この論文の第1の目的は、現代日本におけると少年非行との関係に関するエビデンスを提示することである（研究1)。用いられるデータは､非行に関する官庁統計と国勢調査である。の指標としては、学歴が用いられた。本論文はまた、と非行との間の因果的な連関について明らかにすることも、目的としている（研究2)。の指標としては、文化資本と進学希望が用いられた。369組の中学生とその親に対する調査が行われ、と非行との関連に関する仮説が検討された。分析には､潜在変数を伴う構造方程式モデリングを用いた。主な知見は以下の通りである。(1)と少年非行は関連性を持っていた。(2)と凶悪犯罪や薬物犯罪との間には、強い関連が見られた。(3)の非行に対する直接効果はなかった。(4)親の不適切な養育と本人の学校不適応を媒介して、が非行に与える間接効果がみられた。

抄録全体を表示

　従来の職歴研究の多くは、変わりゆく現職を分析対象としながらも、その変化を十全に捉える方法を持たなかった。永く、静的な計量分析技法による職歴移動分析が行なわれ続けてきたのである。ところが、1970年代の後半から職歴移動研究に動的な計量技法であるイベントヒストリー分析が用いられはじめたことによって、変化の基底となる時間が明示的に分析にあらわれ、対象と分析手法の隔たりが徐々にうめられつつある。この分折技法の進化は、日本におけるSSM研究にも影響を与えている。
　このように職歴分析において基底をなす時間と職歴移動との関連は、しかし、理論的には必ずしも十分に整理されているとはいえない。むしろ、われわれは時間と移動をめぐるメカニズムに無自覚なまま分析技法をデータに適用しているといえるような状態に近づいているのかも知れない。こうした点に鑑みて、本稿は職歴研究に登場するいくつかの時間関連変数を職歴移動との関わりのメカニズムに基づいた整理を試みている。ここでは、個々人と職業的地位のマッチングの変化がその他の要因から独立にある場合を時間と移動との関わりが‹無媒介的›であるとし、時間経過が第3の要因の変化をともない、それが移動に影響を及ぼす場合を‹媒介的›な関連として区分し、それぞれのメカニズムに対応する時間関連変数と職歴移動との関連をデータをもとに検証した。

抄録全体を表示

　労働市場の流動化は世代内移動，とりわけ転職行動の活発化と言い換えることができる．理論的には，転職行動の増加は労働市場の効率化とジョブ・マッチングの向上という意味から肯定的に捉えられてきた．しかし，実際の転職行動には転職後の賃金低下やキャリア形成の阻害となる可能性が存在し，どのような状況下でも個人にとって望ましい結果をもたらすとは限らない．
　そこで本稿では，労働市場の状況によって世代内移動の帰結が変化するプロセスについて，転職行動に伴う賃金低下構造の時代変化から考察する．転職に伴う賃金低下のメカニズムは先行研究の蓄積がなされているが，本稿の目的は時系列分析によって先行研究が問題にしてこなかった長期的トレンドを把握することである．
　分析の結果，以下の知見が得られる．1950年代後半から2005年にかけて流動性の高まりと賃金低下率の上昇が確認できる．賃金低下メカニズムに関する多変量解析を時代別に行った結果，バブル経済期までの時代では企業規模間の下降移動のみが賃金の低下に強い影響を与えていたが，それ以降は，企業規模間の下降移動に加えて，非正規雇用への移動，会社都合による離職，前職勤続年数の長さが統計的有意に賃金の低下に寄与している．したがって，転職に伴う賃金低下構造にみる世代内移動の帰結は，1990年代以降大きく変化したのである．

抄録全体を表示

The purpose of this paper is to examine the relationships of industrialization and social stratification from the longitudinal data of Social Stratification and social Mobility Survey (SSM Survey) in post-war Japan. It is well known that industrialization has caused large changes in the social stratification. Treiman hypothesized the relationships between industrialization and the changes of social stratification in general. Our main attempts are more to investigate his propositions on the basis of national surveys conducted in 1955, 1965, 1975 and 1985. These data are very useful to examine his propositions. Our analysis shows that most of his propositions are rejected, and some of his propositions are supported, but they have been limited in the special period. We know that industrialization not always has linear effects on social stratification.

抄録全体を表示

　日本の世代間移動表の分析は、しばしば「構造移動／純粋移動」という２種類の移動メカニズムを想定し、構造移動量／純粋移動量／安田係数をその指標としてきた。だが、その枠組みにはさまざまな問題がある。特に、人口再生産と就業選好という、社会移動の供給側要因が実質的に無視されている。本論文では次の２点を示す。1)日本では1936～55年を中心に人口再生産に階層差が生じており、ＳＳＭの75年と85年のデータに影響を与えている。それをある形に調整すると、75年と85年で安田係数はほとんど変化しなくなる。2)就業選好を考慮すると、構造移動量と「構造移動」とが対応しなくなる。移動表の周辺分布が社会構造やその他個人外在的制約を示すと見なす根拠はない。周辺分布は個人の移動の集計であり、個人の移動要因はすべて周辺分布の決定要因になりうる。個人の移動が就業選好によって影響されるなら、周辺分布も就業選好によって影響されるのである。

