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クエリ検索: "長崎県歯科医師会"
30件中 1-20の結果を表示しています
  • 石飛 進吾, 中村 康司, 川崎 浩二, 本多 啓子, 前田 香代子, 小山 善哉, 久松 徳子, 井上 万恵, 大井 久美子
    日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌
    2011年 15 巻 1 号 70-73
    発行日: 2011/04/30
    公開日: 2020/06/25
    ジャーナル フリー
  • 角町 正勝
    保健医療科学
    2016年 65 巻 4 号 408-414
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/11/06
    ジャーナル オープンアクセス
    これからの歯科医療は,診療室完結型ではなく,他職種と連携していく地域完結型歯科医療でなければならない.本稿は,長崎における医科歯科連携の先駆的取り組みの紹介を行うとともに,在宅高齢者の口腔機能の維持・向上のための医科歯科連携のあり方を検討した.長崎県寝たりきりゼロ戦略検討会を契機に,口腔リハビリテーションの視座に立脚し,他職種と連携して食支援を行うための地域連携システム構築に着手し,救急を担う病院グループと長崎市歯科医師会との間で「脳卒中等口腔ケアネットワークシステム」を,1997年に長崎市においてスタートさせた.その後,長崎市では訪問歯科診療が確実に定着し,現在では,訪問歯科診療の件数は年間1000名弱に達しており,この動きは全国的にも確実に広がりを見せ始めた.これらの一連の取り組みの基盤となったのは,在宅医療を担う医師との連携を中心に,看護師,薬剤師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士,ケアマネージャー等の関連専門職との連携を強化したことが挙げられる.また,栄養士との連携については,医療機関内での連携に加え,在宅ケアの場でも求められている.医科歯科連携を中核とした地域での多職種連携体制の確立は,地域在住高齢者の食支援の推進に不可欠な要素である.
  • 六反田 賢, 柳本 惣市, 鳴瀬 智史, 川北 晃子, 坂本 由紀, 梅田 正博
    日本口腔診断学会雑誌
    2017年 30 巻 1 号 83-88
    発行日: 2017/02/20
    公開日: 2017/05/23
    ジャーナル フリー
    We have built a remote consultation system for patients with oral mucosal disease via e-mail between the Nagasaki Dental Association and the Department of Oral and Maxillofacial Surgery of Nagasaki University Hospital. The system was initially constructed for providing consultation on whether to refer a patient to the University Hospital, but in many cases it was possible to make a clinical diagnosis by photographs sent via e-mail. Although there some problems remain, such as management of personal information, this system is useful for early diagnosis and treatment of oral diseases.
  • 手嶋 無限
    日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携
    2016年 9 巻 1 号 39-43
    発行日: 2016年
    公開日: 2019/09/26
    ジャーナル フリー
  • 瀧口 徹
    口腔病学会雑誌
    2004年 71 巻 3 号 133-138
    発行日: 2004/09/30
    公開日: 2010/10/08
    ジャーナル フリー
  • 小正 裕
    老年歯科医学
    1999年 14 巻 2 号 230-231
    発行日: 1999/11/30
    公開日: 2011/12/05
    ジャーナル フリー
  • 村岡 宏祐, 中島 啓介, 笠井 宏記, 角町 正勝, 石田 吉廣, 道津 剛佑, 横田 誠
    日本歯周病学会会誌
    2010年 52 巻 4 号 381-390
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/04/27
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 歯科臨床に携わっており, 口腔内の情報が得られやすく口腔の健康管理に対する意識が高いと考えられる専門職集団における歯の喪失に関連する因子の探索を行うことである。研究対象者は, 長崎県歯科医師国民健康保険組合員の歯科医療従事者, 計271名(男性68名, 女性203名)であった。
    喪失歯数を応答変数とし, 唾液採取パラメーター, 喪失歯数以外の質問表のパラメーターを説明変数とした重回帰分析を行った。
    喪失歯数を応答変数とした重回帰分析では, Alkaline Phosphatase(以下ALP), Hemoglobin(以下Hb), 年齢, 平均血圧, 喫煙, ストレス, 全身疾患, 安息時間, 労働時間に有意な影響をおよぼしていることを明らかにした。
    このことから, 喪失歯数が口腔内状態, 全身状態, ストレスに影響していることがわかった。つまり, 歯周病学的検査と生活習慣を行うことは口腔状態と生活習慣の関連性を知る上で重要な手がかりとなるかもしれないことが示唆された。
    日本歯周病学会会誌(日歯周誌)52(4) : 381-390, 2010
  • 北川 一智, 安藤 良平, 阪田 悠芙子, 桑名 綾子, 松岡 加世子, 野口 あさぎ, 高安 郁代, 友沢 明徳, 和田 智仁, 徳地 正純
    日本静脈経腸栄養学会雑誌
    2016年 31 巻 5 号 1153-1156
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/20
    ジャーナル フリー

