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クエリ検索: "池邊このみ"
71件中 1-20の結果を表示しています
  • 池辺 このみ, 田畑 貞寿
    造園雑誌
    1982年 46 巻 5 号 229-234
    発行日: 1982/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    人間か共同して生活してゆく過程で空間の共用化が図られるという現象を, 緑被空間を対象として明らかにすることを試みた。 緑被空間を空間認識の諸側面から整理し, これにより, 緑被空間か, 上地所有・緑被状況・社会的契約・地域との関係等の内部構造を持つと仮定した。 地域における緑被空問の量・分布・内部構造の実態調査及び意識調査によって, 共用化現象と, その内部構造との関係か明らかにされた。
  • (「森になる」における超越的な与える喜びの実践,ミニ・シンポジウム,第33回生命情報科学シンポジウム)
    甲田 烈
    国際生命情報科学会誌
    2012年 30 巻 1 号 118-122
    発行日: 2012/03/01
    公開日: 2018/12/12
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、匿名的な森林葬の推進運動である「森になる」に向けて、有用性のある哲学的原理を提示することである。この目的のためにメタ理論としての非人称的アプローチを導入した。本論文では第一に、この理論の構成要素であるインテグラル理論における四象限と構造構成主義における関心相関的選択について説明した。四象限とは、あらゆる事象は、主観的側面、客観的側面、間主観的側面、間客観的側面という四つの側面から見る事かできるということであり、関心相関的選択とは、あらゆる認識論・理論・方法論は研究者・実践家による関心や目的に応じて選択できるという原理である。この2つの思考法によって、実践者は自他の関心を対象化すると同時に積極的に他者の視点からも学ぶ可能性が担保される。第二に、非人称的アプローチを適用した樹木葬運動の理論モデルが示された。
  • 呉 垠錫, 池邊 このみ, 木下 剛
    ランドスケープ研究
    2015年 78 巻 5 号 567-572
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/22
    ジャーナル フリー
    The purpose of this research is to propose direction of regeneration plan in planning perspective for slope forests preservation urban park by identifying how utilization pattern and user satisfaction are influenced by the spatial composition changes which preserves and utilizes park assets that is natural environment of slope area based on regeneration of slope forests preservation urban park. Based on the result of listening research on residents & designers and two rounds of survey on park users & residents’ association, regeneration method preserving and utilizing park assets of Slope forests preservation park is considered in planning perspective as following. First of all, Preservation of park assets like slope forests, a regeneration method adding space components to existing park assets such as new facilities which is suitable for users’ needs and solution of problems, and a regeneration method intending succession of park assets through restoration of destroyed park assets by establishing facilities are confirmed that affect increase of user satisfaction and park evaluation. Secondly, review on the preservation and utilization method of park assets should be made in the early stages of the regeneration process through a workshop and the result is needed to be reflected in the regeneration plan design.
  • 太田 未来, 小林 久
    農村計画学会誌
    2004年 23 巻 23-suppl 号 199-204
    発行日: 2004/11/30
    公開日: 2011/04/13
    ジャーナル フリー
    “Common use modeling” in rural woodlands was examined based on the questionnaire survey to visitors to the woodlands in both Santome and Ushiku Areas. Framework of model was prepared referring existing conception of human activities model in Developmental Psychology. Then, the questions that were considered to describe the model were set for the questionnaire survey. Based upon the survey results, a model was formulated for two target areas, by local residents, wood owners, woodland use/management, rule as an “element” and “relation between elements” which were express at the level of recognition, understanding and participation to woodland use/management.
  • 田畑 貞寿, 池辺 このみ
    造園雑誌
    1985年 49 巻 5 号 287-292
    発行日: 1985/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    市街化緑地部における樹林地は、都市化とともに失なわれていくが、土地利用の転用か行なわれる過程には、地図上であらわれない変化のきざしがある。本研究では、平地林を例としてその緑被構造の変容を、機能、土地所有、維持管理の面から解明し考察をおこなった。その結果として、平地林の各々が持っ変容の段階に応じた、保全活用のあり方や、変容の要因等についての若干の知見を得ることができた。
  • 豊島区東池袋地区の辻広場を対象として
    宮崎 友宏, 高見沢 実
    都市計画論文集
    2023年 58 巻 3 号 1296-1303
    発行日: 2023/10/25
    公開日: 2023/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    日本の都市部では、不燃化建築物の集積により防災上の課題を抱えている。このような状況の中、各地でポケットパーク・広場と呼ばれる空間が設置され、防災、近隣住民の憩いの場や緑化空間としての効果を併せもたせる事例がみられるが、活用されていない小規模空地もみられる。本研究では、小規模空地である辻広場の整備を通じて、住民の満足度に与える影響を、存在及び利用効果の両面から評価し、小規模空地の整備効果に関する知見を得ることを目的とする。分析の結果、密集市街地内における小規模空地には、狭くとも衛生状態の改善や緑地としての効果が失われないことがわかった。また、住民の満足度に与える影響は、利用効果よりも存在効果が大きく反映されることがわかった。したがって、今後は満足度及び利活用の向上に寄与する改修・増設や空き家の小規模空地化によって、改善が図られると考えられる。

