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Google マップ上の公共交通経路検索の網羅性を阻害するのは何か？秋田公共交通情報プロジェクトの経験からの考察

豊田哲也

国際教養大学　アジア地域研究連携機構研究紀要
2019年 8 巻 1-10
発行日: 2019年
公開日: 2019/03/07

DOI https://doi.org/10.24687/iasrc.8.0_1

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秋田県では2018 年9 月から原則として全ての公共交通がGoogle マップ上で検索可能となっている。同様の取り組みは全国でも容易に進められうるであろう。その普及を阻害しているのは、GTFS 形式について理解の不足とデジタルマップ上の経路検索の効果についての調査の不足である。GTFS 形式についての理解の普及のための活動と公共交通のGoogle マップをはじめとするデジタルマップ掲載の効果についての調査の実施により、2020 年までに全国公共交通機関を網羅した経路検索が実現することに期待したい。
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高速バスの時系列動向－東北地方を対象として－

野澤誠, 日比野直彦, 森地茂

土木計画学研究・論文集
2009年 26 巻 671-677
発行日: 2009年
公開日: 2017/11/29

DOI https://doi.org/10.2208/journalip.26.671

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　乗合バスの利用者の減少傾向が続くなか，高速バスは，輸送需要が伸びている路線が多い．規制緩和やインフラ整備，また，他モードの整備が展開されたことにより，高速バス市場を取り巻く環境は大きく変化してきている．高速道路の整備により所要時間が短縮され，夜行便は廃止されるものの，昼行便の需要が増加しルート全体としては需要が増加している．また，新幹線整備の高速バスへの影響は，利用目的が異なることから限定的となっている．規制緩和前後の傾向として，需要が高いルートについて主要都市間，及び主要都市間周辺の都市を含めたルートの新設が増えてきている．一部では，貸切バス事業者によるツアーバスの影響により運賃低下の傾向がみられる．
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バス運賃の低廉化による高齢者の行動の多様化とQOLへの効果

安藤晃太, 木村一裕, 鈴木雄, 日野智

土木学会論文集D3（土木計画学）
2014年 70 巻 5 号 I_579-I_587
発行日: 2014年
公開日: 2015/05/18

DOI https://doi.org/10.2208/jscejipm.70.I_579

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近年，不採算バス路線の廃止が相次ぎ，高齢者のモビリティの低下に歯止めがかからない．そこで秋田県秋田市では，高齢者の外出促進，社会参加の支援を目的として，2011(平成23)年10月1日よりバスを100円で利用できる「高齢者コインバス事業」を導入した．本研究では，より効果が大きいと考えられる秋田市中心部から離れた郊外部の河辺地区を対象にバス利用者へのアンケートおよびインタビュー調査を行った．そこからバス運賃の低廉化による交通行動の変化の把握や，行動が多様化したこととQOLおよびCapabilityへの関連性を確認し，社会政策としての事業の有用性を評価した．分析から，高齢者のバスによる外出回数が増加し，行動範囲の広がりもみられた．交通行動の変化に伴いQOLやCapabilityも向上しており，本事業は郊外部で有用なものであると考えられた．
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学会記事

地学教育
2019年 71 巻 4 号 133-138
発行日: 2019/05/31
公開日: 2019/11/13

DOI https://doi.org/10.18904/chigakukyoiku.71.4_133

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高齢者のためのバス運賃の低廉化施策に対する市民の受容意識

鈴木雄, 原田彩, 日野智, 木村一裕

土木学会論文集D3（土木計画学）
2013年 69 巻 5 号 I_677-I_686
発行日: 2013年
公開日: 2014/12/15

DOI https://doi.org/10.2208/jscejipm.69.I_677

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近年，地方都市では路線バスの廃止や縮小などにより自動車を運転できない高齢者は移動が困難なものになっている．移動手段の確保は高齢者にとって，外出機会の増加や交流機会の創出などQOLの向上に資するものである．秋田県秋田市では70歳以上の高齢者が1回100円で路線バスを利用できる「高齢者コインバス事業」を平成23年10月から実施している．本研究は70歳以上の事業対象者と，70歳未満の非対象者に対し意識調査を実施した．バス利用料金の低減による70歳以上の高齢者のQOL向上効果と，70歳未満の非対象者の事業に対する受容意識を把握している．分析の結果，事業の非対象者であっても，高齢者のQOL向上に資する事業への受容意識は高いことが明らかとなった．一方，事業の対象者と非対象者に共通して，事業の存続への不安があることも示された．
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タクシーとバスの乗り継ぎ施策に関する意識分析

