力が十分に反映され,かつ客観的な第三者評価が可能な「10領域62項目」からなる協会独自の「慢性期医療のClinical Indicator」を完成させた。慢性期医療に求められる多彩な機能が強調され,従来の急性期医療が中心のCIとの差別化が鮮明になっており,124点満点で点数化される。協会の「慢性期医療認定病院認定審査」に使用し,慢性期医療のスタンダードを一般に周知させるツールとしても活用し,妥当性の検証を行って行く。それによって医療供給体制・医療経済など多角的な視点からの議論も可能となる。
  • 三橋 直樹, 國見 友恵, 髙﨑 美幸, 鈴木 龍太, 中村 健太郎, 芦田 欣也, 三宅 理江子
    学会誌JSPEN
    2021年 3 巻 3 号 175-182
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/01/25
    ジャーナル フリー

    【目的】療養病床の経腸栄養患者における基礎代謝実測値と推定値の乖離,および基礎代謝量に影響を与える因子を解析した.【対象および方法】対象は療養病床の経腸栄養患者31名.基礎代謝の実測は間接熱量計を用い,信頼性の高い実測値が得られた20名のデータを採用し,実測値と推定値の差,遷延性意識障害の有無による実測値の差,および実測値と年齢・身体組成(身長・体重・除脂肪体重)の相関を解析した.【結果】実測値は18.0kcal/kg/日,推定値は23.3kcal/kg/日であり,実測値が有意に低かった(p<0.01).また,「遷延性意識障害あり」の実測値は13.6kcal/kg/日,「遷延性意識障害なし」の実測値は19.5kcal/kg/日であり「遷延性意識障害あり」が有意に低かった(p<0.01).実測値と年齢・身体組成においては有意な相関はなかった.【結論】対象の基礎代謝は推定値との乖離が大きく,脳の損傷を考慮する必要がある.

  • 山崎 真一
    環境芸術
    2011年 10 巻 16-
    発行日: 2011/10/15
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
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