    京都九条病院は京都市南区にある歯科を標榜していない急性期病院である. 当院の栄養サポートチームは低栄養や摂食嚥下障害の患者の治療に2007年より地域の歯科医師会の機関である南口腔ケアセンターと連携して口腔ケアを行ってきた. 保険改正で周術期口腔機能管理料が新設されたことを契機に南口腔ケアセンターに依頼して2012年5月から消化器がん患者の周術期に専門的な口腔ケアを行っている. 以後, 2015年8月までに食道癌6名, 胃癌31名, 大腸癌71名, その他31名の計139名に対して周術期に口腔ケアを施行した. 導入後の効果の検討では, 背景因子が異なるものの肺炎罹患率, 術野感染罹患率, 術後在位日数の著明な改善が認められた. 2014年からは大腿骨頚部骨折の症例にも周術期口腔ケアを施行しているが, 27症例で術後肺炎は1名のみと良好な結果であった.

  • 横川 善之
    ニューセラミックスレター
    2017年 61 巻 4-8
    発行日: 2017年
    公開日: 2021/12/14
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • アフリカ研究
    1995年 1995 巻 47 号 59-64
    発行日: 1995/09/30
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • *村岡 宏祐, 角町 正勝, 道津 剛佑, 笠井 宏記, 石野 智敬, 横田 誠
    会議録・要旨集 フリー
  • 長田 豊, 田中 克憲, 渡邉 富夫, 稲沢 陽三, 寺谷 一裕, 松谷 和彦, 田中 秀高, 加藤 伊八
    日本歯周病学会会誌
    1990年 32 巻 2 号 698-705
    発行日: 1990/06/28
    公開日: 2010/08/25
    ジャーナル フリー
    障害者の歯周疾患に関する実態を知る目的で, 長崎県内の障害者144名の歯周組織の状態について診査を行った。代表歯6歯 (6 14 41 6) の近心頬側部のProbing Pocket Depth (PDD), Gingival Index (GI), Plaque Index PII), Calculus Index (CI) を調べた。また, アタッチメントレベルとX線写真により, 歯肉炎と歯周炎に分類 (し各々の罹患率を調べ, また歯肉増殖についても調査した。その結果, 全体の99%が歯周疾患に罹患しており, そのうち, 歯周炎は約58%であった。歯周炎の罹患率は10歳代で22%, 20歳代で43%と若年層においても高率であった。PPD, GI, PII, CIの各平均値は健常者より高く, また, 知能程度や在宅と施設の障害者について比較すると, 歯周炎罹患率や歯周組織の状態に差が認められた。抗てんかん剤服用者のうち約31%に歯肉増殖が認められ, これらの者の多くに歯列不正が認められた。
  • 白髭 豊
    保健医療科学
    2016年 65 巻 4 号 401-407
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/11/06
    ジャーナル オープンアクセス
     長崎在宅Dr.ネットを中心とした口腔機能の維持・向上,栄養改善に関する多職種連携を紹介する.2003年に発足したDr.ネットは,都市部の診療所連携を推進して医師の負担感の軽減を図る一方,多職種間で様々な連携を行なってきた.結成当初より独自の管理栄養士派遣システムを作り, 2 名の管理栄養士が複数の診療所において外来および訪問栄養指導を実践した.Dr.ネットと管理栄養士の連携を普遍化した形で,長崎県栄養士会は2004年10月『ながさき栄養ケアステーション』を組織し,栄養士を診療所,病院,医師会などの依頼により斡旋・派遣するシステムとなった.また,在宅でできる簡単なレシピ集作りを行なうとともに2005年10月には胃ろうに関する研修会を実施し,知識・技術の普及に努め,2012年には,「在宅における胃ろう管理の手引き」を作成し,地域の関係職種が力を合わせて,病院,在宅でバラバラだった指導方法等をまとめた.Dr.ネット医師と歯科医師,歯科衛生士,栄養士とが緊密な連携を行ない,口腔機能の維持・向上に取り組んだ.
     これらの活動によって,管理栄養士が在宅で利用者家族とともに調理し,誤嚥性肺炎の再発予防に寄与するとともに,介護者の自信と安心につながった.在宅でできる簡単なレシピ集も高齢者の栄養改善に役立った.また,胃ろうに関する研修会によって,経験のなかった医師でも在宅で胃ろう交換・管理が困難なく出来るようになり,胃ろう管理の手引きとともに一般医のレベルアップへつながる取り組みとなった.
     嚥下能力の低下により体重・食事量が減少している特養入所中の要介護高齢者に対しては,歯科医の指示のもとに歯科衛生士が介護職員に指導して咀嚼訓練を行った結果,口唇などの口腔周囲筋力や摂食嚥下状態が改善し,食事摂取量と体重の増加が認められた.また,脳梗塞の後遺症で経口摂取が顕著に減少した要介護高齢者に対しては,耳鼻科医の嚥下評価の後に実施した栄養士による嚥下食指導,歯科医による入れ歯の調整,歯科衛生士による口腔ケアの定期導入により食欲や咀嚼が改善し,胃ろう導入を回避できた.このように医師,歯科医師,歯科衛生士,栄養士などの多職種連携を有機的に展開することで,口腔機能の維持・向上,栄養改善で着実な成果が得られた.
  • 第1報: 5年間の症例の統計的観察
    本村 和弥, 山城 正宏, 金城 孝, 新崎 章, 金城 秀男
    日本口腔外科学会雑誌
    1988年 34 巻 4 号 675-681
    発行日: 1988/04/20
    公開日: 2011/07/25
    ジャーナル フリー
