目的：本研究は，訪問看護師を対象とした調査により，要介護高齢者の死亡場所に関する要介護高齢者本人あるいは家族からの希望と実際との関連について検討することを目的とした．方法：本研究は2年間の縦断研究により行われた．Time 1において，398名の要介護高齢者が家族介護者と同居していた．Time 2(2年後）では，これら398名の要介護高齢者に関する調査に対して，訪問看護師が回答した．要介護高齢者の死亡場所について，要介護高齢者あるいは家族が希望する死亡場所と実際の死亡場所との関連を検討した．結果：398名の要介護高齢者のうち，追跡調査期間内に死亡した者は105名(26.4%）であった．要介護高齢者本人の6割，家族の約4割について，要介護高齢者の死亡場所に関する意向を訪問看護師が把握していなかった．要介護高齢者の死亡場所について，要介護高齢者本人あるいは家族の意向を訪問看護師が把握していた場合には，要介護高齢者の実際の死亡場所が意向どおりになる割合が高かった．結論：要介護高齢者本人や家族の意向に沿った最期の迎え方を実現させるためには，死亡場所に関する要介護高齢者本人および家族の意向を，訪問看護師が的確に把握することが必要である．

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本研究目的は,介護支援専門員(以下,CMとする。)の在宅ホスピスケアにおける困難要因とその関連要因を明らかにすることである。滋賀県南部地域の居宅介護支援事業所55か所のCM151人を対象とし,自記式質問紙郵送調査を行った。調査期間は,2009年2月〜3月で,調査項目は,基本職種,経験年数,がん患者のケアに関する研修参加・自己学習在宅ホスピスケア経験,在宅ホスピスケア看取り経験,在宅ホスピスケア困難要因(23項目4件法のスケール)とした。134人(88.8%)から回答を得られ,133人を分析対象とした。困難要因は,主因子法(Promax回転)による探索的因子分析を行った。下位尺度得点と関連要因は,Mann-Whitney検定,Kruskal-Wallis検定を行い,下位尺度間の相関はSpearmanの順位相関係数を求めた。平均年齢は46.3歳(SD=9.0),看護職が34.7%,福祉職が45.8%,その他の職種が18.3%であった。困難要因は,因子抽出の結果,第1因子「在宅療養移行支援」,第2因子「在宅ホスピスケア継続支援」,第3因子「本人,家族の病院療養指向」の3要因が抽出された。各因子のCronbachのα係数は,0.88, 0.85, 0.78で,信頼性が得られた。下位尺度得点と基本職種,経験年数,研修・学習との関連では,有意な差は認められなかった。在宅ホスピスケアの看取り経験との関連では,経験有りで,第1因子,第2因子が有意に低く(P<0.01),第1因子と第2因子間と第2因子と第3因子間に有意な中等度の相関が認められた(P<0.01)。CMの在宅ホスピスケア困難要因は,看取り経験により減少することが示唆された。

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　HIV感染者は，全員受診継続が不可欠である. 本研究は， HIV感染者の受診継続を支援するシステムの構築に資することを目的に， HIV感染者369名の診療録調査から，受診継続を促進する要因を検討した. 分析対象者325名のうち，初診から3年後の受診状況は，受診継続者 (継続群) が292名 (89.8%)，最終受診から1年以上未受診者 (非継続群) が33名 (10.2%)であった. 非継続群は継続群に比べ，「初診時平均CD4数」が高く，初診から1年以内に「抗HIV療法導入」，「ニューモシスチス肺炎予防治療」，「入院治療」，「身体障害者手帳申請」が少なかった．通院患者54名へのアンケート調査では，受診継続する理由を大別すると，「自覚症状と現在の治療」，「病気の進行の不安と専門医療及び療養生活支援」に分類された. 受診継続の促進には，療養環境整備が重要である.

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〔目的〕日本の治療中断者における中断要因を調査し,治療中断阻止に何が必要とされているかを分析する。〔対象と方法〕平成17年12月末時点の登録中患者における治療中断者(医師の指示による中断を除く)に関する,全国の保健所へのアンケート調査による。〔結果〕有効回答率は89.0%(541/608)で,登録中治療中断者のうち保健所との接触が可能な137人の中断者に関する調査票で治療中断要因を分析した。治療中断要因は7つの範疇に分類され(複数回答あり),診断治療に関する不信感や思い込み(副作用以外)51.8%,経済的問題24.1%,仕事(学校)に関連した要因23.4%,副作用に関連した要因22.6%,受診に関連した要因6.6%,精神疾患や薬物中毒4.4%,その他9.5%であった。〔考察と結論〕治療中断阻止に必要とされていることとして最も頻度が高いのは,患者への十分な説明および副作用に対する適切な対策を含む高い結核医療の質の確保であり,次に医療費や通院交通費補助等の公費負担制度の拡充,受診機会や受診医療機関選択における柔軟な診療受け入れ体制である。

