が地域環境に与える影響を定量的に調べるためには，の経路や強度といった社会・環境被害との関連が強いと考えられる性質を基に，の特徴を抽出することは有効だと考えられる．しかしの観測データは，観測の時間ステップ毎の緯度，経度，中心気圧等からなる多変量データであり，その特徴の抽出は容易ではない．そこで本研究では，自己組織化マップ手法を用いて，の経路・中心気圧から，1951年～2010年に北西太平洋で観測されたのパターン抽出および分類を行った．更に，各パターンに分類されたの傾向を調べたところ例えば，非常に中心気圧が低くなる経路が同定された．また，中心気圧が大きく低下するパターンのは，の持続時間が長い傾向にあることが確認された．

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当論文においては、西太平洋及びインド洋におけるとMadden-Julian振動(MJO)との関連を記述する。は振動の積雲対流活動活発期に生じ易いし、雲塊は下層の低気圧性渦度の周辺に存在し、発散場はMJOに伴う積雲対流活動の西方極側に現れる。
や台風の絶対数は振動の積雲対流活動活発期に増大するが、弱いから転化すると台風の比率は、積雲対流活動活発期と乾燥期において同一である。積雲対流活動活発期においてより多くのや台風が存在するのは、当時期により多くの弱いが存在することによる。
当研究の第三の結果は、積雲対流活動活発期のの活動度がMJOの活動度に限定されていない点である。事実、我々はMJOと独立かつ無作為に選ばれた積雲対流活動活発期においての活動度が同等に増大することを見いだした。結論として、MJOはに影響を及ぼす独自の機構を持つと言うより、むしろそれに伴う熱帯の変動度が大きな割合を占めるという点で重要である。

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従来の研究では，による全球的な経済損失の推計は決定論的なモデル式を用いて行われている．その一方で，による被害が生じるプロセスには，ある程度の確率的な要因が含まれている．更に，強度の変化による不連続的な被害の増大や地理的な要因も被害推計の際に考慮する必要があると考えられる．そこで本研究では，による経済損失の確率分布を推計するためのベイズ型回帰モデルを全球規模で構築した．これにより，先行研究では考慮されなかった，被害の確率的な変動幅が表現された．また，の強度別，地域別のパラメータを持った階層ベイズモデルを構築する事で，被害の確率分布の予測精度が向上した．

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　地球温暖化はすでに世界中の気象・気候に影響を与えており、気候変動が

に与える影響を理解するために様々な研究が行われている。の移動速度が遅くなるとその影響を受ける時間が長くなることから、の移動速度は特に重要な要素である。本研究では、観測データに基づいて、北西太平洋中緯度において、の移動速度が過去40年間で９月に著しく低下していることを明らかにした。過去の実際の温暖化がある気候条件と、温暖化がなかったと仮定した気候条件のそれぞれのシミュレーション結果に基づくと、太平洋十年規模振動と地球温暖化が移動速度の鈍化の主な原因であることがわかった。この二つの要因は、日本の西側で偏西風帯に高気圧性偏差を生じさせ、この高気圧性偏差が緯度方向のジオポテンシャル高度の勾配を緩め、を移動させる環境風を弱めている。さらに、将来の温暖化を想定したシミュレーションでは、地球温暖化によりを移動させる環境風が一層弱くなり、秋のの移動速度が遅くなることが示された。

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1. はじめに

　台風に代表されるは、熱帯地域はもちろんのこと、中緯度地域にも気象災害をもたらす。風に起因する災害は、風速によって規定されているため、強い台風が問題となる。一方で、降水量を介した災害も多く発生する。しかしながら、台風と降水の関連は十分に研究されていない。　

　日本では、河川の傾斜が急峻であるため、短時間降水量の強さが災害と直結する。一方で、熱帯アジアモンスーン域の多くでは、河川の傾斜が緩やかなため、降水量の積算量が重要になり、季節積算降水量の予測が求められる。中緯度では、豪雨の正確な予測が難しいことに起因して、災害の予測が難しく、一方で、熱帯では、季節予報の難しさにより災害の予測が難しい。地域により理由は異なるが、いずれの場合も台風の降水に起因する災害は、現在でも極めて重要な問題である。

2. 結果と議論

過去の研究として、インドシナ半島で2011年に起こった洪水時の大気循環場が調べられている(Takahashi et al. 2015)。2011年の洪水には、アジアモンスーンの台風などの熱帯擾乱が頻繁に通る経路である「モンスーントラフ」上で熱帯擾乱活動が極めて活発であった。この時に注目すべきことは、熱帯擾乱活動は、台風だけではなく、熱帯擾乱などの弱いも降水量変動に重要な要因となっていることである。

