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クエリ検索: "認知症疾患医療センター"
366件中 1-20の結果を表示しています
  • 粟田 主一
    日本老年医学会雑誌
    2010年 47 巻 4 号 298-301
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/15
    ジャーナル フリー
    地域包括支援センターおよび医師会登録医療機関を対象とするアンケート調査の結果から,地域には,認知症の鑑別診断・初期対応,BPSD対応,身体合併症対応,入院医療,救急医療,困難事例への対応,研修・教育など,認知症の専門医療に関わる高い医療ニーズが存在するが,これに対応するための医療資源が不足している現状が明らかになった.一方,仙台市立病院
    認知症疾患医療センター
    の臨床指標の推移からは,「医療相談室」の設置が,
    認知症疾患医療センター
    の専門医療相談・地域連携機能を促進させ,鑑別診断・初期対応機能,BPSD・身体合併症に対する入院対応機能,緊急対応機能,困難事例対応機能,研修・教育機能を向上させることが示された.平成21年度の
    認知症疾患医療センター
    運営事業実施要綱の改正によって,精神保健福祉士・保健師などの2名以上の専門職を擁する「医療相談室」の設置が施設基準に明記された.その意義は大きい.しかし必要とされる人員は圏域の人口によって多様である.これからの
    認知症疾患医療センター
    は,認知症の専門医療機関としての診療機能を担うだけではなく,自治体と連携して,その地域の認知症医療の現状を分析し,認知症をもつ人とその家族が安心して暮らすことができる地域社会を創出するための政策の提言と立案に,積極的に関与していく必要がある.
  • 伊藤 聖, 織田 雅也, 和泉 唯信
    日本内科学会雑誌
    2020年 109 巻 8 号 1546-1551
    発行日: 2020/08/10
    公開日: 2021/08/10
    ジャーナル フリー

    認知症高齢者が地域で継続して生活し続けるためには,適切な支援体制の構築が必要である.この役割を担う医療機関として,

    認知症疾患医療センター
    が2008年から全国に設置されている.
    認知症疾患医療センター
    は3類型あり,そのうち,連携型は2017年から運用が開始され,診断・治療のみならず,認知症の生活を支えるさまざまな役割を果たしている.認知症高齢者が安心して暮らすためには,周囲の理解と生活を重視することが必要である.

  • −指定医療機関における運営・施設整備の実態分析−
    對馬 隆文, 竹宮 健司
    日本建築学会技術報告集
    2020年 26 巻 62 号 233-238
    発行日: 2020/02/20
    公開日: 2020/02/20
    ジャーナル フリー

    This study aims to clarify the management situation and facility planning of medical centers for dementia in Japan.
    We analyzed by the following two aspects.
    1. We analyzed the management and facility plan from questionnaire survey for designated medical institutions in Japan.
    2. We grasped facility plan of three kinds of medical centers for dementia by visit hearing investigation.
    We grasped that medical centers for dementia use existing spaces in medical institutions and need spaces for differential diagnosis.

  • 宇和 典子, 山本 麻未, 岸野 恵, 助永 舞音, 武田 正中, 松永 寿人
    総合病院精神医学
    2023年 35 巻 3 号 240-243
    発行日: 2023/07/15
    公開日: 2024/11/22
    ジャーナル フリー

    兵庫医科大学病院は,認知症の専門医療機関である

    認知症疾患医療センター
    を有している。兵庫県内の
    認知症疾患医療センター
    を担当する医師は,精神科医もしくは脳神経内科医のどちらかが担うことが多いが,現在当院の
    認知症疾患医療センター
    は,精神科神経科の医師2名と脳神経内科の医師3名が診療を担当しており,それぞれの科の特殊性を活かした鑑別診断業務を行うことができている。

    今回,

    認知症疾患医療センター
    にて精神科神経科医師が認知症の鑑別診断を行った結果,臨床診断では軽度認知障害と診断したが,画像検査により大脳皮質基底核症候群を疑う所見が得られたため,脳神経内科にてさらなる精査をしていただき,現在も
    認知症疾患医療センター
    の精神科神経科医師と脳神経内科医師が定期的に経過観察している症例を経験したので報告する。

