本稿内容は

毒性学会シンポジウムにて行った講演を基に、若干の追加修正を加えて構成したものである。また、肝臓小核試験に関する内容は株式会社LSIメディエンスで実施した基礎検討に加えて、日本環境変異原学会・MMS研究会で実施した共同研究の成果に基づいており、詳細は原著を参照されたい^1-4）。

抄録全体を表示

日本の養豚業は2013年に国内に侵入した世界的な豚流行性下痢（PED）の流行により甚大な被害を被った。本研究は，国内最大の養豚地帯である鹿児島県にて発生したPED流行初期における農場レベルでの感染力を定量化するために実施された。

農場内感染状況により農場を以下の5つのコンパートメントに分けたコンパートメントモデルを作成した：感染豚がいない感受性期（S） ; 少なくとも一頭の感染豚がいるが一頭も症状を呈していない暴露期（E） ; 少なくとも一頭の豚が症状を呈しているが，意図的にあるいは意図せずにまだ獣医当局に報告されていない感染性期（In） ; 症状を呈している豚がおり，獣医当局に感染農場として認識されている感染性期（Id） ; 全ての豚がPEDから回復した回復期（R）。

パラメーターは，鹿児島県から提供された流行開始から40日間の実際のデータを基に，日ごとの新発生数と累積清浄化農場数の最尤推定により導出した。潜伏期間は2日間，獣医当局へは発生翌日に通報されるものと仮定した。基本再生産数R₀は次世代行列を用いて計算した。

結果として，感染性期間およびR₀はそれぞれ54.4日と5.39と推定された。まとめとして，流行初期の農場間感染力は非常に高く，これまですでに報告されている共通感染源感染に加えて農場の感染性期間の長期化が本病の迅速な拡大の原因となっていたことが明らかとなった。

抄録全体を表示

【目的】1968年〜

調理科学会誌および調理科学の野菜に関する論文の科学的知見を整理する。

【方法】「野菜」という言葉、もしくは野菜の種類が記された題の論文を採択した。いも類、キノコ類も含めることとした。ハンドサーチにより193件を採択し、最終選択論文は190件となり、野菜、調理法、成分別に分析した。

【結果・考察】野菜別に見るとジャガイモ34件、ダイコン30件、ホウレンソウ16件、キャベツ、キュウリ、ニンジン各15件、サツマイモ10件、モヤシ9件、サトイモ、ナス各8件、タマネギ、トマト各７件、ハクサイ6件、ショウガ、ピーマン各５件、カボチャ、ゴボウ、レタス４件、ニンニク、カブ、シュンギク、ブロッコリー各３件、コマツナ、ネギ、オクラ、ミョウガ、エンドウ、セロリ、レンコン各2件、たけのこ、キクイモ、パセリ、トウナ、ヤーコン、ハワサビ、グリンピース、ワラビ、アサツキ、ニラ、ノビル、ワケギ、ラッキョウ、エビイモ、トウガラシ、ナノハナ、シソ、インゲン、スイートコーン、フキ、カリフラワー、タアサイ、チンゲンサイ、ビート、エンダイブ—、パプリカ、アスパラガス、シシトウ、ミズナ各1件であった。加熱方法別に見ると煮る20件、茹でる11件、炒める8件、蒸す、電子レンジ各6件、揚げる2件であった。成分別に見るとビタミンC10件、ナトリウム3件、ポリフェノール8件であった。これらの野菜は、購入量が多く、日常的に多く使われる機会がある野菜である。また、生のままで食することが少ない野菜が多いため、調理科学の研究対象となったのではないかと考えられた。今回、題名に「野菜」もしくは野菜の名前が入っていない野菜に関する論文があれば、文献レビューに入れることができていない。

抄録全体を表示

小児期発症の慢性疾患を有する患者が成人になる場合に，小児期から成人期に移行する際の「移行期医療」の概念とその方向性が

小児科学会からの提言によって本邦で初めて示された．さらに新しい概念である「成人移行支援」は，単なる医療のあり方の変化だけでなく，患者が社会においてその人なりに自律・自立した成人になることを目的に，医療だけでなく健康・福祉という広い視点から提供されるべきものである．この「成人移行支援」を推進するための提言が，主要4項目（基本姿勢，生涯を見据えた包括的支援，転科支援，体制整備及びその他の必要な対応）について計20項目あげられて，2023年に日本小児科学会から発表された．「成人移行支援」の重要性について，小児科医だけでなく小児を診療するすべての診療科医が熟知すべきである．