　台風は、の極めて強いものであるため、熱帯擾乱に比べて個数がかなり少ない。つまり実際の降水量変動にとって、多数の弱い熱帯擾乱は重要な要素となっていることを示唆している。しかしながら、弱いの降水量変動への寄与は、研究が非常に少ない。Takahashi and Yasunari(2008)では、インドシナ半島での降水量変動の弱いの寄与を見積もっており、それは、7割にも達するとしている。また、過去の研究で、インドシナ半島の降水量変動をインデックスとして大気循環場のコンポジット解析をすると、熱帯擾乱の描像が現れる。つまりこれは、降水量変動を支配する要因として、熱帯擾乱活動が卓越していることを意味している。
　このような数少ない研究はあるものの、一般的には、強い台風による降水量の寄与は2割以下であるという先行研究がある。これは、少数の強いものの寄与よりも、多数の弱いが重要であることを示している可能性があるが、弱いを含めても降水量に対する寄与が小さい可能性もあるため、追加の調査が必要である。また、将来変化など(Kamizawa and Takahashi 2018)も含めて、さらなる検討が必要である。

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海面水温と台風の強度に関して、統計的に解析した。海面水温に関しては、緯度経度1°の格子で、0.1℃単位で得られた10日平均値を用いた。0.5℃の海面水温階級毎に求められたの強度の百分位数は、海面水温の関数となっていることが示された。の可熊最大強度に対する相対的強さを定義して、観測時に28.5℃より高い海面水温上にあったについて、相対的強度の異なるを比較した。相対的強度がより強いは、観測時の前1日もしくは2日間に、より高温の海面水温の海域にあったことがわかった。さらに中心気圧の低下の時間的速さが海面水温に依存していることがわかった。海面水温が高いほど中心気圧の低下が速い。

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温室効果ガス排出による気候変動は、

による豪雨（以下、豪雨）の頻度、強度、地理的分布などに影響を与えることが予測されている。日本を含む北西太平洋では中国南東部沿岸域、台湾周辺、韓国などで豪雨の頻度が過去数十年間で増加したことが報告されている。しかし、こうした変化に人間活動による気候変動が影響しているかは明らかになっていなかった。これは自然変動と人為起源の気候変動の影響を分離することが難しいこと、また長期間の観測データが限られていることなどが理由である。

　発表者らは既報（内海・金、2021、水文・水資源学会2021年度研究発表会）で、北西太平洋における1961年以降の

豪雨の頻度変化を調べ、その変化傾向（東アジア沿岸域での頻度増加、より低緯度地域での頻度減少）が、気候モデルで示される気候変動の影響の地理的パターンと高い類似性があることを示した。本報告ではこの解析をさらに進め、観測された豪雨の頻度変化は人間活動による気候変動の影響無しには説明できないことを示す。

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近年得られた観測結果を基に感度実験を行い、強風時における海面交換係数の変化がに与える影響を調べた。感度実験の結果から、風速30ms^-1以上で交換係数が減少傾向となる分布（Makin, 2005）を採用すると、各フラックスは減少し、の最大風速は増加する一方、中心気圧に変化は無いという結果が得られた。この結果は、 Emanuel (1986)の定常状態におけるの強度に関する理論を用いて解釈することができる。また、最大風速半径は増加、眼の壁雲での対流活動は減衰し、その位置が外側に傾く傾向にあった。その一方で、抵抗係数が変化したのにも関わらず、の活動を決める海面水平収束に顕著な違いが見られなかった。これらの結果は、海面摩擦の減少による吹き込み角度の減少する点と、渦全域で風速が増加する点を踏まえて解釈される。結果、今後数値予報モデルで採用されるであろう新しい交換係数の分布は、台風の強度に関して強い影響を与えることが示唆された。

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The extreme wind speed at an offshore location is predicted using Monte Carlo simulation (MCS) and Measure-Correlate-Predict (MCP) method. The Gumbel distribution can successfully express the annual maximum wind speed of extratropical cyclone. On the other hand, the analytical probability distribution underestimates annual maximum wind speed of tropical cyclone. In the mixed climate like Japan, the extreme wind speed estimated from the combined probability distribution obtained by MCP and MCS methods agrees well with the observed data as compared to the combined probability distribution obtained by the MCP Method only. The uncertainty of extreme wind speed due to limited observation period of wind speed and pressure is also evaluated by the Gumbel theory and Monte Carlo simulation. As a result, it is found that the uncertainty of 50-year recurrence wind speed obtained by MCS method is considerably smaller than that obtained by MCP method in the mixed climate.

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１．目的
　日本の梅雨期と秋雨期は、主に日本付近に停滞する前線によって北海道以南の各地に降水がもたらされる季節である。これら両季節における旬単位程度でみた降水量分布の季節進行は、平均的にみると、前線分布の季節進行に同調する。しかし、それぞれの降水イベントに注目すると、例えば２つの事例で地上天気図上の前線がほぼ同じ位置に解析されている場合であっても、両者の前線活動に伴う雨域の広がりはしばしば大きく異なる。本研究では、このような前線活動に伴う雨域の広がりの違いが、周辺のどのような大気循環場に伴って発現しているかを、特に大気循環場が大きく異なる梅雨期と秋雨期の違いに注目して明らかにすることを目的とする。