  • 髙谷 了, 望月 千恵, 波多野 起民子, 小笠原 江利子, 大類 基史, 石黒 雅敬
    日本脳神経外科認知症学会誌
    2023年 3 巻 1 号 31-36
    発行日: 2023/02/01
    公開日: 2023/02/01
    ジャーナル フリー

    【目的】当院は2014年に北海道地域型

    認知症疾患医療センター
    に認定され、脳外科医が担当している。今回、脳神経外科医による当センターと精神科医によるセンターとの受診状況の違いを検討した。

    【対象と方法】2020年4月1日から2021年3月31日の1年間に当センターに初診で受診した248名を対象に認知症の鑑別診断を行った。

    【結果】正常5%、軽度認知障害(MCI)37%、アルツハイマー型認知症(ATD)26%、混合型認知症10%。レビー小体型認知症8%、血管性認知症(VaD)6%、前頭側頭型認知症(FTD)1%、その他13%であった。

    【結論】脳神経外科医の担当するセンターはATDよりMCIが多く、物忘れの早い段階で受診していた。またVaDとATDの混合型が多い傾向にあった。

  • 中西 亜紀
    神経治療学
    2017年 34 巻 3 号 298-301
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/14
    ジャーナル フリー

    In Osaka City, an initial dementia support team was established as a model project at one region comprehensive support center in 2014. In 2015 three wards were examined with different doctor requirements and in 2016 it expanded to 24 teams in all 24 wards. Most of the team members doctors are non-specialists, the dementia disease medical center laid the backup system. Dementia support physicians who were in charge of the team members told us that participation in this project made it easier to recommend medical consultation to specialized medical institutions, through cooperation with local doctors and district medical associations. The cooperation with medical institutions became smooth, and regional collaboration was promoted, and the opinion that the role of dementia support doctor in the region became clear has been increasing.

    There are a lot of elderly living alone or those who are refused support among the recipients. In addition, as the need for juvenile dementia has also arisen, the Community Support Promotion Committee, together with the team, will be placed at the same regional comprehensive support center, support to difficult cases will be required, and cases where continuous support beyond 6 months are required. It was here to be responsible for assisting. For the future development of this project, strengthen regional networks and promote relationships. It is thought that support based on a long-term perspective such as human resource development is necessary. It is suggested that this project is effective as an activity in the city.

  • 池田 学
    日本精神保健看護学会誌
    2012年 21 巻 2 号 80-85
    発行日: 2012/11/30
    公開日: 2017/07/01
    ジャーナル フリー
  • 久保田 智香, 横井 優磨, 大町 佳永
    総合病院精神医学
    2023年 35 巻 3 号 221-226
    発行日: 2023/07/15
    公開日: 2024/11/22
    ジャーナル フリー

    日本は少子高齢化が世界で最も進み,認知症患者数の増加と生産年齢人口の減少はとどまることがない。認知症患者と認知症患者をケアする人たちができる限りその人らしい生き方ができるように,医療現場では多職種で連携して地域での生活を支える必要がある。認知症診療の拠点として

    認知症疾患医療センター
    が全国に配置されている。認知症の約7割を占めるアルツハイマー型認知症以外にも,パーキンソン病をはじめ身体疾患に伴う認知症が数多く存在するため,
    認知症疾患医療センター
    では他科と精神科で連携して早期に診断を確定することが重要になる。また,ソーシャルワーカーなどの協力の下,地域の支援体制を整えることが必要になる。本稿では,
    認知症疾患医療センター
    を中心に認知症診療や支援の体制を解説するとともに,当院におけるオンライン診療や,認知症をケアする人に向けたプログラムであるiSupportなどの取り組みも紹介する。

