本レポートは，東日本大震災後の混乱が続く中で，生徒の心のサポートを行った事例である。具体的な取り組みとして，2つの中学校が1つの校舎で生活を送る上でのルールの設定，および，生徒同士のふれあいのある人間関係の形成を目的とした集団形成の基盤づくりを行った。その結果，震災から4ヵ月後において満足型学級集団に在籍していた生徒は，その他の学級集団に在籍していた生徒よりも心理的ストレスが低下していたことが明らかになった。この結果から，災害後の生徒の心のサポートとして，①集団形成の基盤づくりを確実に行う，②的確な実態把握をしてから対応する，の2点が重要であることが示唆された。

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　本研究では，SNS操作体験型教材「SNS Chat!」を開発・活用し，中学1年生向けの4時間扱いの題材を構成して実践した。その結果，実践後の95.7%の学習者のワークシートに，個人の特定に繋がる書き込みの内容について考え，SNSを利用していこうとする記述が認められた。また，91.4%の学習者のワークシートに，個人の特定に繋がる情報発信（書き込み・写真の掲載）を踏まえGPS機能に留意することをはじめとして，自らへの危険を回避しつつSNSを利用していこうとする記述が認められた。これらのことから，SNSの良い使い方を考え，それを実践していこうとする態度形成に対して，SNS操作体験型教材「SNS Chat!」を組み込んだ本実践の一定の教育的効果が確認された。

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東京大学大学院教育学研究科附属海洋教育センターでは、本学の様々な分野の海洋学の研究者と協同して海洋教育を推進するために、「海洋教育基盤研究プロジェクト」を実施している１）。その中の研究課題「研究成果の社会還元～出張授業ならびに防災教育の教材制作～」において、我々は海洋教育の基本理念「安全」に焦点を当て、教育機関等への「防災・減災」に関する防災教育を実施している。ここでは、自然災害に関する研究成果の社会還元を図ることを目的として、地域の地理・地形・災害史に特化した教材を制作して出張授業を実施するとともに、教職員への防災教育を実施している。本稿ではその実践例として、令和２年11月に福岡県の公立高等学校で行った教職員を対象とした防災研修について報告する。研修では、令和２年７月豪雨の浸水原因、各災害想定（ハザードマップ）の科学的根拠、学校での自然災害に対する危機管理の課題、防災マニュアル作成のポイント等について解説した。防災研修後にはアンケート調査を実施し、本取組みの事後評価と課題の整理を行った。アンケート調査からは、地域で過去に発生した災害や地形・地理学的条件を整理した教材を制作し、防災研修に活用することで受講者の高い興味・関心を惹きつけることができることが示された。一方で、アンケート調査からは、防災研修がその後の避難訓練に十分に活用されなかった可能性が示され、その後の具体的な行動にどのように繋げていくかについては課題が残る。これらの取組みは、地域の防災力ならびに教職員の災害時対応力の向上に資するものと期待される。

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