  • 丸木 英明, 田代 順孝
    ランドスケープ研究
    2004年 67 巻 5 号 803-808
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/12/12
    ジャーナル フリー
    This study refer to the characteristic feature of the spatial change of the agro-forests attached to the farmers residential unit in Santome-Shinden district in Saitama prefecture. This district is famous for its formal land division pattern of residence-farm-forest unit. The change of spatial pattern was analyzed through images expressing the relation of land ownership and degree of maintenance activity. Over laying method including land use activity map, aerial photograph and actual use activity map was used for judging the extent of qualitative feature of the management activity of forest land. It was made clear that the relation of degree of managed qualty can be shown by the length of distance to the lot from residence, and the extent of absentee of landlord on the site is strongly related with the degree of roughness in the context of landscape of subdivision lot of individual copse.
  • 勝野 武彦, 葉山 嘉一
    造園雑誌
    1986年 50 巻 5 号 191-196
    発行日: 1986/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    都市近郊農業地域の緑として重要な屋敷林・生垣の構造を明らかにするため、埼上県浦和市見沼代地区で樹林調査を行なった。その結果93ヶ所の屋敷林について分布および形態の特性を、またそのうち、代表的な14ヶ所において、樹木の詳細な構造を明らかにした。生垣では総延長5.8kmについて特性を明らかにした。結果を考察し、屋敷林の意義を考察した。
  • 浅川 昭一郎, 小林 昭裕
    造園雑誌
    1983年 47 巻 5 号 275-280
    発行日: 1983/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    近隣公園整備の基礎的資料を得る目的で, 地域住民による近隣公園の評価を札幌市における事例によって分析した。その結果, 公園よりおよそ500mの範囲は評価圏と考えてよく, 非利用層に比べて利用層の評価が高いことが示された。機能評価では「子供の遊び」「戸外運動」「散歩や休養」など利用に関する評価か高く, 近隣公園整備の妥当性を裏づけていたが, 今後はさらに緑や景観に対する配慮も求められていると考える。
  • 都市居住環境における鉢植えの役割
    水上 象吾, 萩原 清子
    環境システム研究論文集
    2001年 29 巻 283-289
    発行日: 2001/11/01
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
    本研究では, 都市の居住環境を対象に, 緑量と路上にあふれだした鉢植えの量との関係を調べた。緑量の少ない地域では植木鉢が多く見られ, 鉢植えを置く行動は, 居住環境の緑量に対する代償行動の一つであると考えられた。そこで, 緑に対する要求行動面からの緑量評価として, 植木鉢の量による分析を行い, 居住環境における緑量目標値設定の可能性を示すことができた。また, 鉢植えの存在には, 緑量感の向上や緑の質の面での緑化の可能性があることがわかった。
  • 農村計画学会誌
    2003年 22 巻 2 号 139
    発行日: 2003/09/30
    公開日: 2011/04/13
    ジャーナル フリー
  • 田畑 貞寿, 池辺 このみ
    都市計画論文集
    1983年 18 巻 127-132
    発行日: 1983/10/25
    公開日: 2020/09/01
    ジャーナル オープンアクセス

    The method of stabilization of the living environment from view point on the structure of green space, it si established by the following. 1) Making map of detailed land use division. 2) Making map of detailed green space division. 3) Analysis of the green structure of along the road by 1) and 2). 4) Research on sence of habitant. There obtained the results of individual researches as follows; It is high sence of habitant and good neighborhood in the dwelling that has frequence of appearance of the hedge type among the type of along the road. By the grasping green structure of along the road, you shall find the method of stabilization of the living environment.

