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クエリ検索: "資本家"
8,254件中 1-20の結果を表示しています
  • 松尾 秀雄
    流通
    1995年 1995 巻 8 号 108-115
    発行日: 1995年
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 木村 正信
    MACRO REVIEW
    2015年 27 巻 1 号 35-43
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/27
    ジャーナル フリー
    本稿では不完全競争モデルに
    資本家
    階級と労働者階級からなる2階級システムを導入し、政府支出乗数の効果を再検討する。この経済における乗数効果は
    資本家
    と労働者の嗜好パラメータに依存し、ラーナーの独占度が1の不完全競争下でも政府支出乗数は1より小さくなることを示す。
  • 野村 兼太郎
    社会経済史学
    1931年 1 巻 1 号 57-79
    発行日: 1931/05/10
    公開日: 2017/11/19
    ジャーナル オープンアクセス
  • 宮本 又次
    社会経済史学
    1950年 16 巻 4 号 141-142
    発行日: 1950/11/15
    公開日: 2017/11/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • ──マルクスの視野にある資本家の指揮の具体的内容を考察する──
    *藤原 直樹
    經營學論集
    2012年 82 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2019/09/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 松谷 泰樹
    MACRO REVIEW
    2022年 34 巻 2 号 38-78
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/30
    ジャーナル フリー

     マクロ経済学を成立させているカレツキの有効需要の原理において,「合成の誤謬」を見出すことができる。それは,「貯蓄と投資の均等は,所得とのかかわりによってもたらされる」ものであり,また,その場合,「貯蓄は投資によって決定される」ものであるという,「マクロ経済学の基本前提」において核心を担う,投資にかかわる理論のなかに見出すことができるものである。そこに,5つの「合成の誤謬」を見出すことができる。まず,「基本前提」にかかわるものとして,第1に,投資資金調達において,そして,第2に,乗数理論において,見出されるものである。その場合,「基本前提」にかかわる投資支出にかんして,カレツキ自身によって言及されているものが,第3の「合成の誤謬」である。第4は,投資決意にかんする「合成の誤謬」である。投資決意は,粗収益性の増加関数であるとされているが,その粗収益性を数学的に分解した場合,設備稼働率との関係において,「合成の誤謬」が見出されるのである。第5は,その設備稼働率は,雇用水準の決定として反映されうるので,そこに,投資が,さらに労働市場とのかかわりをもつ性格のものとして,「合成の誤謬」を見出すことができる。「合成の誤謬」は,単なる個別経済主体の合計としては捉えることのできないマクロ経済についての分析を可能にしている,方法論的個人主義による「要素還元主義(reductionism)」ではない,「全体論(holism)」の重要性を示すものであり,マクロ経済学に「存在意義(raison d'être)」を与えているものなのである。

  • 杉山 榮
    社会学評論
    1953年 3 巻 2 号 14-22
    発行日: 1953/02/15
    公開日: 2009/11/11
    ジャーナル フリー
    Facism is defined as the tactic of a capitalistic ruling class and is not intended to serve the interest of the middle or working class. Nevertheless, in many cases, the middle class constitutes the backbone of fascist movements, which appear to serve their interests. The writer believes that this is because the middle class has dual character and a strong tendency to sympathize with fascism.
  • 置塩 信雄
    季刊 理論経済学
    1965年 15 巻 3 号 1-8
    発行日: 1965/03/30
    公開日: 2008/02/28
    ジャーナル フリー
  • Princeton: Princeton University Press, 2003, xx+334pp.
    絵所 秀紀
    アジア経済
    2006年 47 巻 1 号 90-94
    発行日: 2006/01/15
    公開日: 2023/01/11
    ジャーナル フリー
  • 加納 正雄
    季刊 理論経済学
    1985年 36 巻 2 号 169-177
    発行日: 1985/09/05
    公開日: 2007/10/18
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to introduce money and financial assets (shares) into Pasinetti's model, and investigate the effect of it on the rate of profit and on the condition for the coexistence of capitalists and workers.
    Concerning the way of supplying money, we assume following two cases: (1) money is supplied by the government as the transfer payment; (2) money is supplied by the central bank in exchange for goods or shares. Concerning the demand function for money, we assume that the amount of money held as a medium of exchange depends on income, and the amount of money held as a store of value depends on assets value, so the demand for money depends on income and assets value.
    In the case where capitalists and workers hold real capital and money, the rate of profit π is determined by the equation π=g/scj, in this equation, g is the rate of growth of the economy, scj is the ratio of increase of capitalists' capital to their profit, and scj depends on the way of supplying money and the demand function for money.
    In the same way, we investigate the case where capitalists and workers hold shares and money. In this case, the rate of profit is determined by the finance equation of firms, and the rate of return on shares i is determined by the equation i=g/scj, in this equation, scj is the ratio of increase of capitalists' share value to their dividents and capital gain. Consequentry, in this case, the way of supplying money and the demand function for money affect the rate of return on shares through scj.
  • 置塩 信雄
    季刊 理論経済学
    1960年 11 巻 1-2 号 11-16
    発行日: 1960/07/15
    公開日: 2008/02/28
    ジャーナル フリー
    物価の上昇が,貨幣賃金率の上昇をひきおこし,それがさらに物価の上昇をひきおこすという過程がいわゆるwage-price spiralである.本稿では,このような現象がどのような条件のもとでおこるか,またwage-price spiralはどのような状態に接近してゆくかについて考える.
  • 松谷 泰樹
    MACRO REVIEW
    2021年 33 巻 2 号 71-101
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/10/10
    ジャーナル フリー

