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クエリ検索: "日本発達障害連盟"
18件中 1-18の結果を表示しています
  • 障害者(児)支援にかかわる研修活動に与えた影響
    小澤 温, 芳野 友紀
    発達障害研究
    2021年 43 巻 3 号 300-302
    発行日: 2021/11/30
    公開日: 2024/02/01
    ジャーナル フリー
    本稿では,
    日本発達障害連盟
    で取り組んできた研修が COVID-19 の感染拡大の影響によ り,研修をどのように変えて対応したのか,新たな対応によって研修参加者にどのような影響が生 じたのかを明らかにし,今後の研修に向けてどのようなことを考えなければいけないのかについて 考察した.具体的には,2020 年度に取り組んだ研修の知見から次の点が明らかになった.オンラ インを用いた研修は,感染の不安を大きく軽減できる安心感,職場や自宅から簡単に研修参加できる利便性,参加に係る時間・経費の節約の点などで大きな利点をもたらしたことが示された.他方, 対面開催と比べると,講師や他の参加者との「相互交流」の物足りなさが課題であることも示された.このようなオンラインの利用の利点と課題を総合的に勘案して,今後の研修を企画していくこ とが重要である.
  • 橋本 圭司
    The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
    2016年 53 巻 5 号 370-373
    発行日: 2016/05/18
    公開日: 2016/06/13
    ジャーナル フリー
     『発達障害者支援法』においては,高次脳機能障害は発達障害の中に含まれているが,高次脳機能障害診断基準から発達障害は除外されている,という紛らわしい実情がある.医学的には,生まれつきの高次脳機能の問題を発達障害と呼び,後天性脳損傷による高次脳機能の問題を高次脳機能障害と呼ぶことに異論はないであろう.近年は発達障害の概念も,知的障害から独立した高次脳機能障害へシフトしている.発達障害児やその家族には「病前のイメージ」というものが存在しない一方で,高次脳機能障害児の場合,本来あるべき機能への復活や回復に固執してしまいがちになる.つまり,ハビリテーションとリハビリテーションの違いがそこには存在している.
  • 名古屋 恒彦
    発達障害研究
    2022年 44 巻 3 号 213-214
    発行日: 2022/11/30
    公開日: 2023/10/06
    ジャーナル フリー
  • 志賀 利一, 村岡 美幸
    国立のぞみの園紀要
    2016年 9 巻 1-13
    発行日: 2016年
    公開日: 2022/12/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    知的障害者を対象にした健康診断の実施状況から,知的障害者の健康管理に関する現状と課題を考察し,障害者の疾病の早期発見,早期治療を実現する為の方策を講じる為の基礎資料を得ることを目的に,障害者支援施設のうち200施設を無作為抽出し,郵送方式のアンケート調査を実施した.その結果,121施設(60.5%)から回答があり,回答のあった全ての施設で健康診断が実施されていたものの,回数や費用負担,実施項目は施設ごとに大きく異なっており,実施回数が1回の施設,全額利用者負担としている施設,身長・体重・血圧・採尿のみ実施している施設等が確認され,基準等の見直しの必要性をうかがわせるものだった.
  • -その実際と最新の研究-
    飯田 順三
    日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
    2020年 23 巻 4 号 370-377
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/04
    ジャーナル フリー
  • 事故,校則違反,いじめ等が疑われる場合の学校での事実の調査
    *仲 真紀子, 小野瀬 雅人
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2022年 64 巻
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/20
    会議録・要旨集 フリー
  • 山地 佳代, 長畑 多代
    老年看護学
    2017年 22 巻 1 号 71-80
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/08/01
    ジャーナル フリー

     本研究は,高齢者施設で生活する認知症高齢者が日常生活を送るうえでアドボカシーを必要とする状況と,看護師が実践するアドボカシーの内容を明らかにすることを目的とした.高齢者施設に所属する認知症看護認定看護師9人に半構成的面接を実施し,得られたデータを質的に分析した.認知症高齢者は,【意思決定がむずかしい】【尊厳が尊重されにくい】【集団生活においてコミュニケーションが図りにくい】という状況でアドボカシーを必要としていた.看護師が実践しているアドボカシーには,【意思決定を支援する】【利益を保護する】【尊厳を守る】【集団生活の調整をする】ことがあった.認知症高齢者が権利の主体であるために,看護師は,高齢者施設という環境の特徴を理解し,認知症高齢者の意思決定支援と利益保護とのバランスをとりながら,アドボカシーを実践することが必要であると考えられた.

