We conducted a workshop that aimed to address the problems of collaboration between community and hospital pharmacists to provide safe outpatient chemotherapy and promote continuous collaboration. Thirty-nine pharmacists in Gunma were enrolled in the workshop and divided into five groups. Each group comprised similar number of community and hospital pharmacists in the neighboring area. Participants in these groups discussed using the KJ method and identified the following important and urgent problems; “lack of collaboration between hospitals and pharmacies” and “lack of exchanging patients’ information, including regimen”. To improve collaboration, the participants recommended a workshop or a study group and setting up a hotline, and to exchange patients’ information, they proposed to utilize a medicine notebook and reconfirm how to use these notebook. Furthermore, usage of cloud storage as a means to exchange patients’ information was discussed. Post-workshop questionnaire revealed that 97% participants acknowledged an increased awareness toward collaboration, and 90% participants were motivated to take more aggressive action for promoting collaboration; whereas, only 53% participants believed that they could summarize the problems and corrective measures in promoting collaboration. The workshop seemed to be productive in identifying the problems of collaboration and improving the awareness and motivation toward collaboration. However, it served only as a “trigger”, and therefore it is important for valuable “results” to continuously collaborate face-to-face between community and hospital pharmacists.

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医療機関の機能分化が進展した今日，在宅を含めた地域医療連携は欠くことのできない医療提供形態となった．そのなかで，病院と保険薬局の薬剤師の連携（薬薬連携）により医薬品情報を共有し，適切な服薬指導を通して薬物療法の安全性と有効性に寄与することが求められている．群馬県では2010年3月に薬薬連携推進中央会議を設立し，病院薬剤師と保険薬局薬剤師による連携事業の推進に努めてきた．また，2010年5月に設立された群馬吸入療法研究会では，医師と保険薬局薬剤師と病院薬剤師の連携により，継続して適切な吸入指導を行える吸入指導連携システムを構築した．今後，薬剤師は地域医療連携のなかで，医政局長通知（0430第1号）やCDTM（Collaborative Drug Therapy Management）を念頭においた医師との協働を積極的に進め，薬物療法の一責任者として薬薬連携を機能させていくことが大きな課題である．

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一般用医薬品の消化器官用薬の中には胃酸を中和させる目的で炭酸水素ナトリウムが含まれているものがある。炭酸水素ナトリウムを摂取することで、食塩摂取と同様にナトリウムの摂取量が増加することから、炭酸水素ナトリウムを含有している医薬品の服用には注意が必要である。 本研究は、一般用医薬品の消化器官用薬に含有している「炭酸水素ナトリウム量の1日当たりの食塩換算量」を調査するとともに、登録販売者の来局者への情報提供状況などについて調査することを目的とした。

セルフメディケーション・データベースセンターより炭酸水素ナトリウムを含有する製品を抽出し、製品毎に添付文書、製品概要などを参照し炭酸水素ナトリウム含有量から1日当たりの食塩換算量を調査した。登録販売者を対象に消化器官用薬に含有されている「炭酸水素ナトリウムとCKD」に対する意識や来局者への情報提供状況などについてアンケート調査を行った。

一般用医薬品の消化器官用薬における炭酸水素ナトリウム含有量は1日食塩摂取制限量を3～6 gとした場合、最大1日量の27～53%となる製品も認められた。また、登録販売者がこれらの医薬品を販売する際「患者インタビュー」による服用歴の確認を行っている割合は79.2%であった一方、透析患者・CKD患者への情報提供や相談業務を行った経験については「無し」と回答した割合が81.8%と高値を示した。また、消化器官用薬に含有されている炭酸水素ナトリウムの量について気にしている割合は20.8%で、炭酸水素ナトリウム1 gが食塩換算で0.7 gに相当することの認知度は15.6%であった。

登録販売者による患者インタビューは行われているものの、消化器官用薬に配合されている炭酸水素ナトリウムの食塩換算量への認識は低く、CKD患者への情報提供や相談業務に関わるケースは少ないことが示された。したがって、登録販売者向けの講習会や薬剤師会の研修、腎臓病関連の学会からの情報発信などを通じて登録販売者への啓蒙が必要であると考える。

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目　的：ミネラルの豊富な温泉水を飲む飲泉は温泉療法のひとつである. 群馬県上野村にあるしおじの湯の温泉水はケイ酸を豊富に含んでいるため, 健康保持・増進に寄与すると思われて地域住民に飲用されている. そこで, この飲泉による健康関連指標に関する調査を行い, その効果について検証した.
方　法：飲泉習慣のない成人に対して飲泉試験への参加を公募した後, 飲泉群 (80名) と飲泉しない対照群 (31名) で比較検討した. 飲泉群は, しおじの湯の温泉水500 mLを, 4週間に渡って1日3回 (食間) の頻度で飲用した. 飲泉期間前後で自己記入式質問票ならびにGastrointestinal Symptom Rating Scale (日本語版) を用いて健康関連指標の変化について評価した. 対照群にも飲泉群と同様に調査した.
結　果：飲泉群と対照群を比較したところ, 飲泉群には脱毛および便臭で有意なスコアの改善がみられた.
結　語：ケイ酸を含む温泉水 (しおじの湯) の飲泉は, 脱毛や便臭のような健康改善に寄与する可能性はあるが, これは予備試験の結果に過ぎず, ランダム化比較試験を行ってさらに検討していきたい.

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