患者参画型とは、患者が自分の健康問題や治療・ケアに関する情報を正しく理解し、自己決定を行ないながら、健康回復のための計画を看護師とともに立案し共有していくことと考える。そのために当院ではの共有化を目指して、ケア説明用紙の作成を行なった。しかし、ケア説明用紙は各部署で作成されたもので項目にばらつきがあり、とケア説明用紙の内容にもずれがあり浸透しないのが現状であった。この原因を追求し検討した結果、患者に分かりやすく表現されたでない事が挙げられた。そこで病院独自の（以下海南）を開発することになったので、ここにその経過を発表する。
1方法
１）看護診断についてのアンケート調査
２）看護支援システム使用上の問題点についてのアンケート調査
３）の比較検討(図1)
４）看護診断勉強会
５）各部署師長・主任・記録委員と話し合い
６）海南(案)作成
２経過
１）２）のアンケート調査をもとに標準と看護診断・海南の比較・検討をマトリックス化し、それぞれの視点から利点と欠点を抽出し欠点に対しては改善案を考えた。その結果海南を作成することに至った。
３今後の方針
１）海南(案)の見直し
２）システム化
３）海南(案)説明会
４）プレテスト・修正
５）完全導入の開始

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〈緒言〉今日の医療において、インフォームドコンセントの医療を推進することは重要な柱の一つである。患者は、自分にどのような医療・看護が提供されているかわからない不安の中で、満足した入院生活を送ることは出来ない。その中で看護師の果す役割は重要と考え、不安軽減の一方法としての開示が必要であると考えた。
　当院では平成15年3月より入院患者へ平成16年4月より一部の外来患者にの開示を実施している。平成16年度は昨年度の結果を元に、患者が参画できる開示を目標に取り組んだ。今回は、看護師に焦点を絞り、開示マニュアル、アンケート項目の検討及び、アンケート結果を分析したのでここに報告する。
〈方法〉昨年度のアンケート結果より、開示は実施できているが、患者の意見を取り入れた立案を行なえていないことがわかった。患者参画型のを充実させる為に、看護師の開示に対する目的意識を高めることが必要と考え、マニュアルの修正、アンケートの内容変更を行なった。入院患者に対して「看護師がを一緒に立案したか」など10項目、看護師に対して「を患者と話し合いながら立案しているか」など11項目について、開示の現状把握を目的に、平成16年7月、平成17年2月にアンケートを行なった。
〈結果〉看護師のアンケート結果より、平成15年9月76.8％，平成17年２月96.5％（外来を除く）が,開示を行っていると答えた。「患者と話し合いながらできましたか」の問いに対して「はい」は、平成15年9月39.6%,平成16年7月59.2％、平成17年2月66.7％であった。「を開示することで受け持ちとしての意識は高まりましたか」の問いに対して「はい」は、平成17年2月92％であった。患者へのアンケート結果より「看護師は看護目標・計画を一緒に立てましたか」の問いに「はい」は、平成16年7月38.6％、平成17年2月37.2％、「というものを御理解いただけましたか？」の問いに対して「はい」は、平成16年7月75.7％、平成17年2月66.3％であった。
〈考察〉看護師はを開示する事で受持ち看護師としての自覚を持ち、患者の意見を取り入れたが立案できた。しかし、患者はの内容については理解されているが、立案に参画したという意識が薄いのが現状であった。理由として、初回の開示の方法が具体的に提示されていない。次に患者が自分の受ける看護について意見を述べる時間が不十分であると考える。現状は、電子カルテを持参し、個室で情報収集を実施している。今後はより徹底を図り、得た情報を患者とともにアセスメントし、の立案、修正、評価を継続できるよう検討していきたい。

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私達看護師は、患者様の入院中のを立て、それを基に看護を行なっている。現在、看護師が患者様の問題となっているであろう事に対し計画を立てているが、的確な問題があがっているのか、個人に合った計画が立てられているのかという不安や疑問を抱えながら仕事をしている。
　看護師は、を患者様に見せるものではないと考えており、看護師だけでを立案していた。そのため患者様も看護師がを立てていることを知らず、患者様のでありながら、患者様が参加できていない現状であった。このような現状を問題とし、患者様と一緒にを立案するため以下のようなシステムを導入した。
　患者様入院時、プライマリーナース・アソシエイトナースがを患者様と一緒に立案し、看護ケアの内容に患者様の希望を取り入れ、患者様と看護師の双方の同意の上で看護を行なうため、患者様に説明し同意を得るようにした。また、病状により計画立案に参加できない患者様については、家族の方と一緒にを立案した。
　その結果、自分自身のを知っている患者様が増え、看護師に自分の悩みなどが良く伝えられる、詳しく説明してもらえるなどの意見も聞く事ができ、患者様に安心感を感じてもらえることができた。また、看護師もの評価を行ない、内容をきちんと記録に記載できるようになり、継続的な看護へと結びつける事ができた。
　　システム導入時は、患者様と一緒に立案することがどういうものか実感できず戸惑いの方がはるかに大きかった。そこで私達は、の立案方法を統一し、患者様と共にを立案する意識を持つために、看護師自身の勉強会も実施した。その結果、患者様と相談するなかで患者様の希望を確認しながらケア内容をに取り入れることができ、患者様の満足度にもつなげる事ができた。患者様に参加してもらうことで、患者様を中心に行なう看護の大切さを改めて実感した。
　患者様との立案は導入し始めたばかりのため、患者様への定着が現時点では薄く、説明同意のサインをもらっていても覚えていない患者様もいた。また、家族の面会が少ない場合は、いつまでも計画の同意を得られない場合もあり、今後の課題として残っている。しかし、取り組み前に行なった調査では、患者様と一緒にを立てる前から患者様の満足度は自分たちが思っていたよりも高いことがわかった。今後もこのシステムを継続して取り組んでいくことで、更に患者様ひとりひとりに合わせた満足度と質の高い看護を提供していけるよう努力していきたい。