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目的 結核対策の一つとして，治療中断を防ぐために Directly Observed Treatment, Short-course (DOTS) が推進されている。結核罹患および治療中断の高リスク集団とされる不安定就労・生活者の DOTS 受療の経験を記述し，彼らにとっての DOTS 受療の意味を明らかにすることを目的とした。
方法 横浜市等が協働実施する寿地区の DOTS を受療する26人を研究協力者とし，参与観察・半構造化面接・診療録類の閲覧によりデータを収集した。面接は，DOTS の経験を時系列で尋ねて内容を逐語録に起こし，継続的に比較して質的に分析した。
結果 協力者は全員男性であり，55.3±8.4歳であった。分析の結果，「入院を受け入れ，生活が一変する」，「与えられた仕事を続ける自分に自信を持つ」，「自分を大事にしようとする」の 3 カテゴリが抽出された。さらに，これらを関係付け包括する中核カテゴリとして，〔DOTS を務め上げる中で生きる意味を探し，自分を大事にしようとする〕が生成された。
結論 不安定就労・生活者は，DOTS 受療を継続する中で，自身の体のことを考えて生活するようになり，生きる意味を見出して自分自身を大事にしようとしていたことが明らかとなった。

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目的：高齢社会の進行に伴い，高齢者の死亡者数の増加が想定されており，それに伴って死亡（看取り）場所についての議論もなされている．自宅死を規定する因子についての検討は，これまでいくつか報告されているが，いまだ明確な結論は出ていない．今回在宅要介護高齢者の死亡場所，死因について調査を行い，特に自宅死にかかわる因子について検討を行った．方法：自宅療養中の要介護高齢者を対象とした前向きコホート研究（NLS-FE）の参加者1,875名（65歳以上，平均年齢80.6歳，男性632名，女性1,243名）とその主介護者を3年間追跡し，死亡場所，死因について検討した．結果：3年間の観察期間中454名が死亡した（病院死347名，自宅死107名）．全体での死因は肺炎（22.7％），悪性腫瘍（14.5％），心不全（13.2％）の順で多く，自宅死では老衰（22.4％），心不全（18.7％）が多かった．病院死と比較すると，自宅死では女性の割合が多く，より高齢で，認知症が多く，悪性腫瘍が少なかった．また，主介護者因子としては，配偶者以外の主介護者が多かったが，主介護者の介護負担感，介護保険によるサービス（訪問看護，訪問介護，デイサービス）の利用率は両者で差を認めなかった．多重Cox比例ハザード分析により，自宅死に有意な関連を認めたものは，要介護者の年齢（より高齢）のみで糖尿病と悪性腫瘍の存在は負の関係を認めた．結論：今回の研究では，死亡場所を規定する因子としては，要介護者の年齢と，併存症として糖尿病ならびに悪性腫瘍の存在，また死因として肺炎や悪性腫瘍，老衰が抽出された．今回の調査では把握できなかった重要な因子が複数存在しており，今後更なる検討が必要である．

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In recent years the number of homeless people in metropolitan areas of Japan has been growing. In Tokyo alone, there are an estimated 5,600 homeless people. The Toshima City government has had outreach programs for the homeless people from 1984. In this program, medical staffs and sanitary inspectors have checked body lice infestation in patients since 1995. We analyzed the personal history and life style of the homeless people, and also checked lice infestation among the homeless people who came to outreach programs held in other municipalities in Tokyo. The average infestation rate of body lice found in outreach programs of Toshima City from 1999 to 2001 was 6.5%. The age of the most people infested with body lice was in their fifties, and many of them had histories of homelessness of less than a year. In outreach programs in Shibuya, Shinjuku, and Kita Cities, no body lice patients were found, but at a clinic of the Johoku Welfare Center in Taito City, about 100 body lice cases are found each year. This number is more than the total number of body lice patients in Japan reported by the Ministry of Health and Welfare because the reporting of body lice cases from welfare centers or public health offices is not obligatory. Lice-borne diseases are still epidemic in the world. It is important to consider problems related to poverty in the metropolitan areas in Japan, especially the need for fulfilling basic sanitary needs for homeless people. The monitoring of body lice cases and adequate support including lice control are strongly recommended.

