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クエリ検索: "死体検案書"
211件中 1-20の結果を表示しています
  • 内ヶ崎 西作, 中田 金一
    日大医学雑誌
    2019年 78 巻 2 号 65-70
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/05/30
    ジャーナル フリー
  • 井尻 巖
    日本救急医学会雑誌
    1999年 10 巻 8 号 437-447
    発行日: 1999/08/15
    公開日: 2009/03/27
    ジャーナル フリー
    死亡診断書・
    死体検案書
    の書き方の概要を述べる。死亡診断書は診療継続中の患者が当該疾病で死亡した場合に発行され,その他の場合は
    死体検案書
    を発行する。死亡者の氏名は戸籍に記載された氏名を記入する。「死亡したとき」の欄には,心肺停止例で死亡を確認した時刻や,心肺蘇生が不成功の場合にそれを終了した時刻ではなく,これらの時点よりさかのぼった時刻を推測して記入する。この場合には死亡時刻の記入した後に頃(推定)と記入する。「死亡の原因」のI欄は直接死因と下段に直接因果関係を有する傷病名を順を追って記入する。最も下段に記入された傷病名が原死因となり,死因として採用される。この欄の記入に疎漏があると死亡者の死亡の原因がまったく違ってくる。死因が特定できない場合には,適当な死因を付けないで[詳細不明]と記入し,「その他特に付言すべきことがら」欄にその理由を記入する。「死因の種類」欄は原死因が該当する種類に〇を付ける。「外因死の追加事項」の欄は,病死および自然死以外は必ず記入する。伝聞をもとに記入することがほとんどであるが,可能な限り詳細に記入する。なお,不詳の死とした場合には,この欄に記入せず「その他特に付言すべきことがら」欄に,その理由を記入する。「その他付言すべきことがら」欄には,前記に述べた事項のほか,心肺蘇生が不成功であった場合に,「心肺停止状態で搬送され,心肺蘇生が不成功,〇時〇分に死亡確認」等記入しておく。死亡診断書・
    死体検案書
    をめぐる紛争は少なくなく,記載にあたっては慎重に記入することが肝要と考える。
  • 中尾 博之, 吉田 剛, 長崎 靖, 有吉 孝一, 石井 昇, 佐藤 愼一, 星野 誠治
    日本救急医学会雑誌
    2007年 18 巻 2 号 39-46
    発行日: 2007/02/15
    公開日: 2009/02/27
    ジャーナル フリー
    死因不明症例の対処法は, 解剖による方法が推奨されているが, 必ずしも実施可能なわけではない。また, 医学的な側面からの対応策はマニュアルにはなされていない。われわれはウツタイン様式によるデータベースと監察医制度による検案から死因の推定を目指している。今回, 臨床上死因不明CPA症例について検案・解剖が行われた所見結果を参考にして, 解剖による検案が困難な地域における死因推定の助けのために臨床現場での死因検索チャートの作成を試みた。対象と方法 : 2001年1月1日から2003年12月31日までの3年間のウツタイン様式に基づいた2,606症例中, 内因性と判断されるが死因不詳で, かつ監察医制度によって死体検案・解剖が行われた症例226例について, 臨床所見等と比較検討した。結果 : 検案のみが76例, 解剖実施150例で, 死因が判明した内訳は, 虚血性心疾患31%, 脳血管障害7.1%, 心疾大血管疾患7.1%, 誤嚥・窒息8.4%, その他心疾患11.1%などとなった。また, 院外CPAに至る前に何らかの前駆症状の情報があった症例はたった20例であった。考察 : 大血管疾患, 消化管穿孔, 薬物中毒, 代謝異常などの特定の疾患による死亡例では検案のみでは判断が難しく, 解剖を必要とする場合が多かった。理学的所見や検案からCPAの死因を判断すること, 臨床上得られる検査結果なども種々の影響を受けてしまうために有用ではないことが多い。院外CPAの前駆症状は原因診断をする際の重要な情報であるが, その情報が入手されることは少ない。解剖が実施困難な地域で死因の推定が困難な院外CPAに遭遇した際にも活用できるように, 本研究結果で死因頻度が高い, (1) 虚血性心疾患, (2) 大血管疾患, (3) 脳血管疾患, (4) 窒息・誤嚥の順に死因推定を進めるためのフローチャートを作成した。