  • 井藤 佳恵, 津田 修治, 山下 真里, 菊地 和則, 畠山 啓, 扇澤 史子, 古田 光, 粟田 主一
    日本老年医学会雑誌
    2023年 60 巻 3 号 251-260
    発行日: 2023/07/25
    公開日: 2023/09/21
    ジャーナル フリー

    目的:本研究は,困難事例への対応において,地域の認知症支援システムに関わる専門職が,認知症サポート医に期待する役割を明らかにすることを目的とした.方法:対象は,2021年4月から2022年3月の期間に東京都健康長寿医療センター認知症支援推進センターおよび

    認知症疾患医療センター
    が主催した,地域の認知症支援システムに関わる専門職を対象とした研修の受講者1,173人である.郵送による自記式アンケート調査を実施し,調査項目には,基本属性,困難事例対応の際の相談・連携先,相談・連携先に期待する役割と相談・連携内容,困難事象の経験を含めた.結果:578人から有効票を回収し,有効回収率は49.3%であった.認知症サポート医は,かかりつけ医,地域包括支援センター職員,行政機関職員から,認知症の診断と困難事例対応の全般的助言を期待され,かかりつけ医からはさらに抗認知症薬による薬物療法とBehavioral and Psychological Symptoms of Dementia:BPSDに対する薬物療法を期待されていた.また,認知症サポート医の困難事象経験値は
    認知症疾患医療センター
    と同等で,かかりつけ医の経験値よりも有意に高かった.一方で,認知症サポート医が相談・連携先として挙がる頻度は,
    認知症疾患医療センター
    ,かかりつけ医と比較して低かった.結論:認知症サポート医は,幅広い困難事象を抱える困難事例を扱っており,認知症の診断,薬物療法,他の専門職に対するスーパーバイズが期待されていること,一方で,相談・連携先としての優先度は低いことが明らかになった.多職種連携教育の中で認知症サポート医の役割と連携方法が周知され,彼らがもつ認知症診療のスキルが,困難事例をふくめた認知症者との共生社会の実現をめざす取り組みのなかで有効に活用されることが期待される.

  • 粟田 主一
    日本老年医学会雑誌
    2009年 46 巻 3 号 203-206
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/06/10
    ジャーナル フリー
  • 山口 晴保, 中島 智子, 内田 成香, 松本 美江, 甘利 雅邦, 池田 将樹, 山口 智晴, 高玉 真光
    認知症ケア研究誌
    2017年 1 巻 3-10
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/11/06
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】適切な医療を提供するため、
    認知症疾患医療センター
    外来受診者のBPSDの特性 をNeuropsychiatric inventory (NPI)を用いて検討した。 【方法】対象はMCI群16例と認知症群163例の計179例(80.2±6.9歳)。NPIと認知機能 (HDS-R)や年齢、病型との関係や各質問項目の出現頻度などを検討した。 【結果】MCI群ではNPI 13.3±20.6点、認知症群ではNPI 22.7±22.8点で、MCI群が低かっ た(有意差無し)。介護負担(distress)を表すNPI-DはMCI群10.5±10.9点、認知症群 10.1±9.8点で同等だった。病型別ではDLB群20例がADD群75例よりも有意に高かった (p=0.005)。相関を調べると、全体ではNPIがHDS-Rと有意な負の相関を示した(r=0.188, p=0.021)。認知症群では、NPI-DがHDS-Rと有意な負の相関を示した(r=-0.212, p=0.037)。NPIとNPI-Dは高い相関を示した(r=0.800, p<0.001)。出現頻度が高い項目 は無関心57.5%、興奮54.2%、易刺激性44.7%、不安39.7%、妄想36.9%の順であった。平 均点が高い項目は、興奮3.51、無関心3.12、易刺激性3.0、妄想2.63の順だった。NPI-Dを NPIで割って負担率を検討すると、興奮(0.6)や妄想(0.56)が負担になりやすく、多幸 (0.12)や無関心(0.3)は負担になりにくかった。 【考察】BPSDはMCIの段階からみられ、進行とともにBPSDが強まり、介護負担が増大 する傾向が示された。興奮や妄想は介護者の負担になりやすく、
    認知症疾患医療センター
    ではこれらのBPSDへの適切な対応を用意する必要がある。
  • 川北 澄枝
    神経治療学
    2022年 39 巻 4 号 680-683
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/12/27
    ジャーナル フリー

