〈緒言〉当院では、平成18年から看護支援システム（以下システムという）の運用を開始した。当初は運用基準に沿って稼動することが精一杯で、本来のシステムとして看護実践が有効に実施できていない状態であった。看護部では、はＮＡＮＤＡ（以下という）を導入しシステム稼動開始以前からの学習会を幾度か実施し、スムーズにシステムに移行できるよう準備を行った。また、病棟においてもスムーズにシステム運用ができるよう病棟内でも勉強会を実施した。しかし、実際の運用が開始すると、の立案に整合性がないことが判明した。そこで当病棟内で実施したシステム運用と患者主体の看護実践のための教育方法を報告する。
〈方法〉まず、ラベルの整合性について検索を行った。立案率については、１週間以上入院している患者について、数を平均化した。また、疾患別・到達目標レベルも参考に評価した。の整合性については、ラベルを、脊椎疾患・ＴＨＡ・ＴＫＡまた、その他として大腿骨頚部骨折の４パターンに分類した。その結果を踏まえ患者主体のが立案されているかどうかについて検討し教育方針を計画した。
〈結果〉の立案率は平均3.6診断であった。疾患別では、脊椎疾患では平均立案率は4.2レベルであった。ＴＨＡでは、立案率は2.1であり、ＴＫＡでは、4.1であった。また、大腿骨頚部骨折においての立案率は3.7であった。
の整合性についてのオーディットは師長が行った。オーディットの結果整合性を認められた名は43_パーセント_であり、エビデンスで証明できないものがほとんどであった。特に脊椎疾患においては、患者が「死にたい」「死にたいのに自分で死ぬこともできない」と訴えていることをＳＯＡＰしているにもかかわらず、心理的診断ラベルを立案していない患者が100_パーセント_であった。本来であれば霊的安寧促進準備状態のラベルが立案されるべきである。また、ＴＨＡ・ＴＫＡ術前患者のすべてに【不安】が92_パーセント_立案されていた。大腿部頚部骨折の患者には、96%で末梢性神経血管性機能障害リスク状態が立案されている。これについては、整合性にあったである。手術後の患者には前例に皮膚統合性障害が立案されている。転倒の危険性がある患者は不隠行動予測スクアで判断し、転倒リスク状態が該当する患者には前例が立案されていた。以上のことを踏まえ、教育計画を立案し実施した。まず、プロセスを２回実施し、ＰＯＳも含めた看護実践論を３回実施した。その後入院患者で実際に症例検討との妥当性と整合性について勉強会を5症例実施し、その後のペーパーペーシェントでは、100点中80点以上が88%になった。２年の教育と患者カンファレンスでの師長の助言で、患者主体のが徐々に理解されてきた。平成20年3月のオーディットでは、脊椎損傷の患者で「死にたい」と言語化された患者には、霊的安寧準備状態が立案された。また、家族への介入に必要な家族介護者役割緊張などのも立案されるようになった。
<まとめ>勉強会ががなぜ必要なのか、と看護実践がリンクする必要性が根拠から成立される事が看護師に認知できてきた事が示唆された。

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本研究の目的は，看護課題およびその関連要因を訪問看護計画書に明記することの有用性を検討することである。その取組みを実施している1訪問看護ステーションにおいて，明記前後の訪問看護計画書の内容を調べ，内容の変化のプロセスを分析した。明記することにより，個々の訪問看護師が看護課題の原因や理由を明確に認識することができ，看護課題の根拠をチームで共有できるようになった。また，明記することで，関連要因の解決，軽減維持，リスク回避を目指した看護計画を立案し，個別性のある効果的な看護実践につなげることができていた。また，訪問看護事業所が実施した利用者満足度調査においては，明記後に「説明内容や手順の統一」に関する項目の満足度が有意に上昇していた。以上のことは，看護課題およびその関連要因を訪問看護計画書に明記することが有用であることを示唆している。