抄録全体を表示

サイバー空間の事件や事故に関わる動向を調査したので報告する．最初に，標的型メールを用いた個人情報窃取事件など，昨今頻発しているサイバー攻撃の発生状況や傾向を示す．また，産業制御システムへの攻撃動向について報告する．次に，サイバー攻撃の要因となっているマルウェアや脆弱性の動向を述べる．特に，遠隔操作マルウェアが猛威をふるっていることを示す．脆弱性については，オープンソースソフトウェアに欠陥が見つかり，大きな衝撃を与えたことを述べる．さらに，暗号プロトコルやコンピュータOS といった基盤技術にも深刻な脆弱性が続けて発覚したことを示す．最後に，匿名通信を用いたHidden Service の動向を述べる．Hidden Service ではその秘匿性の高さから違法コンテンツの売買や違法作業請負が堂々とおこなわれていることを示す．

抄録全体を表示

医学の発展により，小児期発症慢性疾患の95.7%が成人に達していると想定される．彼ら成人となった患者に最適な医療を提供しなければならないが，小児科医がその負託に全面的に応えられるか大きな疑問が残る．移行期医療とは，何らかのケアを必要とする若年成人患者への最適なオーダーメイド医療を生涯に渡って行う「過程」である．我が国では

小児科学会の提言に始まり，2015年には日本医師会雑誌，日本医学会総会で移行期医療が取り上げられ，この頃から，次第に認知され始めた．移行期医療を円滑に進めるには，自立支援，成人期小児慢性疾患管理の標準化，チーム医療が必須となる．米国では「Got Transition」という組織が主導して移行期医療の支援を行っている．我が国でも，それに倣って，自立支援等を中心としたガイドや疾患別の成人期の診療ガイドの整備が開始された．移行期医療の公的サポートは，児童福祉法等をもとに実施されており，少しずつだが整備されつつある．

抄録全体を表示

１．はじめに
発表者は，心疾患，脳血管疾患，肺炎，老衰の死亡数・死亡率の季節変化について報告している（北島・太田，2009a, 2009b，2011, 2012a, 2012bなど）。全死亡数の3割弱を占め，死因第1位の悪性新生物による死亡数は，季節変動しないが，第2位～第5位の死因（心疾患，肺炎，脳血管疾患，老衰）による死亡数は，いずれも冬季に多く夏季に少ない傾向を示す。
冬季の気温は上昇し，住居の暖房が完備し，気密性が向上し，居住環境は好転しているが，最近でも死亡数の冬山は消滅しない状況である。死亡数の多くは高齢者であり，高齢者には季節の推移による気温変化が，依然として寿命を左右する要因といえよう。
2009年以降の最新のデータにより，主要死因（悪性新生物，心疾患，肺炎，脳血管疾患，老衰）別に，毎年の月別死亡率の季節変化傾向と，死亡率の経年的変動について，分析した。

２．研究方法
使用した死亡数データは，人口動態統計（確定数）（厚生労働省）である。死亡数が多い75～84歳85～94歳，95歳以上の3年齢階級を対象とし，季節変化を見るために，死因別，年齢階級別，月別死亡率（全国，総数）を算出した。北島・太田（2011）と同様に，各月死亡率は，1日当り，人口10万人対として算出した。人口は各年10月1日現在推計人口（日本人人口）（総務省統計局）を使用した。

３．主要死因別死亡率の季節変化と推移
(1) 悪性新生物（図１）
３年齢階級とも，他の死因のような明瞭な季節変化は見られないが，84～95歳の死亡率は，図１のように，わずかに夏低く11・12月に高い傾向がある。75～84歳の死亡率は2009年から2014年にかけて，低下傾向がみられる月が多い。
 (2) 心疾患（図２）
3年齢階級とも死亡率は冬季に高く，夏季に低い傾向がある。75～84歳，85～94歳の死亡率は，2009年から2014年にかけて，多くの月で低下傾向がみられる。
 (3) 肺炎，脳血管疾患
肺炎，脳血管疾患の死亡率は心疾患よりも低いが，季節変化，経年変化とも心疾患死亡率と類似傾向である。
 (4) 老衰
3年齢階級とも死亡率は冬季に高く夏季に低い傾向がある。3年齢階級の死亡率は，2009年から2014年にかけて，全月で上昇傾向がみられ，他の主要死因とは対照的である。