    The prevalence of dementia is constantly increasing because of the aging population, and it emerges not only as a medical but also a social problem in the world. Shortening the time from onset to diagnosis of dementia and providing appropriate medical and nursing care information from an early stage, can lead to the start of nursing care insurance services, and may affect the prognosis of patients and their families. Since 2014, we have implemented the “Project for Establishing a Medical and Nursing Care Coordination System for Dementia Care” as a joint project with the Mie Prefectural Medical Association and established the early detection and intervention system for dementia through outreach–type dementia care. Dementia IT Screening (DITS) is conducted for patients suspected of having dementia. When the family physician suspected the patient as dementia, the physician can order DITS. Cognitive function is assessed by Mini Mental State Examination (MMSE) and Brain Function Battery (BFB). Daily life is assessed with the Action Observation Sheet (AOS) and Dementia Assessment Sheet for Community–based Integrated Care System–21 items (DASC). The dementia specialist makes a comprehensive judgment for the necessity of visiting a specialized medical doctor. From April 2015 to March 2021, 708 examinees were tested. Of these, 415 (58.6%) were recommended to see a specialist medical doctor, 276 (66.5%) were referred to a specialist medical doctor, and 192 (69.5%) were diagnosed with dementia as a result of differential diagnosis. This system can provide the post–diagnosis support to the patients with dementia and their families by enabling early diagnosis through the corroboration between family physician and specialized medical doctor. Moreover, we also can promote medical and welfare cooperation between regional comprehensive support centers, early intensive support teams for dementia, and medical institutions.

  • 永田 千鶴, 松本 佳代, 北村 育子, 清永 麻子
    山口医学
    2015年 64 巻 3 号 183-189
    発行日: 2015/08/01
    公開日: 2017/01/05
    ジャーナル フリー

    本研究は,

    認知症疾患医療センター
    (以下,医療センター)が行っている在宅療養継続支援および在宅移行支援と,地域包括支援センター(以下,包括)との連携の内容を明らかにし,医療センターが担うべき認知症患者の在宅支援のあり方に関して検討することを目的とする.

     熊本県の医療センターの連携担当者および包括の専門職を対象とした半構成的面接により得られたデータを質的記述的に分析し,カテゴリー化した.その結果,医療センターの在宅療養継続支援は,【トリアージ】【医療センターにつなげる】【タイムリーな介入】【地域連携システムの構築】が,在宅移行支援では,【専門的な医療の提供】【在宅移行の調整】【療養場所の選択のための支援】が行われていた.包括との連携内容では,【医療センターの役割】【医療センターと包括の日常的な連携】【包括の役割】が抽出された.

     本研究の結果から,医療センターは,【トリアージ】【タイムリーな介入】【専門的な医療の提供】という独自の役割を果たしつつ,【地域連携システムの構築】にも力を注ぎ,認知症患者の在宅支援を行っていることが明らかになった.医療センターが担うべき在宅支援で重要なことは,医療センター独自の役割を遂行することである.そのためには,包括による【地域連携システムの構築】の促進を後押しする施策が必要であると考えられた.