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〈はじめに〉当院は2002年電子カルテ導入時、看護システムも電子化となりそれまで使用していた標準看護計画をに変更することになった。カルペニート著のハンドブックを参考にし、患者情報をNANDAの１３領域の枠組みを用い当院独自のとし導入した。を活用し始めて４年が経過したがカルペニートとNANDAの併用では診断用語の適正化が問題となり、また、今後看護成果分類（NIC）、看護介入分類（NOC）の導入も考えるとNANDAへの移行が必要があると考えを見直ししたため経過を報告する。
〈方法〉１．当院のの使用状況からNANDAにはなくカルペニートが有用であるとし当院で採用している5診断（成熟性遺尿症・呼吸機能変調のリスク状態・セルフケアの不足シンドローム・道具使用のセルフケア不足・安楽の変調）の使用状況の調査　２．この結果を基に看護記録委員会で検討　３．診断ラベル削除前(2003年4月?2005年3月)、削除後(2005年4月?2006年3月)で使用状況を比較する。
〈結果〉5つの診断を削除できるのか看護記録委員会で検討した結果、成熟性遺尿症は使用症例がなく小児科病棟においても不要であり削除可能、呼吸機能変調のリスク状態・セルフケアの不足シンドローム・道具使用のセルフケア不足・安楽の変調については定義を読み再度学習し、原因をアセスメントすることで削除可能と判断し、2005年４月より当院のからこれら5つの診断ラベルを削除した。削除前の使用件数を月平均でみると不安1274件、安楽の変調1057件、感染リスク状態781件、急性疼痛658件、入浴／清潔セルフケア不足602件、転倒リスク状態570件、身体損傷リスク状態312件、呼吸機能の変調のリスク状態280件、皮膚統合性リスク状態225件、非効果的治療計画管理130件であったのに対し、削除後では不安1287件、急性疼痛954件、感染リスク状態815件、転倒リスク状態644件、入浴／清潔セルフケア不足486件、皮膚統合性リスク状態348件、身体損傷リスク状態298件、睡眠パターン混乱186件、身体可動性障害184件、悪心154件と変化した。また、上位には入らなかったが非効果的気道浄化、活動耐性低下、非効果的呼吸パターン、消耗性疲労、排泄セルフケア不足の使用件数が増加した。5つの診断を削除して１年が経過したが問題は起こっていない。
〈考察〉使用状況から、安楽の変調は安楽でない原因をアセスメントすることで急性疼痛、悪心、睡眠パターン混乱等に、呼吸機能変調のリスク状態は非効果的気道浄化、活動耐性低下、非効果的呼吸パターン等を選択するようになったと思われる。セルフケア不足のシンドロームは４つの領域における機能をアセスメントしそれぞれの診断を使用するようになったと思われる。の導入に際しては看護記録委員が中心となり独自の勉強法で進めてきたが、の質を評価したときにアセスメント能力の低さが浮き彫りになった。現在のシステムではアセスメントを記載する場がないこと、質的監査まで行えていないことが問題となってきている。また、診断指標を選択できないこともありの妥当性が確認しにくい。今後はNIC、NOCの導入の検討、質的監査の方法を考えていく。

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【背景と目的】 電子カルテ導入による看護情報への影響を明らかにするために, 電子カルテ導入前後に用いられた看護記録をもとに, 情報量と内容を評価した. 【対象と方法】 全面的に電子カルテシステムを導入した病院で調査を行った. 分析対象は属性をマッチングさせた術後患者のSOAP形式の看護記録とし, 電子カルテ導入前後それぞれ13名の術後患者のデータを比較した. 【結果】 電子カルテ導入前後の・関連因子・看護計画・経時的問題の量的比較において, 有意差はなかった. NANDA13領域の分類では, 導入前のデータは4領域に有意に集中した. 関連因子は, 導入前に統一された表現であったが, 導入後では様々な表現が用いられていた. 【結語】 導入による診断のワンパターン化が懸念されたが, 候補リストの表示や, 判断を伴う選択は, むしろ論理的な思考を広げ, データベースを重視した計画の立案に有用であると考えられた.

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「

に至る推理過程モデル」は、看護婦のに至る推理過程を解明するために作成された。本研究の目的は、これを臨地実習に適用することが、看護学生の能力を高めるための指導に有効であるかどうかを検討することである。対象は、成人・老人看護学実習を行なった専修学校3年諜程の2年生17名である。推理過程モデルのステップに沿った、過程用紙と関連図、看護計画の3つの実習記録から、過程として重要な1)意図的情報収集、2) 情報の分析・統合の適切性、3) の適切性を検討した。その結果、情報の分析・統合で不足する情報はあったが、学生全員が各ステップを経て妥当なを導いた。さらに、過程用紙に対する反応をインタビューした結果、学生、教員ともに学習促進のために有効であると評価した。

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The effects of interview education is studied by questionares to the second grade students (n=261) on remote education of the training school of nurse. The response rate was 42.1% for the students who recieved the interview lecture of maternity nursing. The result shows that the understanding level after the interview class has risen than the before, on the other hand, there are studens who feel a difficulty to understand the nursing diagnosis ofwellness and the idea of the Health promotion. As for the student who understood, the video-assisted education in the class and the opinion exchange by the group work were important factors.

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近年, 過剰ストレスを訴える労働者が増えており, 職場におけるストレス対策は重要課題の一つとなっている.
ストレス対策としては, 二つの方向からのアプローチ, つまり, 職場におけるストレッサーの軽減と労働者一人ひとりのストレス耐性の向上が必要とされていることから, それぞれにおける看護職の役割と職務についてまとめた. 看護職は, ファーストラインプロフェッショナルとして, 常に労働者の身近かにあり, 労働者一人ひとりが健康的にかつ自主的に生きていくことを支援し, QOLの向上に貢献することをめざしている. そのため, ストレス対策における看護職の役割は, 今後ますます重要性を増すといえよう.

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本研究の目的は, 看護学生のプロセスを明らかにすることである. 対象は精神看護学実習でうつ病患者を受け持った看護学科4年生20名とした. 学生の実習記録から名決定の根拠とした情報を抽出し, North American Nursing Diagnosis Association （NANDA）のと診断指標・関連因子に基づきカテゴリーに分類した. その結果, 学生は名を決定する際に患者の訴えだけを重視し, 根拠となる客観的情報収集が不十分な傾向があることがわかった. 情報不足の原因として, 学生の知識不足, 情報収集の機会の不足があげられた. 以上のことより, 教員は学生が多角的な視点を持って情報収集できるよう指導していくことが必要である. 今後の指導方針として, 1. 病態に関する基礎知識, 名決定の際の原因または関連因子の確認, 2. 病棟スタッフと学生の調整, 3. 学生主体のカンファレンスの進行についてアドバイスが必要である.

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