医療における心理士の資格について議論されて久しい. 本学会においても, 1995年の第36回日本心身医学会総会(末松弘行会長)の際にワークショップ「臨床心理の現状と今後の課題」で取り上げられて以来, ほぼ毎年議論が続けられている. さらに, 2000年6月にはコメディカルスタッフ認定制度委員会が発足し, 具体的な医療心理士(仮称)制度の制定と運用に関する議論を重ねてきた. 同委員会の2001年12月までの活動報告は, 本誌42巻8号「医療における心理士の資格-現状と現実的問題点を含めて」に記載したので参考にされたい. 今回は, その後の議論を含め, 第44回日本心身医学会総会(石津宏会長)での, パネルディスカッションにおける各パネリストの発表をもとにした総説としたい. まず, 医療心理士の現状と研修という点から, 心理士と医師の各々の立場から述べた松野論文と江花論文を掲載したい.

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精神活動に影響を与える薬は一般に向精神薬というグループにまとめられるが, それ以外にも精神作用を持つ麻薬とか覚醒剤があり, しかも薬の乱用ということで社会的にも問題となっている.最近, これらの乱用者が少しずつ増加しているとか.現代社会で何が薬の乱用の背景となっているのであろうか."心と薬"の関係はこれからもますますわれわれの興味を引き, また社会的にも問題を提起してくるにちがいない.

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産業精神保健において社会保険労務士と産業医の役割と連携について検討した。何よりも彼らに対する使用者の信頼が重要で、それは第一に事業場の状況に対する共感的な理解であり、第二に当事者間で適切な共通言語が使用されることにある。またメンタルヘルス対応の基準は勤怠で、曖昧な症状を理由とした当日連絡欠勤がメンタル不調に特有で、受診勧奨が不可欠である。さらに合理的な配慮に基づく勧奨指導につき解説した。

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本研究の目的は，日本における精神衛生相談事業の成立過程において，戦前の精神衛生関連団体にどのような動きがあったのかを明らかにし，精神衛生相談事業に求められた機能を考察することである．研究の対象期間は，日本で初めての精神病者対策法として精神病者監護法が制定された1900年から，1945年の第二次世界大戦終戦までと定め，精神衛生関連団体発行の機関誌を中心に分析した．

本研究の結論は以下の2点である．①精神衛生相談事業に求める機能は，精神病者への「一切の相談を引き受ける」「保健指導乃至社会教育機関」機能と，「社会的動機」から発せられる優生思想を背景に，精神疾患発生の防止に向けた「予防」を重視する機能の二つがあり，前者は相談事業として，欧米の知見をもとに，一部の精神科医により数年間展開された．②精神衛生相談事業の議論の展開は，精神衛生関連団体から政策側に反映され，政策で「予防」が積極的に論じられたのみでなく，社会事業関係者も政策の「予防機能」に追従する動きを見せていた．

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JCO臨界事故後の調査,住民ケアの経験,文献研究により,今後の被曝後のケアに役立つ知見をまとめた.被曝事故後の反応としては,自然災害時と同様の反応と異なる反応が起こる場合がある.さらに,大規模人為災害の特徴に加えて,見えない災害(invisible)の特徴を兼ね備え,そのうえに放射線事故の特徴が加わる.見えない災害では,不安は,空間的・時間的・心理的に広がる特徴が顕著であり,情報への不信感がその不安をいっそう上昇させる.放射線事故後の特徴は,広範囲,長期性,ホルモンや遺伝子への影響不安,胎児や子どもが放射能に弱い,技術者の見解不一致,放射線測定の困難,風評被害,情報の錯綜,対処行動へのフィードバック認知の暴走が挙げられた.放射線災害後のケアは,情報発信者,住民の集団的ケア,個人的ケアに分けられた.働き盛りの男性もリーダーと共通するリスクファクターであると考えられ,被災者の高齢化がハイリスクとして問題視された.

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最初に､社会病理学の致命的な難点と比較しながら臨床社会学の可能性と難点を検討する。 次に、ひとつのありうる自由な社会についての理念的なアウトラインに臨床社会学を埋め込む思考実験によって、その困難を克服するひとつのありうる臨床社会学の理念的なアウトラインを描く。すなわちそれは、①共存条件確保水準と②個別の善の追求水準という2水準に区分したモデルの臨床社会学である。

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Purpose: In the event of a disaster, foreign residents are considered vulnerable as "persons requiring evacuation assistance" or "persons requiring special consideration". Meanwhile, the Cabinet Office's disaster prevention and mitigation activities follow a basic policy focused on "self-help" and "mutual aid," and its implementation for foreign residents during disasters has been attracting attention. Identifying feasible self-help and mutual aid actions to prepare for natural disasters is an urgent issue to protect the lives and health of foreign residents in Japan. The purpose of this study was to clarify the self-help and mutual aid behaviors of affected international students in Japan during the difficult circumstances they face in the wake of a disaster. Methods: The study subjects were four international students who were affected by the Kumamoto earthquake in April 2016. Semi-structured interviews were conducted to investigate their situations and behaviors during the difficult period after the disaster. Interviews were conducted in Japanese or English, with an average interview time of 42 minutes. The analysis followed a qualitative descriptive approach targeting the extracted categories and subcategories. The survey period was from November 2018 to February 2019. Results: All subjects had never experienced a disaster in their home country or earthquake in Japan prior to the event. The subjects had been in Japan for only two to three years and had not undergone any training for disaster prevention and mitigation. Half of the subjects had difficulty communicating in Japanese. The international students' self-help actions in the aftermath of the disaster were grouped into two categories of "overcoming language barriers" and "escaping from the disaster area" as well as six subcategories. Mutual aid behaviors were grouped into four categories of "being helpful to others," "opening one's heart," "participating in the community," and "contributing to the community" as well as 11 subcategories. Conclusion: International students were able to solve various difficulties that arose during the chaotic aftermath of a disaster by taking proactive actions in response to their surrounds. The results could serve as useful clues for solving various problems that arise in emergency situations, regardless of nationality or gender. They provide knowledge and universal lessons for all types and scales of disasters from the perspective of self-help and mutual aid.

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日本の青年たちの「こころの健康」の諸問題が、1970年代から現代にかけて、どのように変化していったかを考察した。特に、日本におけるスチューデント・アパシー、オタク族、ニートや「ひきこもり」などについて、欧米などの研究や実践の動向を踏まえながら、検討した。その結果、多くの「ひきこもる」人びとには、現代日本の学校教育や、社会システムの問題が色濃く影響している点を指摘した。また、その問題と原因に、「幸いにも適応できた」多くの勝者たちが気が付いていないため、問題が再生産されるという点を指摘している。

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