  • 大学病院救急部における心肺蘇生経験の実際とその意義の検討
    加藤 博之, 瀧 健治, 伊藤 洋子
    医学教育
    2001年 32 巻 3 号 183-186
    発行日: 2001/06/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    1年間の来院時心肺停止 (CPAOA) 症例47例を分析して, 研修医の心肺蘇生経験の実際と, その意義について検討した. 分析対象症例の原因疾患は内因性31例, 外因性16例であり, 蘇生例は11例で, 1例が生存退院した. 46例の死亡例のうち死亡診断書交付例は25例 (検視施行7例),
    死体検案書
    交付例は21例 (全例検視施行) であった. 29名の研修医 (研修期間3か月) のうち51.7%, 79.3%, 82.8%, 89.7%の研修医がおのおの, 蘇生の成功, 外因性疾患によるCPAOA,
    死体検案書
    交付例, 検視を経験していた. CPAOAを含む多数の救急患者を受け入れる大学病院の研修プログラムを通じて, 研修医は非常に高率に心肺蘇生の実際の経験ができることが示唆された.
  • 中川 武子
    自治体学
    2020年 33 巻 2 号 51-56
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
  • 内ヶ崎 西作, 側嶋 絵里菜
    日大医学雑誌
    2015年 74 巻 4 号 192-194
    発行日: 2015/08/01
    公開日: 2016/01/25
    ジャーナル フリー
  • 内ヶ崎 西作
    日大医学雑誌
    2015年 74 巻 1 号 44-45
    発行日: 2015/02/01
    公開日: 2021/01/21
    ジャーナル フリー
  • 瀧澤 透
    日本公衆衛生雑誌
    2012年 59 巻 6 号 399-406
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 統合失調症やうつ病など精神疾患は自殺の危険因子とされるが,自殺死亡の実態は十分に把握されていない。本研究は人口動態統計の自殺死亡について,死亡票の「死亡の原因」欄などにある精神疾患の記載状況を調査集計することで,自殺死亡における精神疾患の実態を明らかにすることを目的とする。
    方法 調査対象は平成20年人口動態統計の自殺死亡30,229人であり,方法は目的外使用による死亡票閲覧•転写入力と提供を受けたオンラインデータの分析より精神疾患の記載状況を検討した。なお,平成20年自殺死亡30,229人のうち確認できたものは29,799人(98.3%)であった。精神疾患については,死亡票の「死亡の原因」欄のほか,「外因死の追加事項」,「その他付言すべきことがら」の各欄に記載があった場合を有効とした。
    結果 なんらかの精神疾患の記載があった者は29,799人中2,964人であった。主な記載は次の通りであった。認知症55人(このうちアルツハイマー型認知症は13人),アルコール依存症•精神病116人,統合失調症550人,躁うつ病•双極性障害101人,うつ病1,913人,強迫性障害13人,適応障害22人,摂食障害14人,不眠症•睡眠障害49人,パーソナリティ障害24人,広汎性発達障害 6 人。なお,複数の診断がある者は125人いた。
    結論 平成20年警察統計では,統合失調症は1,368人,うつ病は6,490人であり,本研究と大きな違いがあった。近年,法医学では検死制度の在り方が提言されているが,公衆衛生学や精神医学の立場からも死因究明に対して提案していくことが必要であると思われた。
  • 岡野 敏明
    自殺予防と危機介入
    2019年 39 巻 1 号 25-29
    発行日: 2019/03/31
    公開日: 2022/06/30
    ジャーナル フリー