    Up to now, most clinical and statistical analyses of Maxillofacial fractures have been done on the population as a whole. No detailed information on maxillofacial fractures specifically of high school students could be found despite the fact of high frequency of occurrence among this group. We conducted an investigation into the cases of maxillofacial fractures of high school students treated at the oral surgery department clinic of the Ryukyu University Hospital during the five year period from January, 1980 to December, 1984.
    We noted that 44 cases or 15. 4% of all patients with maxillofacial fracture were high school students. Males were found to be more prone to maxillofacial fracture than females (4.2: 1). First year students proved to be more prone to such fractures than second and third year students. Of the total cases, 19 (43%) were in-patients and 25 (57%) were out-patients.
    The causes of fractures were mostly traffic accidents (63%) especially two-wheeled vehicle accidents (50%), followed by fist blows and sports accidents (14%, respectively).
    Of all fractures, 29 cases (65%) were found in the mandible, 8 (18%) in the maxilla (including the middle third facial region), and 7 (17%) in the mandible and maxilla. In the mandible, the most frequent fractures were found in the region of the molar and angle, and the second most frequent were in the incisal area.
    Among the 44 cases, a total of 140 complications were observed; among those complications, 33 were found in the oral mucosa, 24 in the teeth, 27 in the facial skin. Twenty-one cases experienced unconsciousness and there were 6 cases with fractures other than facial.
    Only 4 cases (10%) were referred to us from private dental clinics. Thirty-two cases (73%) were referred from public and private hospitals, and the remaining cases from various other sources.
  • 山口 真広, 森田 浩光
    日本障害者歯科学会雑誌
    2015年 36 巻 4 号 643-647
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/02/29
    ジャーナル フリー
    口腔の悪性腫瘍は,一般歯科診療において偶然発見されることが多い.今回われわれは,高齢の認知症患者への定期訪問歯科診療により,偶然,副鼻腔から口腔へ広がる悪性リンパ腫疑い病変の発見にいたった症例を経験したので報告する.
    患者は94歳の女性.発作性上室性頻拍を伴う重度心不全,肺炎および認知症により近隣の急性期病院に入院中であった.義歯装着時の痛みを主訴に,医科主治医および家族からの訪問歯科診療の依頼により当科初診となった.初診時に,左側口蓋後縁にアフタ様の病変が観察された.われわれは,上顎義歯の不適合によるアフタ性口内炎と診断し,義歯調整を行った.1週間後に経過観察を目的に訪問したところ,病変は表面が粗糙になり,大きさも約2倍に膨隆していた.悪性腫瘍の可能性を考え,当院口腔外科へ紹介した.その結果,左側上顎洞全体に浸潤する悪性リンパ腫疑いと診断し,当院耳鼻咽喉科への再紹介となった.耳鼻咽喉科では,MRI撮影後に全身状態や年齢および腫瘍の進展を考慮して生検を取りやめ,家族には積極的な癌治療は行わず,緩和ケアとするよう勧めた.緩和施設へ転院するまでの間ではあったが,われわれは緩和ケアの一環としての歯科的介入として口腔ケアを持続して行った.今回の経験から,訪問歯科診療において継続的な歯科介入は,口腔環境の維持だけでなく口腔の悪性病変の早期発見という意味でも非常に重要であることが示唆された.
  • 日本歯周病学会会誌
    1989年 31 巻 Supplement2 号 116-123
    発行日: 1989/09/22
    公開日: 2010/08/25
    ジャーナル フリー
  • 門井 謙典, 足立 了平, 岸本 裕充
    日本災害医学会雑誌
    2023年 28 巻 2 号 69-76
    発行日: 2023/08/27
    公開日: 2023/08/27
    ジャーナル フリー