４．各月気温と死亡率の関係
2009～の月平均気温偏差（気象庁）が特徴的な年・月（高温，低温）について，全国の死亡率のほか，都道府県別死亡数デーを確認した。

抄録全体を表示

医学部附属病院の臨床研究・治験の支援部門の立場で，医学部3年，大学院修士，生命科学系の理系学生に臨床研究の概論を講義している．講義で何を伝えるか悩みの種だ．新倫理指針などの制度解説に留まることなく90分内でどのトピックスをどう説明するか．

抄録全体を表示

近年，日本では急速な少子高齢化や都市への人口移動に伴い，中山間地域や離島など，いわゆる僻地において居住者が極めて少ない地域が出現している．特に周辺に他の居住者が存在しない孤立した戸建住宅（以下，本稿では孤立住宅と呼ぶ）の出現は，僻地におけるインフラの維持管理の費用対効果の大幅な低下，近隣住民が存在せず共助力を享受出来ないという災害発生時のリスク，将来的に維持管理が放棄される特定空き家になる可能性など，地域を維持管理していく上での懸案事項となりうる．そのため孤立住宅の空間的分布の実態を継続的に把握し続けることは，特に国，地方自治体にとっては急務といえる．
　地理学分野における僻地における住宅の実態把握は，古くは坂口（1975）による山間地における廃村研究がある．また近年でも作野（2013）の中山間地域における限界集落の実態把握の例がある．ただし既存研究の多くは特定の地域，集落を対象としたものであり，全国的な孤立住宅の実態把握には至っていない．
　一方，岡橋（1986）による既存統計を用いた全国の山村の類型化や，金木（2003）による全国の地形図を用いた集落の分布変遷の把握といった全国を対象とした例も見られるが，何れも集計単位は市区町村や集落といった比較的マクロなものであり，住宅単位で孤立住宅の分布把握に取り組んだ例は皆無である．そこで本稿では住宅地図から整備した建物分布に関するマイクロジオデータを用いて，日本全国の孤立住宅の空間的分布の把握を試みた．
　本稿ではまず全国の住宅地図から，各建物の属性値を抽出し，建物重心座標を与えた建物マイクロジオデータ（全国約1億棟）を整備し，その中から明らかに居住者が分布しているとみられる表札付きの戸建住宅である約2,550万棟を分析対象として抽出した．続いて全ての表札付き戸建住宅からその最近隣の表札付き戸建住宅までのユークリッド距離を計算した．そしてこの値が徒歩圏である500m（永田ほか 2013）を超える表札付き戸建住宅を孤立住宅と定義し，その条件に合致する表札付き戸建住宅を抽出した．すなわち本稿における孤立住宅とは，徒歩圏に他の居住者が1人も存在しない住宅ということになる．
　孤立住宅を抽出した結果，日本全国には8,686棟の孤立住宅が存在することが明らかになった．表1に地域別の結果を示す．特に北海道地方，東北地方，中国地方で孤立住宅率が高かった．なお最近隣の表札付き戸建住宅までの距離が最も遠かった孤立住宅は福井県大野市の山間部に分布しており，その距離は約10.54kmであった．またこの結果にマイクロ人口統計（Akiyama et al. 2013）をを組み合わせて，孤立住宅とそれ以外の住宅の高齢化率（65歳以上人口の割合）と，単身世帯率を分析した結果を表2に示す．孤立住宅では居住者の約3分の1が65歳以上の高齢者であり，前述した災害発生時のリスクや将来特定空き家になる可能性が高くなるものと考えられる．一方，単身世帯率は同程度であった．これは都市部に多く分布する若年単身世帯が非孤立住宅に数多く含まれているためであり，今後は単身高齢者に絞った集計・分析も必要だろう．
　今後は表札付き戸建住宅以外に定常的に居住者が存在する可能性が高い住居兼事業所や宿泊施設の適切な抽出手法の検討や，将来推計人口を用いた将来の孤立住宅の分布推計手法の検討を進めるとともに，本稿手法の信頼性を検証するための現地調査の実施も検討したい．

抄録全体を表示