     カレツキが,Kalecki (1933) において,ケインズに先がけて,初めて,マクロ経済学の「基本前提」を提示することができたのは,それが「方法論的集団主義」を分析方法として用いていたことよるものである。その意味で,カレツキが分析方法として用いている「方法論的集団主義」こそが,マクロ経済学に,「存在意義 (raison d'être)」を与えるうえで,きわめて重要な役割を果たしているものとして捉えることができる。その場合,「古典派」経済学が,「方法論的個人主義」にもとづいて,個別経済主体の行動を分析する際に用いている「効用」概念の使用から免れて,それに代わって「所得」概念を用いることにより,まさに,有効需要の論理にもとづいて国民所得が決定されることを示す,マクロ経済学の形成を可能にしている。カレツキのマクロ経済モデルでは,不完全競争市場が想定されており,経済を構成する主体は,

    資本家
    と労働者の2階級であるとされ,それぞれの基本的性格が「能動的経済主体」と「受動的経済主体」であることが明らかにされている。その場合,労働者の所得である賃金は,有効需要の論理にもとづいて,
    資本家
    の意思決定によって決まるものであるとされている。ただし,Kalecki (1939a) において指摘されているように,労働分配率に影響を与える1要因としての,労働組合の行動が,労働者に「能動的経済主体」としての可能性を与えるものとして取り上げられている。それはまた,労働供給の側面を,有効需要理論の中に組み込む役割を果たすものとして捉えられる。2階級それぞれを「集団」として捉えて,それらの所得をめぐる,観察可能な一般的な行動を考察しているカレツキは,いわば,行動経済学の先がけの1人であると見なすことができるかもしれない。

  • 橋本 健二
    社会学評論
    1986年 37 巻 2 号 175-190,267
    発行日: 1986/09/30
    公開日: 2009/11/11
    ジャーナル フリー
    社会諸階級の概念はマクロな社会構造と諸過程の研究において基底的な位置を占めるものであるが、にもかかわらずこれまで少数の例外を除いては計量的な実証研究には適用されてこなかった。本稿ではまず社会諸階級の概念を計量的な実証研究に適用するための理論的な準備作業を行ない、その上で現代日本社会を対象に、諸個人の階級所属の決定要因、所得格差、社会意識についての分析を行なう。明らかになったのは次のような諸点である。
    (1) 諸個人の階級所属を決定する主要な要因は出身階級と学歴であるが、両者の相対的な重要性はそれぞれの階級によって異なる。
    (2) 諸個人の階級的位置の違いは学歴や職業などの違いには還元できない実質的な所得格差を生み出しており、階級構造は所得の不平等の重要な基礎になっている。
    (3) 社会諸階級は共通の社会意識を形成する重要な基盤になっている。
  • 二木 雄策
    季刊 理論経済学
    1973年 24 巻 2 号 71-76
    発行日: 1973/08/25
    公開日: 2008/02/28
    ジャーナル フリー
  • 概念と構成比増加のモデル
    丹辺 宣彦
    社会学評論
    1990年 41 巻 2 号 160-173
    発行日: 1990/09/30
    公開日: 2010/01/27
    ジャーナル フリー
    成熟した後期の資本主義社会においては、ほぼ例外なく新中間階級 (階層) と呼ばれている社会層の規模の拡大がみられ、この層の特性を解明することは、立場の違いを問わず社会理論にとって大きな問題となってきた。マルクス主義の階級論はこの問題に関してはこれまでのところ記述的な説明以上のものを提示することができず、二階級モデルに依拠しようとする伝統的傾向ともあいまって、産業社会論の側からも厳しい批判を受けている。そこで、本稿ではマルクス主義の理論に内在しつつ、まず近年の新中間階級論を批判的に吟味しながら、この階級の経済的規定を概念的に把握する。そのためには、直接的な生産関係のみからする階級基準でなく、流通の規定をいったん媒介した上で生産関係に準拠した階級基準を特定するという方法-このことは価値論を用いることを意味しているが-をとる必要がある。このような作業を経た上で、成熟した資本主義社会において新中間階級がその規模を拡張した根拠と条件を示すモデルを提示し、さらにこの階級の存在と資本主義社会の再生産の論理との関係を検討して今後の分析につなげることとしたい。
  • 佐藤 和夫
    季刊 理論経済学
    1965年 15 巻 3 号 9-16
    発行日: 1965/03/30
    公開日: 2008/02/28
    ジャーナル フリー
  • ―「無血革命」としての時間差ジェントリフィケーション―
    橋本 健二
    日本都市社会学会年報
    2017年 2017 巻 35 号 23-44
    発行日: 2017/09/05
    公開日: 2018/09/05
    ジャーナル フリー