  • −港北NTにあるGMSを対象にして−
    齋藤 知貴, 曽我部 将広, 丹羽 由佳理, 横田 樹広
    日本建築学会技術報告集
    2021年 27 巻 67 号 1470-1475
    発行日: 2021/10/20
    公開日: 2021/10/20
    ジャーナル フリー

    This study aims to evaluate the effect of the redevelopment of green roads and understand the residents’ needs. We conducted an observation survey at “Seseragi Park” at the time before the maintenance (July-September 2019) and after the maintenance (July-October 2020). Pedestrians tended to have dispersed traffic zones due to the widening of the garden road. However, the effect of setting up a “recommended route” for bicycles was low in the survey points. As a result of analysis with questioner survey on the entire GMS, we clarify a gap between the section with high utilization intensity.

  • 大田区における都市公園及び周辺の公共施設に着目して
    捧 健一, 村木 美貴, 須永 大介
    都市計画論文集
    2021年 56 巻 3 号 1297-1304
    発行日: 2021/10/25
    公開日: 2021/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    近年、我が国の地方自治体においては、厳しい財政状況下で公共施設の維持更新に係る費用の確保が求められる。そのため、多くの公共施設が官民連携により整備・管理運営されているものの、周辺における異なる用途の施設は別々に管理運営されている。このような状況を受けて、包括的な官民連携による財政効率化を検討する必要がある。本研究の目的は、財政負担軽減に向けた、都市公園と周辺の公共施設における整備・管理運営のあり方を明らかにすることである。結果として、包括的な官民連携は、財政負担軽減に資すると明らかになった。ただし、対象施設の種類や官民連携手法を考慮した包括化の検討が重要である。