抄録全体を表示

　ファラロ＝高坂モデルは、これまでその公理系の中で社会移動という観点から議論されることが少なかった。そこで本稿では、社会移動の観点からFKモデルの仮定を明示化し、あらためて分析してみることにする。ここからわかることは、個人の中で過去の階層イメージを考慮するモデルでは、過去の階層地位が現在の階層帰属意識に逆方向の影響を与えるのに対し、過去の階層地位を考慮するモデルでは順方向の影響を与えるということである。

抄録全体を表示

Why is that many sociologists say that the theory of cultural reproduction coined by Bourdieu has no applicability to Japan? I have shown that there is a structural mechanism that conceals cultural reproduction in Japanese society. Most high status men become cultural omnivores who are familiar with both popular culture and high culture, but overall men are not major consumers of high culture. Because the public field is occupied mainly by men, their patterns of cultural consumption are taken to stand for the Japanese pattern as a whole and thus Japanese culture is seen as popular and equalitarian. High culture and its reproduction receives little attention because it is largely concealed in private domains dominated by women.

抄録全体を表示

と社会移動の研究において、産業化命題の検証研究を典型として、たがいに矛盾した経験的知見、そして仮説の理論的検討の放置という状況がみられる。その原因として研究戦略の偏り、つまり変数指向戦略の偏重があったことを指摘する。八〇年代後半以降の日本で現れた資産格差の拡大は、変数指向戦略の偏重のために解決されないままの研究課題を残した。それは、格差がどのくらい拡大したのかという実質的問題、そしてそれをどのように説明するのかという理論的問題である。そこで、と社会移動の研究のなかで資産格差を分析するための研究枠組を提示する。その枠組では、職業威信の重視を避け、実質的な経済的格差の発見を優先する.また、そうした格差を拡大するメカニズムを想定し、理論仮説およびそれにとって外在的で重要な要因を演繹的に提示する。

抄録全体を表示

　本稿では、職歴データの分析を通じて、近年系列データの分析手法として注目されつつある最適マッチング分析の有効性と問題点を検討する。職歴パターンについては、これまで原（1979）、盛山（1988） などによって検討されてきた。ただ職歴データの分析はあまり進んでいるとはいえない。本稿では、1995年と社会移動に関する全国調査（SSM調査）の職歴データを最適マッチング分析により検討する。まず入職から10年間、および30年間の職歴データについて、最適マッチング分析によって距離行列を求め、さらにクラスター分析によって、それぞれ6つのクラスターを析出した。また初職、現職、学歴、職歴パターンの関係を明らかにするために、ブール代数分析をおこなった。以上の分析から、既存の類型化とは異なり、職歴の包括的な類型化が可能であることを示し、従来の分析方法では十分にできなかった職歴の新たな分析の可能性があることを示した。

抄録全体を表示

The aim of this paper is to unravel the change in the functions of the high school diploma using time-series variation in the structures of intra-generational mobility.
First, we try to set demarcation lines between birth years by examining intra-generational mobility, occupational structure based on the first job, and enrollment ratios in the institutions of higher education. Exploring these three aspects for every birth year between 1932 and 1965, five different phases are inductively suggested. Second, the five different phases are compared with 10-year demarcations to verify the former by analyzing chances for advancement to managerial level. We find that using 10-year phases only shows static and limited results. But result using time divisions developed in the exploratory phase produced results that clearly shown the changing impact of academic attainment depending on the period.

抄録全体を表示

　本稿は，計量的な社会学研究を事例として，日本と他のアジア社会との比較研究はいったい何をなし得るのか，またそのさらなる可能性を追求するためには，どのような点に留意しながら研究を進めていけばよいのかを，いわば研究の舞台裏に当たる部分にも積極的に触れながら検討していく。本稿ではまず，コーン（Kohn）の分類に基づき，比較社会研究の類型を確認した後，具体的な研究事例に即して，アジア比較社会研究が何を目的としており，具体的に何を行っているのかを，知見の導出プロセスにまで踏み込みながら考察する。さらに計量的な比較社会研究には，調査票の翻訳過程にも，社会間の微細な差異を見出し，それぞれの社会の特徴に関して新しい研究を進めるための契機が存在していることを，筆者が経験した2005年SSM調査プロジェクトの韓国調査を事例に論じる。また比較社会研究の契機は，さまざまな媒体を通じた社会間接触や社会間関係に着目することによっても得られることが示される。これらを通じ，大枠では類似しながら細部は微妙に異なる日本と他のアジア社会との比較研究は，私たちが自明視してしまっている想定や価値観の相対化を通じて，新たな研究を進めていくための契機をもたらしてくれるのみならず，理論的な貢献や，日本社会研究の国際発信への寄与など，多くの大きな意義を持つものと結論付けられる。

抄録全体を表示