    我が国の自殺死亡率(2015年)は19.7人で、32.7人のリトアニア(2015年)や28.3人の韓国(2015年)などに続き183か国の中でワースト18位となった。自殺予防対策において様々な関係機関が発表する自殺白書などの数字は、非常に大きな意味を成しており、関係各機関は数値目標を立てて対策に取り組んでいる。しかし自殺死亡率は、人口も違えば統計の信頼性や更新頻度が国によって異なるため、単純な比較が難しいとされる。

    このように視点や要件などが変われば様々な数字が出てくることもあり、一体どの数字を評価対象とすればよいのか、そもそも数字がどこまで現状を反映しているのか、結局自殺死亡率は本当に減少しているのか。

    統計に影響を及ぼす様々な背景を現場の検案医師の視点から問題提起をする。

  • 新川 慶明
    医用画像情報学会雑誌
    2013年 30 巻 3 号 49-52
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/08/28
    ジャーナル フリー
    In late years Autopsy imaging (Ai) attracts attention. Ai is the concept that matched autopsy with postmortem imaging in a wide sense. On the other hand, Ai is postmortem imaging itself in a narrow sense. I explain a role of Ai when a clinician makes a death certificate. Specifically, I introduce examples of Ai which I experienced, tips about examination for Ai-CT and interpretation.
  • 芦田 泰之
    松江市立病院医学雑誌
    2019年 22 巻 1 号 16-19
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
    心肺停止で搬送され救命できなかった症例に対しては,発見時の状況や,直前の訴え,既往歴から臨床的死因推定をするが,情報が不十分であり死因不明であることが多い.死因を特定するには解剖が重要である.監察医制度の機能していない多くの地域では死亡時画像診断(autopsy imaging:Ai)が死因究明に役立っている.過去5 年間のAi の状況を検討したところ,心肺停止で搬送され外来死亡した228 例のうち201 例(88.2 %)でAi が施行された.内因性疾患による死亡と考えられた164 例のうち61 例(37.2 %)で死因につながる所見を認め,Ai は臨床的推定死因を補完する手段として有用であった.
  • 富田 功一
    順天堂医学
    1986年 32 巻 1 号 101-103
    発行日: 1986/03/10
    公開日: 2014/11/21
    ジャーナル フリー
  • 梅原 明彦, 沼田 宗純, 目黒 公郎
    生産研究
    2014年 66 巻 4 号 393-396
    発行日: 2014/07/01
    公開日: 2014/09/27
    ジャーナル フリー
    東日本大震災では被災地域内の火葬場の処理能力を遥かに上回る死者数が発生し,広域火葬計画の策定が進んでいなかったことや地域防災計画に遺体処理に関する項目を定めていなかったことから,大量の遺体の処理に大きく手間取り,宮城県内では仮埋葬という方法が取られた自治体があったことが分かった.この震災を機に遺体処理計画を検討する自治体が増えたが,その自治体の数はまだまだ少なく,被災地でもこれから検討を始める自治体が多いのが現状である.日本での災害時において犠牲者の遺族となった方々は,平常時よりもより迅速で且つ懇切丁寧な遺体処理を求める.しかし,遺族心情に配慮した方法はまだ十分に確立されていないため,遺体処理業務は防災計画において早急に改善を図らなければならない.
  • 西條 清史, 福永 龍繁, 味木 和喜子
    日本衛生学雑誌
    1991年 46 巻 5 号 958-965
    発行日: 1991/12/15
    公開日: 2009/02/17
    ジャーナル フリー
    「心疾患」は,「悪性新生物」及び「脳血管疾患」と並び,3大死因として死因統計上注目されており,死因構造の現状把握や,対策のための方針決定,対策の評価の指標として,その動向を正確に把握することが極めて重要である。死因統計の信頼性は医師により記載される死因の正確さに依存しているが,日本には記載の不備や不明瞭な点を確認・訂正するシステムが存在しない。兵庫県には神戸市に監察医制度が施かれ,死体検案は地域により監察医と一般臨床医が分担しているため
    死体検案書
    の記載内容を直接比較検討しうる。そこで,昭和61∼63年次の
    死体検案書
    の97%を回収し,死因の記載について検討した。監察医は解剖を行って急死所見以外何ら病理的変化が認められなかった場合のみ“原因不明の”『心不全』と診断していたが(全病死の3%),死体検案の目的では解剖を行えない一般臨床医の診断では,2,622例の病死のうち1,707例(65.1%)が『心不全』に分類された。それ以外の病死に分類された検案書でも直接死因として25%に『心不全』の記載があった。無難な診断として『心不全』が好まれていると考えられ,通常の死亡診断においても『心不全』という死因の誤用が推察される。実際に,昭和61年の日本全国の「心疾患」の年齢訂正死亡率(人口10万対)は98.7で「脳血管疾患」(84.2)より高いが,その55%は『心不全』(53.9)が占めており,通常の死亡診断書でも『心不全』のような曖昧な診断名を濫用していることがうかがわれた。死亡診断書そのものの記載を通しての死因統計の見直しとともに死因統計やICDによる死因分類の重要性の啓蒙が必要であると考えられる。
  • 岡山醫學會雜誌
    1921年 33 巻 381 号 751-754
    発行日: 1921/10/31
    公開日: 2009/08/24
    ジャーナル フリー
  • 竹田 省
    総合病院精神医学
    2018年 30 巻 4 号 312-318
    発行日: 2018/10/15
    公開日: 2024/03/22
    ジャーナル フリー