  • 椎野 亜紀夫
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 3 号 560-565
    発行日: 2016/10/25
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、北海道札幌市における都市公園配置状況と小学校区別児童数の増減との関係について明らかにするとともに、事例分析を通じて児童の都市公園選択利用を明らかにすることを通じ、今後の効果的な都市公園運営に向けた計画推進のための方法論構築の一助とすることを目的に分析・考察を行った。研究の結果、校区別の都市公園数、児童数には差異が認められ、児童数が増加傾向にありながら都市公園数が少ない校区が見られるなど、都市公園再整備推進を優先的に検討すべき小学校区を抽出・特定することができた。また事例分析の結果から公園面積と利用数に一定の関係が示されたほか、特定少数の公園への利用の集中が見られたが、子どもの数が減少する中で遊び相手を見つけやすいという点において、このような利用偏差は好ましいとも言えると考えられた。今後の都市公園再整備にあたっては、本研究で示した方法により小学校区を単位とした都市公園配置の状況や調査を通じた利用実態把握を行い、児童の遊び場拠点として重要と判断される都市公園を抽出・特定した上で優先的に整備を進めていくのが効率的な都市公園運営につながると考えられた。
  • 小学校区を単位とした都市公園配置の差異の検証
    椎野 亜紀夫, 愛甲 哲也
    都市計画論文集
    2014年 49 巻 3 号 267-272
    発行日: 2014/10/25
    公開日: 2014/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、小学校低学年児童、高学年児童を対象とした調査を通じ、各学年の都市公園利用実態を明らかにするとともに、小学校区を単位とした都市公園配置と公園利用の地域差を比較・検証した上で、年齢差による公園利用のタイプ分けを行い、その特徴を明らかにすることを目的とした。研究の結果、遊ぶ場所としてはいずれの学年も都市公園がもっとも多く、そのうち街区公園または近隣公園が約9割を占めた。また校区単位で見ると、各校区内にある都市公園の面積分布には地域差が見られ、特に面積規模が比較的大きい街区公園が複数存在する校区では利用の適度な分散が見られた一方、面積規模の小さい街区公園のみで構成される校区では、校区内の近隣公園1カ所に利用が集中するなど、校区内における街区公園の面積分布が利用のアンバランスを招来していた。さらに利用件数が多く見られた都市公園を学年別の利用比率で3タイプに分け比較した結果、タイプI低学年利用集中型では自宅から近いことが選択理由として最多で、タイプIII高学年利用集中型では自宅から近いことに加え遊ぶ仲間がいるという社会的条件が公園選択に影響を与えていた。
  • 群馬県前橋市を事例として
    森田 哲夫, 塚田 伸也
    都市計画論文集
    2017年 52 巻 3 号 451-458
    発行日: 2017/10/25
    公開日: 2017/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    超高齢社会を迎え,死者数の増加により,墓地需要が増加すると予想されている.一方で,市営墓地の空き区画の減少している.近年の出生率の低下,高齢者世帯や独居の増加,生涯未婚率の上昇等により,承継者のいない墓地が増加すると予想されている.本研究は,地方都市の前橋市を対象に,墓地需要動向を把握するうえでの課題を整理し,死者数や埋葬場所等の基礎的なデータベースの必要性を示した.市民アンケート調査データを分析した結果,市営墓地の需要,樹林型の墓地等の需要が存在することを示した.次に,既存の墓地需要予測方法の課題を整理し,課題に対応した需要予測の適用方法を検討し,市営墓地の需要量を算出した.その結果,今後10年間の市営墓地の将来必要数が約2,000区画であり,樹林型の墓地の需要量を把握した.
  • 金 永河, 金子 忠一, 熊谷 洋一
    ランドスケープ研究
    2009年 72 巻 5 号 859-862
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/24
    ジャーナル フリー
    This study aims to focus on the interrelation between open space and residence environment; analyze some significant reasons from multiple reasons to form the residence choice; Examine interests and usage of the open spaces; And finally draw a conclusion how the slope green affects residence choice and what the actual relationship is. By conducting residents survey dwelling at high-rise housing area in Jwadong, Haeundae-gu, Busan city, it finds some core factors through conjoint analysis, and by using covariance structure analysis method, it concludes the way in which the slop green affects the environment. As a result, it insists degree of inclination between a nearby station and the house, stories of housing, window view from the slop green can be relative factors to decide the environment. In addition, it has become clear that views if the slope green in accordance with the height of the housing has a significant relationship to expect the efficiency of the residence choice and some factors of the slope green valued by the degree of open spaces attention affect the choice for the residence environment.
  • 熊本県山都町白小野集落を事例として
    野口 慎吾, 中島 熙八郎
    日本建築学会計画系論文集
    2010年 75 巻 655 号 2089-2096
    発行日: 2010/09/30
    公開日: 2010/10/20
    ジャーナル フリー
    The majorities of previously cultivated lands that have been abandoned are remarkably inconvenient places and constitute a weak point for the community as a whole. This is especially true in the valleys and areas that are in the shadow of mountains, as the production conditions are poor and easily influenced by damage from wildlife. The damage from natural disaster reduces the motivation of farmers to engage in farming, and this paper argues that this is one of the factors behind the generating in cultivated land which is abandoned, which in turn invites more wildlife damage as a part of a vicious cycle. It was clarified that the damage by natural disaster was one of the main drivers in the abandonment of cultivated land, and it was shown that an increase of as little as 3% in repair costs led farmers to abandoned cultivated land which led farmers to lose the desire and ability to continue farm production.
  • 水上 象吾, 萩原 清子
    地域学研究
    2012年 42 巻 2 号 493-504
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/02/09
    ジャーナル フリー
    Greenery is expected to reduce the effects of greenhouse gases and the heat island phenomenon. Improvement of the greenery of the environment is also important for residential amenity. In addition, the abundance of personal small gardens may contribute to a better environment.
    We investigated the consciousness of residents as related to greenery in a detached house garden. The purpose of this study was to clarify factors that affect the consciousness of residents on the contributions of greenery in a garden to the regional environment, and suggest a better environmental policy for greenery.
    Our observations showed that residents recognize differences in the regional range effects of greenery in a detached house garden and clarified that residents distinguish between the living environment and natural environment. These observations indicate that planning of greenery policies with consideration of regional range and intended use are necessary. Factors influencing the consciousness of the effects of greenery were also clarified. These factors include “ interest for environment” , “ community outreach” and “ contributions to society” .
    Therefore, we conclude that greenery policies for the overall environmental community are required, and information that a detached house garden contributes to a better environment for the citizens needs to be supplemented.

    JFL Classification: O18, P28, Q51
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