    2016年4月に発災した熊本地震に対して、兵庫県医師会はJMAT(Japan Medical Association Team: 日本医師会災害医療チーム)兵庫を派遣した。JMAT兵庫は、医師・歯科医師・薬剤師・看護師・調整員からなるチームを編制し、派遣カレンダーに基づき継続的な支援を展開した。JMATの活動内容は、DMAT(Disaster Medical Association Team: 災害医療派遣チーム)から引き継ぎ地元の医療機関が復旧するまで長期にわたり、保健や公衆衛生的な活動も網羅しなければならない。今回のJMAT兵庫には、JMAT史上初めて歯科医師がJMATに参画した。歯科医師が参画したJMATは、被災者に対して多職種によるスムーズな対応が可能となり、また、支援に入る歯科チームとの連携がスムーズであった。従来の歯科医師会チーム所属の歯科医師以外に、JMATの歯科医師も派遣されたことから、派遣に際して、日本医師会・日本歯科医師会間および、被災県医師会・被災県歯科医師会間における緊密な情報共有が必要となり、連携の構築が必要である。

  • 細矢 由美子, 國松 尚美, 古豊 史子, 平田 康博, 古豊 泰彦, 後藤 讓治
    小児歯科学雑誌
    1987年 25 巻 1 号 156-168
    発行日: 1987/03/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    長崎大学歯学部病院小児歯科診療室に,昭和58年6月から昭和60年12月までの2年7ヵ月の間に来院した患者の定期診査受診状況を調査し,年度別に比較した結果,下記の結論を得た。
    1)1度でも定期診査に応じた患者の受診率は,3年度の平均値では41.6%であり,2年以上継続して定期診査に応じた者の受診率は21.6%であった。
    2)初診時年齢別定期診査受診率は,低年齢児ほど高く,就学前の者の方が就学後の者より高かった。定期診査に応じず中断した率が最も高かったのは,12歳児と7歳児であった。
    3)来院動機別定期診査受診率は,患者紹介で来院した場合(51.4%)が一番高かった。
    4)主訴別定期診査受診率は,初診時の主訴が歯牙形態異常(62.5%),齲蝕予防(61.1%),腫脹(52.6%)の順に多く,抜歯(14.3%),外傷(22.6%),疹痛(28.1%)の場合は低かった。
    5)初診時の齲歯数は,定期診査に応じず中断した群よりも定期診査に応じた群で多かった。
    6)咬合誘導装置装着患者の定期診査受診率は年々高くなり,60年度では74.5%であった。
    7)全身疾患の有無別には定期診査受診率に差がなかったが,全身麻酔下もしくはSedation下で治療を行った患者の受診率は年々高くなり,60年度では75%であった。
  • 森田 浩光, 加藤 智崇, 太田 秀人, 久保田 潤平, 山添 淳一, 重冨 照子, 原口 公子, 川端 貴美子, 山口 真広, 熱田 生, 下坂 桃子, 久保山 裕子, 中久木 康一
    老年歯科医学
    2019年 33 巻 4 号 482-490
    発行日: 2019/03/31
    公開日: 2019/04/24
    ジャーナル フリー