        In Japan, expansion of economic disparity started at about 1980. This expansion was accompanied by the polarization of Metropolitan Areas. In Tokyo, economic disparity of 23 wards expanded rapidly in 80s. However this disparity reduced temporarily in first half of 90s, because of collapse of bubble economy, expanded again in last half of 90s, and expansion continues until today.
        In this processes of expansion of economic disparity, socio-spatial structure of Tokyo has changed. On the base of 4-classes scheme, which consists of capitalist, new middle, working and old middle classes, these changes are analysed. From 80s, old middle class dramatically decreased in whole area of Tokyo, especially in central and inner city areas. And in 90s, capitalist class started to decrease in whole area of Tokyo, especially in central area. In these processes, composition of old middle class and capitalist class changed, from family business to one-man management and corporate business. In the result, population of central and inner city area decreased in 80s and 90s.
        In 00s, new middle class started to flow in central and inner city areas. They filled up the blank of old middle class and small capitalist class, and became the new central player of Tokyo. However this chain of processes can be called gentrification, in the sence that there was some time lag between the exit of old player and emergence of new player, this may be called ‘time-lagged gentrification', which means bloodless revolution by new middle class.

  • 大吹 勝男
    流通
    1991年 1991 巻 4 号 92-101
    発行日: 1991年
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 三浦 壮
    社会経済史学
    2013年 78 巻 4 号 499-522
    発行日: 2013/02/25
    公開日: 2017/06/10
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は,戦間期宇部地域の工業化を検討することで,近代日本における地方工業化の特質を,主に鉱業
    資本家
    の投資活動から解明するものである。宇部地域の炭鉱および製造業の出資者はその多くが福原家の家臣団につながる家々であり,地域の共有財産である石炭鉱業で得られた利益金を再投資するよう,婚姻関係や,家同士の結びつきを利用した株式の所有を行っていた。投資動機としては,地域社会による地下資源の共有意識と地縁・血縁関係を基底とした,各鉱業
    資本家
    の製造業への投資に対する「連帯的強制」があった。新しい事業の拡大と利潤獲得は宇部社会の発展と同義の概念であり,地域社会への「貢献意欲」も重要な要因であった。鉱業
    資本家
    の所得構造を実証した結果,地元株式に集中して投資をしていたこと,地元株が中央株よりも高い利回りを維持し,特に石炭鉱業の利回りと利益総額は高いものであり,地域工業化の原資となっていたことが明確となった。
  • 前原 直子
    経済学史研究
    2011年 52 巻 2 号 100-126
    発行日: 2011年
    公開日: 2019/08/20
    ジャーナル オープンアクセス
    This paper aims to analyze John Stuart Mill’s theory of joint-stock companies on the basis of Mill’s theory of an ideal civil society.   Mill recognized that the Industrial Revolution sparked social and economic problems. Unskilled labourers lapsed into moral decadence, which lowered productivity and decreased profit rates; thus this would then result in a dismal stationary state without any reform in the distribution of wealth. However, Mill asserted that social reforms would realize the ideal condition of a civil society even in the stationary state. To resolve these problems, Mill’s theory of joint-stock companies is significant from two perspectives.   First, from the perspective of productivity, large-scale production is greatly promoted by the accumulation of large capital through the formation of joint-stock companies. Furthermore, co-operation among various people and combination of the labour force would lead to superior productivity.   Second, from the perspective of property, Mill insisted on fair and just distribution of wealth and the necessity of managerial reforms. Reforms aimed at solving the unequal distribution of wealth could raise the living standards and the moral and intellectual standards of labourers.   The moral qualities of this new kind of labourers, which could increase the rate of productivity, are as important to the overall efficiency of their labour, as their intellectual qualities. On the basis of the law of the inverse relationship between cost of labour and profits, Mill asserted that superior productivity would reduce the total cost of labour and increase the real wages of labourers and profits of capital. It was for this reason that Mill emphasized the importance of human development in terms of both labour and capital and the significance of joint-stock companies wherein labourers acquire skills and develop their abilities and individual specialties. JEL classification numbers: B 31.
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