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本研究の目的は，看護課題およびその関連要因を訪問

書に明記することの有用性を検討することである。その取組みを実施している1訪問看護ステーションにおいて，明記前後の訪問書の内容を調べ，内容の変化のプロセスを分析した。明記することにより，個々の訪問看護師が看護課題の原因や理由を明確に認識することができ，看護課題の根拠をチームで共有できるようになった。また，明記することで，関連要因の解決，軽減維持，リスク回避を目指したを立案し，個別性のある効果的な看護実践につなげることができていた。また，訪問看護事業所が実施した利用者満足度調査においては，明記後に「説明内容や手順の統一」に関する項目の満足度が有意に上昇していた。以上のことは，看護課題およびその関連要因を訪問書に明記することが有用であることを示唆している。

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＜緒言＞疾病構造の変化、在院日数短縮を背景に外来看護の果たす役割の変化が求められた。当院では電子カルテ導入により看護周辺業務がなくなり看護に費やす時間が増えたことを受け、診療の補助中心の外来看護から療養上の世話の出来る看護に眼を向け慢性疾患長期通院患者を対象に継続看護を開始した。その後病棟からの継続看護の要請を受け、長期入院患者退院後の外来継続を開始し病棟・外来間の継続看護カンファレンスの確立を定着させた。更に外来記録マニュアルの整備、の開示を実施することができたので報告する。
＜方法＞当院は病院移転と同時に電子カルテを導入し看護支援システムも組み込まれた。看護部はカルテ開示に向けて概念の統一とアセスメント能力の向上に向け看護診断を導入したが外来では日々のフォーカス記録しか残せていないのが現状であった。そこで外来看護師を対象にの学習会を開催し外来での長期通院患者を中心に受け持ち看護師を決め継続看護を開始した。その後病棟からの継続依頼を受け病棟・外来間の継続看護を開始した。しかし記録マニュアルが病棟中心に作成されていたため、外来におけるの修正、サマリー記載、継続看護、外来における開示を含め外来記録マニュアルを外来記録委員で作成した。病棟からの継続看護の方法は、病棟からの依頼で外来看護師が退院前に訪室し受け持ち看護師の紹介や外来受診方法を説明した。他職種の関わりの必要な症例に関しては入院中より他職種間カンファレンスを行い外来看護師も同席した。病棟看護師は退院サマリーを記載し残された看護問題を外来看護師に提示した。外来ではを立案し看護を展開し来院時はフォーカス記録を行い定期的に外来サマリーを記載した。再入院の際には外来での情報が病棟で確認出来、病棟・外来間の継続が確立できた。2003/1-2003/12の外来受け持ち患者数は129名、2004/1-2004/12では170名、2005/１-2005/12では392名と患者数は増加した。
　また継続看護対象者に対しての開示を2003年より開始した。2004/7では26人2005/2は31人、2005/7は76人の看護師が開示をした。件数は増加傾向にあったが2006/2では41人と減少した。
＜結果＞1996年看護雑誌で動き始めた外来と題し外来での看護をアピールする時代が来たことを投げかけている。遅れること６年電子カルテ導入を機に当院外来看護は画期的に飛躍した。継続看護の確立、開示、更には外来看護師初の評価である在宅療養指導料算定も行えるようになった。これらは外来看護師が患者の帰宅後の生活支援を視野に入れた看護の役割を認識し援助をすすめることが出来たからと考える。しかし一方で継続依頼が多く外来看護師1名あたり5_から_6人の受け持ちが余儀なくされ十分な関わりの時間が取れず形だけの受け持ちになったり、計画の変更が出来ないなど問題も出た。そこで病棟とのカンファレンスを行い継続看護の必要な対象の基準を作成した。今後の課題としての見直し、受け持ち患者への開示、在宅指導の充実を図っていきたい。

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本研究の目的は，機能性尿失禁リハビリテーションプログラム開発の基礎的資料を得るために，従来のの構造とその問題点を明らかにすることである．対象は，脳損傷後に機能性尿失禁をきたしリハビリテーション実施中の患者146名に実施された延べ783件のである．Mayringに従って説明的内容分析，要約的内容分析，構造化内容分析を行った．また，実施困難だったの問題を抽出し，原因別に分類した．
その結果，従来のは，「脳損傷後の自主的な排尿行動が行えるための精神的，身体的環境の調整介入」，「脳損傷後の新しい排尿動作スキル獲得のための介入」，「脳損傷後の特異的な障害から起こる排尿の問題に対する代替的な介入」の3領域からなり，それぞれ4，1，4の計9カテゴリーによって構成されていた．一方，を困難にする問題点は5カテゴリーに分類された．以上の結果を取り入れることにより，をより効果的にできる可能性が示唆された．

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看護記録は、動物看護において重要な位置を占める。本研究では、2011年8月から12月にかけて本学付属動物医療センターに入院した20事例を対象に、独自に作成した監査項目を用いてと経過記録の監査を行った。1回目の監査後に問題点の検討や記入用紙の変更、関連資料の配布などを行った結果、2回目の監査では用紙の記入方法との具体性について改善が見られた。一方、看護目標の設定や計画と記録の一致性については改善は見られなかった。患者動物のケアの向上には、看護の質の向上が必須である。動物のケアの向上に結びつく具体的な方法について今後検討が必要である。

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