  • 渡邉 貴裕
    発達障害研究
    2022年 44 巻 3 号 228-235
    発行日: 2022/11/30
    公開日: 2023/10/06
    ジャーナル フリー
    「発達障害研究」および「特別支援教育研究」の両機関誌は,知的障害のある子どもが教育の対象とされていなかった時代から,先人たちが創意工夫し,切り開いてきた知見をまとめ,多くの人々に情報提供を行うことで,わが国の知的障害教育における教員および支援者等の養成・研修の一端を担ってきた. 本稿では「発達障害研究」と「特別支援教育研究」に掲載された論文や実践研究をもとに知的障害教育の研究動向について検討を行った.知的障害教育の研究は,それまで主流となっていた知的障害児の実態把握や事例への指導等についての研究から,特別支援教育に関するシステム等の検討や事例以外の実践の報告といった研究へと研究方法に変化が見られた.また,特別支援学校の実践研究においては,教科等横断的な視点で,また学校という枠組みを超え地域社会や関連機関等と連携した形で展開されていた. 今後,教員・支援者を支援するための情報提供はもとより,実践的な研究の向上を図ることができるよう,両機関誌が互いに連携・協力をしていくことが,知的障害教育の本質や不易流行を形にし,広く発信していくために重要である.
  • ―事故,校則違反,いじめ等が疑われる場合の学校での事実の調査―
    仲 真紀子, 小野瀬 雅人
    教育心理学年報
    2023年 62 巻 289-296
    発行日: 2023/03/30
    公開日: 2023/11/11
    ジャーナル フリー
  • 吉村 拓馬, 大西 紀子, 惠良 美津子, 松田 裕之, 小橋川 晶子, 広瀬 宏之, 大六 一志
    LD研究
    2019年 28 巻 1 号 144-153
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/12/03
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】療育手帳制度は知的障害児者に対する主要な施策の一つだが,全国で統一された制度ではなく,各自治体が規定・運用している。従来,制度自体の不備や自治体間の判定基準の違いは指摘されてきたが,判定に際して児童相談所で実施される知能検査や発達検査に言及した研究は皆無である。判定に関わる検査の扱いについて,各自治体の現状の把握を目的に調査を行った。【方法】全国の児童相談所を対象に質問紙調査を行い,60自治体161カ所から回答を得た。【結果】集計の結果,認められる検査の規定,実際に用いられる検査の割合,検査結果の説明,他機関での検査結果の活用等について,自治体間で大きく異なることが明らかとなった。【考察】手帳判定の指標としての検査が自治体によってさまざまに扱われていることは,制度の公平性や知能検査・発達検査の本来の役割という点で憂慮すべきことである。制度自体の抜本的な見直しが必要であると考えられる。
  • -施設職員の災害対応力向上を目指して-
    鍵屋 一, 柄谷 友香, 指田 朝久, 上園 智美, 田中 秀宜
    地域安全学会論文集
    2015年 27 巻 113-120
    発行日: 2015/11/13
    公開日: 2017/08/02
    ジャーナル フリー

    This research reports our study on business continuity plan (BCP) for welfare service facilities for people with disabilities. In this research, we determined items and contents to be required for BCP for their facilities and BCP preparation methods. Also we worked on techniques to improve emergency response of facility staffs through preparation BCP. The features of our BCP preparation method are as follows: application of basic form of BCP,conducting training sessions which were necessary and sufficient in a short term with low costs; easiness of maintenance, management and improvement levels; easiness of participation of staffs and operation in whole organization, application to shelters with welfare services, emergency response in leaders unattended situations.

  • ─多機関連携と非開示への対応─
    仲 真紀子
    児童青年精神医学とその近接領域
    2019年 60 巻 3 号 347-351
    発行日: 2019/06/01
    公開日: 2020/02/28
    ジャーナル フリー
  • 岡田 裕樹, 日詰 正文
    国立のぞみの園紀要
    2021年 14 巻 12-17
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/09/16
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス

    本研究では,障害者の高齢化,とりわけ高齢知的障害者について,「認知症」や「身体面の機能低下」,「ダウン症」,「ターミナル」が該当する先行研究を把握するための文献調査を実施した.「J-stage」,「CiNii」の論文検索データベースを活用した先行研究調査を行った結果,①高齢知的障害者は身体機能の早期の低下や罹患する疾病の多さが指摘されており,その背景要因として,食事習慣や運動習慣などの潜在的な要因が関与しており,本人及び周囲が心身の状態の変化に気づかず対応が手遅れになりやすい状況があること,②高齢知的障害者の「認知症」や「ターミナルケア」については,当事者や家族との早期からの情報交換や職員の心理的ケアの必要性などが把握できた.