鈴木雄, 日野智, 西颯一郎, 山崎基浩

交通工学研究発表会論文集
2022年 42 巻
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/10

DOI https://doi.org/10.14954/jsteproceeding.42.0_831

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本研究では、秋田県秋田市において、タクシーとバスの乗り継ぎの割引による高齢者の活動範囲の拡大について意識調査の結果より検討を行った。既存の買物タクシーの運賃 1 回 300 円は割安にとらえられていることが明らかとなった。タクシーとバスの乗り継ぎについて、予約日・運賃・乗り継ぎ環境・乗り継ぎ時間の要因から利用意向モデルを構築した。その結果、当日予約・タクシー運賃 300 円・施設併合バス停・乗り継ぎ時間 30 分の条件では、5.7%の高齢者が利用意向を示すことが明らかとなった。これは既存の買物タクシーの利用者割合 21.9%よりもかなり少ない。既存の買物タクシーと同条件ではバスへの乗り継ぎを行わないことが示されており、利用拡大のためにはタクシーとバスとのセット割引による、さらなる安価な運賃設定が必要であることが示されている。

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タクシーとバスの乗り継ぎ運賃施策に対する高齢者の利用意識に関する研究

鈴木雄, 日野智, 西颯一郎, 山崎基浩

交通工学論文集
2023年 9 巻 4 号 A_69-A_75
発行日: 2023/04/01
公開日: 2023/04/01

DOI https://doi.org/10.14954/jste.9.4_A_69

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本研究では、秋田県秋田市において、タクシーとバスの乗り継ぎの割引による高齢者の活動範囲の拡大について意識調査の結果より検討を行った。タクシーとバスの乗り継ぎプランについて、当日にタクシーを予約できることや、施設に併合したバス停で乗り継ぎを行うことが利用意向に影響することが示された。また、運賃を安く設定することや、タクシーとバスの乗り継ぎ時間を短く設定することが重要であることが示された。タクシーとバスの乗り継ぎ割引のプランについて、75歳以上の高齢者や、現在バスや電車のみを利用している人で利用意向が高いことが示された。例えば、75歳以上でバス電車のみを利用している高齢者に対し、乗り継ぎ時間30分、タクシー運賃300円を提案した場合、25.2%が利用意向を示す結果であった。

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タクシー運賃の価格感度とサービス評価に関する研究

秋田市交通圏のタクシーを例として

鈴木雄, 日野智

都市計画論文集
2016年 51 巻 3 号 673-679
発行日: 2016/10/25
公開日: 2016/10/25

DOI https://doi.org/10.11361/journalcpij.51.673

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本研究では、秋田市のタクシー利用に対する価格感度やタクシー利用の満足度について分析を行った。分析の結果、タクシー利用者は現在のタクシー運賃について満足していないことが明らかとなった。また、タクシー運賃はタクシー利用の総合満足度に与える影響も大きいことが明らかとなった。つまり、タクシーの運賃は改善することが求められる。価格感度に関する分析では、タクシーの初乗り運賃について「安い」と「高い」のバランスが取れている「基準価格」が647円となった。これは現行の710円よりも低い値である。つまり、タクシー利用者は現行の初乗り運賃である710円に割高感を持っていることが示された。しかし、免許返納割引や障害者割引により運賃が1割引になった場合には、割高感は解消されることが明らかとなった。また、タクシー利用の満足度が高い人ほど運賃に対して割高感を持たないことも明らかとなった。今後は、タクシー運賃の値下げを検討するとともに、接客態度や社内の清潔性・快適性の確保などによる満足度の向上も重要であることが示された。
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タクシー運賃の割引率が高齢者の外出行動へ与える影響に関する研究