     自然災害大国であるわが国において,今後起こりうる災害時の保健医療支援の取り組みとして,全国的に災害医療コーディネーター・災害歯科コーディネーター養成研修会が行われている。一方で,災害時歯科保健医療支援に派遣される歯科医療従事者の育成および支援者登録は十分とはいえない。そこでわれわれは,高齢者を含めた災害時要配慮者の口腔機能支援を行う支援者の養成を目的とした災害口腔医学研修会を企画し,開催した。

     研修会は,災害時歯科保健医療支援チームの一員として即時に歯科的トリアージ,口腔アセスメント,保健医療支援活動を多職種と連携して行うことができるよう研修会プログラムおよびテキストを作成し,講義と実習を織り交ぜた形式で1日コースとした。

     研修会は九州内で全3回開催し,歯科医師,歯科衛生士,歯科技工士のほか,看護師,医療事務および歯学部学生まで幅広い職種・学生の参加を得て,計104名の修了者を輩出した。

     研修会の前後にプレ・ポストアンケートで理解度を確認した。その結果,研修後に災害時歯科保健医療活動についての理解度の有意な向上がみられ,特に口腔衛生管理や食支援に対して歯科の役割を認識した参加者が大きく増加した。

     さらに,研修終了時には所属職能団体および大学などの災害時歯科保健医療支援者リストへの登録を依頼し,今後の災害時歯科保健医療支援活動へ積極的な参加を促した。

     今後は,さらなる支援者の養成や学生教育・臨床研修への導入を視野に入れて,活動を継続する予定である。

  • 本多 啓子
    口腔衛生学会雑誌
    2006年 56 巻 1 号 42-51
    発行日: 2006/01/30
    公開日: 2018/03/23
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,重症心身障害者施設入所者に対する専門家による長期間の口腔保健管理の効果を評価することであった.122名の入所者に対し,6カ月ごとの歯科医師による定期的口腔診査と,歯科衛生士による専門的管理を8年間実施し,口腔内の状況を介入の前後で比較した.さらに1993と1999年の歯科疾患実態調査(実調値)との比較も行った.その結果,(1)ベースライン時ならびに8年間の介入後の一人平均現在歯数,一人平均D歯数,一人平均F歯数はすべて実調値よりも低い値であった.(2)入所者の1993年度から8年間の口腔内の変化は,一人平均現在歯数は22.8から22.2歯へと0.6歯の減少,一人平均D歯数は0.92から0.53歯へと0.39歯の減少であったが,一人平均F歯数は1.93から4.16歯へと2.23歯の増加であった.(3)8年間の年齢群別一人平均D歯数,F歯数の変化は,特に30歳代・40歳代では実調値よりも多かった.しかし2001年度における入所者の一人平均F歯数,D歯数は実調値よりどの年齢群別においても低かった.(4)歯肉の状態,歯垢付着,歯石沈着はどの年齢群別でも有意な改善が認められた.以上の結果から,常勤の歯科専門職を配置し,入所者の口腔保健の維持・管理することに大きな意義があることが示唆された.
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