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〔目的〕ホームレス結核患者の治療成績に関連する要因と服薬支援の状況について検討した。〔方法〕平成19～21年の大阪市におけるホームレスの結核新登録患者433例を対象とした。治療成績に関連する要因として，入院期間，外来治療予定期間，DOTSの型等を検討した。対照として大阪市における平成19～21年のホームレス以外の肺結核新登録患者3047例を用いた。〔結果〕①治療成功と失敗中断における服薬支援等の状況：治療成功は311例で219例（70.4%）が院内DOTSにて入院のまま治療を終了した。失敗中断は48例で35例（72.9%）は自己退院であった。肺結核患者における失敗中断率はホームレス結核患者が11.0%であり，ホームレス以外の結核患者の6.5%に比べて有意に高かった（P＜0.001）。②地域DOTSと治療成績：地域DOTS実施は102例で，週5日以上の服薬確認は66例（64.7%）と最も多くを占めたが，失敗中断は10例（9.8%）であった。入院および外来治療予定期間と治療成績では，入院期間は脱落中断が2.0±1.6カ月，治療成功が4.4±2.5カ月であり，外来治療予定期間は脱落中断が7.9±2.7カ月，治療成功が3.6±2.1カ月であり，入院期間の短い例と外来治療予定期間の長い例で脱落中断が有意に多かった（P＜0.01）。〔結論〕ホームレス結核患者の失敗中断率は高く，自己退院によるものが多かった。治療成功例では入院のまま治療を完遂することが多く，地域DOTSにつながった例では週5日以上の服薬確認を行っても失敗中断率は高く，特に入院期間の短い例と外来治療予定期間の長い例では十分な支援が必要と考えられた。

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目的：在宅がん患者の看取りにおける家族の対処の過程を明らかにする．

方法：がん患者の看取り期に訪問看護を利用した20名の家族を対象に，家族の対処の過程について半構造化面接を行った．分析は複線径路・等至性モデルを用いた．看取りの過程を一連の径路に示し，家族の対処とそれに影響した要因を検討した．

結果：対処の過程は2つに大別され，その差異は，患者が臥床がちになるなどの看取り期の変化の時期に生じた．患者の変化を捉え，昼夜を問わず患者のそばにいるなどの対処をとった家族は，心身の不調をきたしながらも，「自分ができるだけのことを一生懸命やれた」という認識に至った．一方，患者の死を予期せず自分の生活を優先するなどした家族は，「患者との死別や死の状況は受け入れがたい」という認識に至った．

結論：家族が心身の健康を保ちながら，看取り期の患者の変化に対処できる，介護への適度な距離を保つ必要性が示唆された．

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　本研究は在宅介護を行ったALS患者の遺族7名を対象に, 過ごし方の変化とそれに伴う滞在場所の変化を療養中から患者の死直後, 死後1ケ月後, 調査時までの4つの時期から捉えることで, 介護を終えた後の過ごし方と住まい方の変化を明らかにすることを目的とした. その結果, 以下のことが明らかとなった. (1) 遺族の過ごし方は, 療養中は睡眠・食事などの生理的時間と, 患者のケアを含む家庭内労働時間が併せて20時間程度占めるものの, 患者の逝去後には家庭内労働時間が減少し, 社会文化的時間が増加する傾向がみられた. (2) 住まい方に関しては, 療養後にこれまでの寝室を移動する遺族が7名中6名確認された. 移動場所は療養前の元寝室が3名, 新築や転居を含む新たな寝室が3名であり, 多くの遺族が新しい生活を確立しつつある. (3) 患者逝去後の経過時間が長い遺族に片付けに関する意識と悲嘆心理が近似する傾向がわずかにみられた. 悲嘆を癒す手がかりとしては, 家族や地縁などの人的支援と, 住み慣れた家での生活の歴史や家族との思い出等が関係していると考えられた.

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目的 新宿区登録結核患者について，治療成功者と比べた治療中断者の特徴を検討する。
方法 1996年～1999年に新宿区新登録の日本人結核患者のうち治療成功と治療中断について，結核登録カードより得た情報（性別，年齢，婚姻状態，同居者の有無，呼吸器症状の有無，結核の既往，合併症，飲酒状況，喫煙状況，職業の有無，初診時病型，菌検査，発見方法，受診の遅れ，診断の遅れ，および入院期間）に関して比較した。
成績 女性の治療中断は 2 人と極めてわずかであった。男性に限定して検討したところ，治療成功者と比べた治療中断者の特徴は，婚姻状態が死別・離別，一人暮し，呼吸器症状あり，1 日に 3 合以上の飲酒，ホームレス，入院期間が 2 ヵ月未満などであった。ホームレスについては，入院期間で顕著な違いが認められ，6 ヵ月以上の入院での治療中断の割合は少なく，30歳未満ではすべてが治療中断となっており，一方，呼吸器症状なしでは治療中断はみられなかった。ホームレス以外については，婚姻状態が死別・離別ないし不明の者や一人暮しの者で治療中断が多くみられた。
結論 治療中断リスクが高いことが明らかになったホームレス結核患者に対して，新宿区では療養支援の一環として2000年 6 月より対面して服薬を直接確認する体制（DOT: Directly Observed Therapy）を開始した。ホームレス以外でも，一人暮しでの治療中断が多いことが明らかになったため，今後このような人々への支援方法も具体的にしていく必要がある。