  • 松本 くみ子
    LD研究
    2018年 27 巻 2 号 236-244
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/12/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究の目的は,校内支援体制のPDCAサイクルを評価,改善するためのツールである「校内支援体制PDCA促進シート(以下,PDCA促進シート)」を開発することであった。まず,PDCA促進シートを試作し,改善すべき点を探るため,特別支援教育コーディネーター(以下,コーディネーター)64名を対象に質問紙調査を行った。その結果,配点基準を見直す必要があることが明らかとなったため,8名のコーディネーターを対象に,2度の面接調査を行い,新たに配点基準を作成した。また,項目と質問文の修正,説明文の追加についても検討した。これらの過程を経て,コーディネーターの業務6項目のPDCAサイクル(実態把握:Research,計画:Plan,実行:Do,評価:Check,計画の修正:Act)の各段階を,「実施していない」「個人レベルで実施」「組織レベルで実施」の3つの基準で得点化するPDCA促進シートを完成させた。
  • 湯汲 英史
    リハビリテーション連携科学
    2017年 18 巻 2 号 120-126
    発行日: 2017/12/25
    公開日: 2022/06/30
    ジャーナル フリー

    抄録 : 「公益社団法人発達協会」と「社会福祉法人さざんかの会」は, 東京都北区において11の拠点を設け, 医療, 療育, 就労などの事業を行っている. 発達協会の前身は, 東京大学の「小児デイケア」(東大デイケア) である. それから, 40年余にわたり, 知的障害・発達障害のある子どもや人々, およびその家族のための活動を行っている. 発達協会では, 公益法人として, 出版, 研修会の開催などの啓発事業も, あわせて実施している. この40年余で大きく変わったのは, 知的障害に対する見方である. 何もできない存在という認識が変わり, 人権も含めて「ルネッサンス」のような変化を遂げてきた. そのことにより, 専門家の対応も変化し, 社会的支援の内容も充実してきている.「発達協会」と「さざんかの会」では, 今後も専門職の意識と力量を充実させるとともに, 利用者のニーズにあった事業を展開していく予定である.

  • 志賀 利一
    国立のぞみの園紀要
    2017年 10 巻 61-83
    発行日: 2017年
    公開日: 2022/12/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    強 度 行 動 障 害者 支 援 の実践現場で 先 駆的 な 取 り 組 み を 行 っ て いる 研 究 協 力 者 と 専門分科 会 ならびに研究検討委員会において の 提 出 資 料 や議 論 の 内 容 を , 障 害 福 祉サ ー ビ ス としての 取り組 みを中心にまとめる . ま ず , 強度行動障害支援者養成研修の 開始移行 ,強度行動障害者支援の現時点の到達点につい て , ここに至るまで の 歴史 的 経 過 を 振 り 返 り な がら 整 理 す る . 次 に , こ れか ら 解 決 が 必要な課題を リストアップし7つに 整理 し , 各課題の 背 景 に ある 要因から 3つの 階 層 (Ⅰ 支援者が標準的な支援 を学ぶ , Ⅱ 支 援 の 質 の 高い 事 業 所 の 拡 大 , Ⅲ 地 域に お け る モ デ ル 的 な 施 策と ネ ッ ト ワ ー ク 構 築 ) に まとめ , 図示した . 3 階層 7 つ の 大 き な 課 題 に つい て は , 現 在 , 特定の 地域 に お い て 解 決 に 向 け て 取り組んでいる 事 例 が いく つ か 存 在 し て お り , この よ う な 取 り 組 み の 成 果を 確 認 す る こ と と広く 情 報 発信することが , 当 面重 要 だ と 考 え ら れ る . 平成 29 年度では , こ の よ うな 全 国 の 先駆的な取組 事例をさらに詳細に調査し , 強度行動障害者支援として欠かすことができない 施策を提案する予定 である .
  • 沖倉 智美
    社会福祉学
    2022年 63 巻 3 号 142-157
    発行日: 2022/11/30
    公開日: 2023/03/01
    ジャーナル フリー
  • 関西医科大学雑誌
    2018年 69 巻 49-218
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル フリー
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