秋田交通圏のタクシー利用者を対象として

鈴木雄, 日野智, 前田悠抄

都市計画論文集
2017年 52 巻 3 号 795-801
発行日: 2017/10/25
公開日: 2017/10/25

DOI https://doi.org/10.11361/journalcpij.52.795

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本研究は、タクシー運賃が割引になった場合の、高齢者の外出行動や外出意識に与える影響について分析を行った。バス停まで歩くことができない高齢者や、バス降車後に目的地まで歩くことができない高齢者の存在が確認できた。自家用車を利用できない高齢者は、買い物に不便を感じていることが示された。また、外出できる範囲の拡大や、家族以外の人との会話をすることにより、生活の満足度が向上することが示された。これらの高齢者に対して、タクシー運賃の割引を適用することの提案を行った。本研究では、タクシー運賃が割引になることによる効果の分析を行うために、アンケート調査を行った。タクシー運賃が5割引になると、「今までより多く趣味のために外出することを考える」や「今まで行けなかった場所に行けるようになる」などの効果を多くの高齢者が感じることが明らかとなった。また、タクシー運賃が5割引になると、タクシーの利用頻度も高くなることが明らかとなった。さらに、タクシー運賃を5割引にしたとしても、収支は黒字になることが明らかとなった。
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規制緩和に伴う新規参入事業者と公営バス事業者の対応-京都市を事例として

井上学

地理学評論
2006年 79 巻 8 号 435-447
発行日: 2006/07/01
公開日: 2008/12/25

DOI https://doi.org/10.4157/grj.79.8_435

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本研究は,規制緩和後の乗合バス市場がコンテスタブルな市場として適当であるかどうか,京都市を事例に新規事業者と公営バス事業者との競争を通じて明らかにする.新規事業者の参入に対して,京都市営バスは既存のネットワークを活用する戦略をとった.具体的には,定期券制度の改善によって運賃面における優位性を打ち出した.また,市内中心部に参入しようとしたエムケイの行動に不安を持った京都市や商工会議所は,京都市営バスとエムケイとの協調を促した.エムケイが京都市営バスの路線の一部を受託することで,エムケイは新規参入をとどまった.エムケイのバス車両は京都市営バスが買い取ったためサンク.コストは最小限に抑えられた.この点において京都市のバス市場はコンテスタブルな市場といえる.今後,京都市営バスがさらなるサービスの再編によって最適な運賃が達成されることで,コンテスタビリティ理論に合致した状況になると思われる.
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1969年春季大会講演要旨

東北地理
1969年 21 巻 3 号 167-177
発行日: 1969年
公開日: 2010/10/29

DOI https://doi.org/10.5190/tga1948.21.167

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冬期における高齢者の健康活動のための都市・交通環境施策に関する研究

鈴木雄, 木村一裕, 日野智, 折井貴臣

土木学会論文集D3（土木計画学）
2014年 70 巻 5 号 I_383-I_393
発行日: 2014年
公開日: 2015/05/18

DOI https://doi.org/10.2208/jscejipm.70.I_383

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高齢化が進むなかで，高齢者にとっての健康維持や健康増進は重要な社会的課題である．本研究では，冬期の高齢者の健康活動に着目し意識調査を行った．調査の結果，健康活動を行うことで気分転換になるなど，その効果の認識は高いことが示された．しかし，冬期の健康活動の頻度や内容は低下している．特に，積雪により近所の散歩を行うことができない高齢者が多くみられた．冬期に十分な健康活動を行えていない高齢者は，歩道が安全に整備されていない，どんな運動をすれば良いかわからない，家の近所で運動する場所がないなどと回答している．交通面，情報面，施設面それぞれにおいて困難な状況にあることが明らかとなった．また，これらの高齢者において，歩きやすい歩道を整備することなどの方策が望まれている結果となった．
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地方都市における高速バスターミナルの整備状況に関する研究

—秋田・山形・新潟・富山を対象としたケーススタディ−

金谷祐輝, 豊川斎赫

日本建築学会計画系論文集
2022年 87 巻 793 号 566-577
発行日: 2022/03/01
公開日: 2022/03/01

DOI https://doi.org/10.3130/aija.87.566

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　In this study, we examined the state of highway bus terminal development in Akita, Yamagata, Niigata, and Toyama prefectures, together with issues and findings involving the development of bus terminals and urban areas in regional cities. Redevelopment projects are shown to be major opportunities to construct new bus terminals. In any such effort, it is important to incorporate the necessary functions and roles into the facilities, but if development of facilities that are not commensurate with city size can subsequently lead to an increased financial burden.

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会告

電気学会誌
2013年 133 巻 10 号 708-721
発行日: 2013/10/01
公開日: 2013/10/01

DOI https://doi.org/10.1541/ieejjournal.133.708

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