  • *松村 菜穂美, 久保 長徳, 井関 秀典, 加藤 千穂, 寺川 悦子, 玉井 顯
    人工知能学会全国大会論文集
    2014年 JSAI2014 巻 2H5-NFC-04c-4
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー

    地域における認知症高齢者の支援には、まず認知症の症状の把握とその診断・治療・ケアへの道筋を立てる必要がある。今回、

    認知症疾患医療センター
    において、日頃みられる高齢者の症状の把握方法である認知症行動観察方式(AOS)を活用し、認知症の診断・治療・生活指導についてIT化を図り、効率化と利便性を実現したので、今後の展望を含め、報告する。

  • 中西 亜紀
    神経治療学
    2016年 33 巻 5 号 S122
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/31
    ジャーナル フリー
  • 山口 晴保, 中島 智子, 内田 成香, 松本 美江, 甘利 雅邦, 池田 将樹, 山口 智晴, 牧 陽子, 高玉 真光
    認知症ケア研究誌
    2018年 2 巻 39-50
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/01/30
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】病識低下の程度と認知機能、うつ、BPSDとの関係を明らかにする。【方法】対象は健常、MCI、認知症の計365名(平均80.1±5.9歳)。認知症初期症状11項目質問票(SED-11Q)を本人と家族の両者が記入し、その点差(家族-本人)を病識低下度とし、HDS-R、GDS15(うつ)、DBDスケール(行動障害)、病型、性別、妄想などとの関係を統計学的に検討した。【結果】全体では、病識低下度は健常群(n=15)-0.467±3.03、MCI群(n=70)0.929±3.38、認知症群(n=280)2.68±3.65で、認知症群はいずれの群よりも有意に高かった。認知症群のなかで、SED-11Qの項目ごとの病識低下度は、「薬の管理」で最も大きかった。病識低下度はHDS-Rとの有意な弱い負の相関を示した(r=-0.221, p<0.001)。病識低下度はGDS15とも有意な弱い負の相関を示し(r=-0.349, p<0.001)、病識が低下するほどうつ傾向が軽かった。さらに、病識低下度はDBDスケールとも中等度の有意な正の相関を示し(r=0.485, p<0.001)、病識が低下するほど行動障害が強かった。妄想は女性に有意に多く(p=0.044)、妄想あり群3.74±3.47は妄想無し群1.85±3.44よりも病識低下度が有意に大きかった(p=0.004)。SED-11Q介護者点は、子供5.54±2.95よりも配偶者4.36±2.57が記入したほうが有意に低かった(p=0.021)。【結論】認知症群では、病識が保たれるほどうつになりやすく、逆に病識が低下するほど行動障害が強くなった。さらに、薬の管理に対する病識低下が強かった。病識低下はBPSD(行動障害)と 関連しており、妄想があると病識低下度が大きかった。介護者が本人の病識低下度を理解してケアすることが、BPSDの予防や薬剤管理などの生活支援に重要である。
  • 中西 亜紀
    日本在宅ケア学会誌
    2019年 22 巻 2 号 17-22
    発行日: 2019年
    公開日: 2024/12/06
    ジャーナル フリー
  • 永野 恵美子
    日本クリニカルパス学会誌
    2016年 18 巻 3 号 239-240
    発行日: 2016/09/10
    公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー
  • 松浦 篤子
    神経治療学
    2017年 34 巻 3 号 302-306
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/14
    ジャーナル フリー

    Japan has reach to a super aging society. Especially, Dementia measures are an important subject. For that reason, Initial–phase Intensive Support Team for dementia started. As one of them, health professional staffs visit the user's home. They advise to the family, and support users in a short period. They can deal flexibly by going around various places. As a result, we can get the cooperation of medical, nursing care and the region. With that Dementia people were able to the social inclusion. Role of Occupational therapists is to understand users from the cognitive empathy perspective. Further, it is important to prepare the living environment with family and other specialists.

  • 山内 一信
    日本情報経営学会誌
    2022年 42 巻 1 号 3-10
    発行日: 2022年
    公開日: 2024/05/31
    ジャーナル オープンアクセス
    Looking back on 40 years of involvement in medical informatics and hospital management. It was my greatest pleasure to be able to build an electronic medical record system of Nagoya University Hospital in 2002. The realization of one medical record for a lifetime is an issue. In hospital management, the main purpose is to increase the value of hospitals. To perform this purpose, it is important to recognize the gap between the current situation and what it should be. The behavior changes to do the effort to reduce the gap are important. This practice can increase the value of the hospital.
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