    欧米では妊産婦死亡数だけでなく,産褥42日以降1年未満の後発妊産婦死亡(late maternal death)も重要とされ,特に精神疾患による自殺が問題となっている。しかし,日本では死亡診断書や

    死体検案書
    に妊娠・分娩情報が書かれないため,その実数が把握できていない。自殺総数はわかるものの周産期メンタルヘルスの問題かどうかは把握できず,対策を打てない状況にある。一方,無治療の周産期のうつ病や精神疾患は,自殺など本人の問題のみならず,養育能力低下から児の発育障害,精神発達障害,ネグレクト,児童虐待へとつながり大きな社会問題となり得る。イギリス,スウェーデンの妊産褥婦の自殺率と比較しても大阪,東京,三重県の自殺率は極めて高く,母子を見守り支援する産科領域,精神科領域,地域行政などを交えた地域連携支援体制の確立が急務である。

  • 佐藤 啓造
    昭和医学会雑誌
    1998年 58 巻 4 号 330-335
    発行日: 1998/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 実習に対する学生の反応
    神田 瑞穂, 恒成 茂行, 伊高 大蔵, 堤 久美子, 下田 亮一, 内村 裕光, 渡辺 エリ子
    医学教育
    1979年 10 巻 2 号 111-115
    発行日: 1979/04/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • —医学生,一般学生の意識調査をもとに—
    西田 幸典, 佐藤 啓造, 藤城 雅也, 根本 紀子, 足立 博, 岩田 浩子, 米山 裕子, 李 暁鵬, 松山 高明, 栗原 竜也, 藤宮 龍祥, 浅見 昇吾
    昭和学士会雑誌
    2018年 78 巻 2 号 168-182
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/09/11
    ジャーナル フリー
    今日の在宅看取りは,地域の診療所医師が大部分を担っているが,2040年をピークとする多死社会の看取り体制として,それが適切に機能するかの問題がある.そこで,本研究は,診療所医師の在宅看取りにおける負担軽減策として,看護師による死亡診断および死亡診断書の作成について,多死社会を担う若年層の認識を踏まえて,その是非を法医学的観点から考察するものである.研究方法は,質問紙調査(対象:医学生242名,一般学生402名)と看取り制度に関する文献調査である.質問紙調査の結果は,看護師による死亡診断について,看護師のみが死亡に立ち会う状況で是認する割合が高く,死亡診断について研修を受けて試験に合格した看護師が良いとする割合が高かった.また看護師による死亡診断書の作成について,看護師のみが死亡に立ち会う状況で是認する割合が高く,死亡診断書の作成について研修を受けて試験に合格した看護師が良いとする割合が高かった.しかし,死亡診断を是認する割合は,死亡診断書の作成を是認する割合よりも高かった.一方,医療制度改革の潮流には,①医師の働き方の見直しとしてタスク・シフティングの提案,②看護師の特定行為の創設,③地域包括ケアシステムの推進,④欧米における看護師による死亡確認の現状がある.本研究では,上記の調査結果と医療制度改革の潮流を踏まえ,診療所医師の負担軽減策の一つとして,看護師による死亡診断を,①特定行為の一つとする方法と ②保健師助産師看護師法の「診療の補助」とは別の新たな枠組みとする方法を提案する.一方,看護師による死亡診断書の作成については,原則として時期尚早と考える.しかし,診療所医師の負担軽減および死後のエンゼルケアやグリーフケアの実施の観点から,末期がん患者のような特定の患者に限定し,かつ,死亡診断書の作成プロセスの一つである異状死でないとの判断までであれば検討の余地があると考える.ただし,これを実現するためには,異状死の判断を適切に行い得る程度の知識と技術を担保できる教育システムが必要不可欠であると考える.
  • 北村 修
    杏林医学会雑誌
    2023年 54 巻 3 号 179-184
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/10/06
    ジャーナル フリー
    杏林大学医学部法医学教室では,法医解剖業務を主体として主に多摩・島しょ地域における異状死体の死因究明を担っている。日本の死因究明制度については,一般の方のみならず,医療従事者でもほとんど馴染みがないであろう。本稿では,杏林大学が担当している多摩・島しょ地域を中心に日本における死因究明制度と活動の実際について紹介する。また,死因究明以外の活動についても触れている。
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