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【目的】終末期がん患者の在宅療養継続を促進・阻害する出来事を経時的に分類し, 死亡場所に与えた影響をパターン分類することを目的とする. 【方法】訪問看護師17名に半構造化面接を行った. 在宅死した事例と病院死した事例について, 在宅療養中に入院を希望した経緯やその時の対応を尋ねた. 【結果】在宅死に至った事例では, (1)最初から在宅死を望み最期まで継続できた, (2)促進する出来事と阻害する出来事を経験しながら最期まで継続できた, (3)副介護者の強い希望で在宅死した, 事例の3つに分けられた. 病院死に至った事例では, (1)在宅療養継続を望んでいたが症状が増強し入院した, (2)阻害する出来事が重なり入院をした, (3)家族が介護に消極的で症状増強や医師の意向に従って入院した, 事例の3つに分けられた. 【結論】在宅療養継続を促進・阻害する出来事を経時的に分類することで, パターンに応じた適切な対応策について示唆を得ることができたと考える.

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目的:ホームレス者は厳しい生活環境下でさまざまな健康問題を抱えて生活しており、主要な健康問題として結核がある。この研究の目的は、彼らの生活実態と、結核に関する知識、態度、行動と社会的支援を把握し、結核検診受診に関連する要因を明らかにすることである。方法:データ収集は平成17年8月〜10月に、無料・低額診療施設に入院中のホームレス者94人に対し、構成的質問紙を用いた面接調査を行った。基本的属性、生活状況、結核に関する知識、態度、行動、社会的支援の有無を把握し、結核検診受診の有無との関連性分析としてx_2検定を行った。結果:結核検診を受診することと基本的属性、結核の既往歴、生活状況、社会的支援や結核に関する知識、態度とは関連が認められなかった。「今後、結核検診を受診したい」と答えているものほど過去1年間の検診を受診していた。結論:以上より、結核検診受診に関連するホームレス者に特徴的な要因は明らかにならなかった。しかし、具体的な行動目標(例えば、結核検診を受診するなど)を設定した方が保健行動を実践しやすいことが示唆された。今回の調査では、情緒的サポートが把握できていなかったので、今後は、社会的サポートやホームレス者の健康管理意識についても詳細に検討していく必要がある。

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　 本研究は，介護を体験している者の最期を迎えたい場所の選択と関連する要因を明らかにし，よりよい支援のあり方について検討することを目的とした。2009年，Ａ県内訪問看護ステーション利用者の介護者にアンケート調査を実施し，375人を分析対象とした。結果，最期を迎えたい場所は，「在宅」109人（29.1％），「わからない」149人（39.7％），「病院・施設」117人（31.2％）であった。「在宅」希望者に比べて「わからない」を選択した者では，介護協力者がいない者，看取り体験のない者が多く，「病院・施設」を選択した者では，療養者が男性，介護協力者がいない者，看取り体験のない者が多かった。したがって，介護者が介護体験中から在宅での看取りの意識をもつためには，介護協力者がいなくても安心して在宅介護ができる体制の整備や，在宅での看取りについて理解を深める機会を持つための支援が重要であると考えられる。

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本研究は，地域包括ケア病棟の看護職に対し，退院支援における職務行動遂行能力に関連する要因を明らかにすることを目的とし，605名の看護職に質問紙調査を行った。その結果，退院支援看護師の個別支援における職務行動遂行能力評価尺度（NDPAS）に関連する項目のモデルのVIFは1.097～1.636であった。NDPASには，【家族の現状を考慮する】，【退院後へつなぐ医学的管理】，その人らしさ，などが関連していた（R²_adj.=.515）。NDPASとNDPASの下位尺度に関連する項目としては，【家族の現状を考慮する】と【退院後へつなぐ医学的管理】が強い関連を示した。家族の状況を考慮し，退院後にも継続する医学的管理に対して，具体的な看護介入や退院調整に結び付ける支援が重要であることが示唆される。

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