２．データと方法
　調査対象期間は1998年から2007年の10年間の梅雨期（6月、7月）、秋雨期（9月、10月）とする。前線データは、9時と21時の気象庁地上天気図上に描かれている前線の位置（緯度）を、緯度1度単位で東経130度と140度において読み取ったものを用いる。また、降水量データには、日本各地のアメダスの時間降水量を用いる。
  本研究では、梅雨期と秋雨期の地上天気図上で頻繁にみられる、次の位置に前線が伸びる降水イベントに注目する。
・A：日本の南沖（30°N, 130°E ～ 32°N, 140°E）
・B：日本の南岸（33°N, 130°E ～ 35°N, 140°E）
・C：日本海から東北地方（35°N, 130°E ～ 38°N, 140°E）
　そして、これらのイベントA～Cにおいて、事例ごとに気圧配置と雨域の関係を分布図の比較を通して整理する。

３．結果
10年間の1日2回の地上天気図をもとに、イベントA～Cを、梅雨期からは順に18、17、6事例、秋雨期からは順に9、7、6事例選出した（連続する事例も含む）。これらの各イベントの出現時期をみると、それぞれ特定の時期に現れやすいことが確認された。次に、各イベントの事例ごとに気圧配置を調べて分類し、気圧配置と降水量分布（前後6時間、例えば9時の天気図の場合は7時から12時までの6時間降水量）の対応関係を整理した。明らかになった特徴をイベントごとに以下に示す。
①イベントA： 気圧配置をみると、梅雨期に多くみられるのは、前線に沿って西方から湿舌に対応した低圧域が伸びる事例（9事例）である。雨域の広がりは低圧域が伸びてくる方向により異なり、例えば南南西から九州南部に低圧域が伸びる事例（7事例）は、九州南東部を中心とした雨域がみられる。一方で、このような西方からの低圧域が侵入していない事例（8事例）では、雨域は狭い。また、雨域が関東を中心に広く拡がるのは関東南岸付近の前線上に小低気圧がある場合（1事例）であった。秋雨期の事例をみると、9事例とも付近に（台風を含む）が存在するが、雨域が日本の南岸地域に及ぶのは、日本の南沖にが発達している時（3事例）である。一方、雨域が関東を中心に拡がるのは、梅雨期と同様に関東付近の海上の前線上に小低気圧も存在している時（2事例）であった。
②イベントB： 気圧配置をみると、梅雨期に多いのは日本海に前線を持たない小低気圧が存在する事例（6事例）である。この時、九州地方（主に南部）と東北地方で雨域が拡がる。日本海に小低気圧がない場合は、東北地方の雨域は不明瞭で、九州地方をはじめとする前線付近のみに降水域が限られる。また、九州北岸付近で前線上に低気圧の中心がある事例（2事例）では、雨域が西日本に集中する。南西諸島付近にが存在する事例（3事例）では、前線付近の降水量が多く雨域は南北に拡がる。秋雨期の7事例はいずれも天気図上にが存在するが、前線付近の雨域が拡がるのは南西諸島付近にの中心が位置する時（4事例）である。
③イベントC： 気圧配置をみると、梅雨期は6事例中3事例で天気図上にが存在し、残りの3事例は西日本付近が気圧の谷（130～140°E付近の前線上に小低気圧の存在）となっていた。このうち、雨域が西日本から東日本まで広く拡がり、多降水地点が多いのは後者である。秋雨期は6事例すべてにおいて天気図上にが存在する。秋雨期と梅雨期のがみられる9事例では、南西諸島近海（北緯25-28度、東経125-132度）に台風の中心が位置する場合（5事例）は、九州南東部と東北・北陸の前線帯付近に雨域があるが、それ以外での中心が日本列島から離れている場合（4事例）は、雨域が東北・北陸の前線付近に限られる。

　このように、梅雨期、秋雨期の前線活動に伴う雨域の拡がりを把握するためには、前線が伸びる位置に加えて、梅雨期には小低気圧または、秋雨期にはの存在位置を特に考慮する必要があるといえる。

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　海洋結合の有無を考慮した高解像度全球気候モデル群であるHighResMIP実験を対象に，

（TC）の可能最大強度理論(MPI)を用いて，気候モデル毎に評価が大きく異なるTC強度の精度を評価し，さらに全球における海域毎の最大クラスのTC強度の将来変化予測を行った．HighResMIP実験のうち，MPIが計算可能な全30モデルの気候予測データを用いてTC強度を解析した．再解析値とHighResMIP実験の現在気候のMPIの空間パターンの一致を確認し，空間的平均誤差RMSEの逆数を重みとし，海域毎にモデル群のアンサンブル平均を施した結果，北西太平洋（WNP）及び北大西洋（NA）では，2050年までに最大940hPa程度にまでTC強度が強化されることがわかった．WNPでは多くのモデルで将来までに1~3hPa程度，TC強度が強化される一方，NAではその将来変化量がWNPと比較し約2倍となるモデルが47%存在することがわかった．

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なし

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なし

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