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クエリ検索: "BBC Two"
12件中 1-12の結果を表示しています
  • Yoko MIWA, Masataka SUNOHARA, Hiroshi ARAI, Tomonori ZAIZEN, Kazuharu MINE, Iwao SATO
    Okajimas Folia Anatomica Japonica
    2016年 93 巻 1 号 5-13
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/07
    ジャーナル フリー
    The posterior superior alveolar canal (PSAC) composed of several canals which contains vessels and nerve in molar region of the maxilla of Japanese macaque. The PSAC of maxilla run to the maxillary sinus. However, the PSAC and accessory canal (AC) of the maxilla in the Japanese macaque (JM) is unknown in morphological features in the maxilla. The purpose of this study was to describe the PSAC of the primates and to determine whether this structure could be used as a model for the human clinical condition. In this study, we showed the course of PSAC structure of the 23 JMs (male: n = 15; female: n = 8) using a cone-beam computed tomography apparatus. In the results, we classified a type to have one AC toward, a type to have two ACs toward, and three ACs in a type to have in PSAC. The main canal have some bony branch canals (BBCs) composed of 3 types (no BBC, one
    BBC
    ,
    two
    BBCs). These canals and they run downward and supply to MS, these roots of maxillary molar region of the craniofacial skeleton in contrast to numerous small accessory canals with no nerve and vessels observed in the posterior regions in maxilla. These morphology features may give useful information about MS in dental treatment human model.
  • −−視聴覚教材、マルチメディア教材およびVR語学アプリを中心に−−
    簡 珮鈴
    e-Learning教育研究
    2025年 19 巻 12-20
    発行日: 2025/03/31
    公開日: 2025/04/25
    ジャーナル フリー
  • 井部 千夫美
    情報通信政策研究
    2019年 3 巻 1 号 91-106
    発行日: 2019/11/29
    公開日: 2019/12/23
    ジャーナル フリー HTML

    本稿は、米国における、クローズド・キャプション方式の字幕(closed caption)及び画面解説(video description)を主体とする、視聴覚障害者等向け放送の現状と課題について、視聴者層、字幕・画面解説の制作方法、関連制度、最近の字幕・画面解説の付与状況の順に説明し、字幕・画面解説を制作する際に生成されたテキストの活用事例として、盲ろう者への対応とメディア・モニタリング・サービスを取り上げて論じる。そして、わが国への示唆として、字幕付与と画面解説付与の格差による、視覚障害者と聴覚障害者との間における情報アクセシビリティの格差を是正するための対策及び盲ろう者への対応について検討を進める必要があり、わが国でメディア・モニタリング・サービスと同様の新しいビジネスを導入する場合に直面する著作権法上の問題については、米国のような訴訟ではなく、業界団体等による検討などを通じて形成するソフトローのアプローチの方が適切であると結論する。

  • 放送担当責任者 ケビン・バッカースト氏に聞く
    田中 孝宜
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 8 号 74-81
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/09/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    イギリスの公共放送BBC存続の基本法規に当たる特許状が2017年更新され、BBCの統治システムが大きく変更された。BBC内部のBBCトラストが廃止され、BBCの監督機能が初めて外部の独立規制機関Ofcom(Office of Communications:放送通信庁)に移された。従来の商業放送に加えて、新たに公共放送BBCも監督することになったOfcomでは、放送制度・コンテンツを監督する責任者として、元BBC Newsチャンネルの責任者でアイルランドの公共放送RTEの副会長ケビン・バッカ―スト氏をヘッドハントした。バッカ―スト氏は、BBCの夜のメインニュース“News at 10”の編集長や、BBC Newsチャンネルのコントローラー(総責任者)を歴任するなど、BBC職員として長いキャリアを持つ。バッカ―スト氏のもとで、Ofcomは、BBCをどう規制・監督しようとしているのか。BBCトラスト時代と何を変えようとしているのか。2018年2月、ロンドンでバッカースト氏に話しを聞いた。
  • 中村 美子
    電気設備学会誌
    2007年 27 巻 3 号 193-197
    発行日: 2007/03/10
    公開日: 2015/04/17
    ジャーナル フリー
  • 髙木 ゆかり, 畔蒜 洋平, 児玉 ゆう子, 平田 竹男
    スポーツ産業学研究
    2024年 34 巻 3 号 3_189-3_200
    発行日: 2024/07/01
    公開日: 2024/07/25
    ジャーナル フリー
    A form of on-line transmission known as Over The Top (OTT) media service is growing, and in order for OTT transmission to be spread for Sports, OTT service providers must win the content acquisition war against existing media companies such as broadcasters, and tidy up the environment for sports transmission via OTT services. Furthermore, if sports organizations can make optimal use of OTT transmission, they can be expected to grow their market and popular reach. This study investigates the current status of the acquisition of broadcasting rights for UK Sports such as the Premier League (football), Wimbledon, the ATP Tour (tennis), and The Open Championship (golf). The purpose of this study was to investigate the factors impacting the competitive behaviors between OTT Service Providers and broadcasters, and their future development, and to identify the significant drivers that will affect the projected development of sports and OTT transmission in the future. Interviews were also conducted with ATP Media for ATP Tour, AELTC for Wimbledon and R&A for The Open in order to determine their thoughts about OTT and their strategy for future sales of broadcasting rights. Three methods for acquisition of broadcasting rights by OTT Service Providers were confirmed; 1) exclusive rights, 2) exclusive for divided rights, and 3) sublicense rights. The Premier League in the UK is an advanced example, and the acquisition of broadcasting rights by OTT Service Providers is projected to extend to other sports such as Wimbledon as well. It is expected that the growth in OTT’s share of sports broadcasting will accelerate.
  • 花木 亨
    時事英語学研究
    2007年 2007 巻 46 号 49-62
    発行日: 2007/09/01
    公開日: 2012/11/13
    ジャーナル フリー
    1960年代以来、フォーク・ロック歌手ボブ・ディランは同時代のアメリカ社会を鋭い感受性と批評精神で捉え、その独創的な詩と音楽の世界によって大衆を魅了し続けてきた。本論では、ディランの半生を描いたマーティン・スコセッシ監督のドキュメンタリー映画『ノー・ディレクション・ホーム』という文化的テクストを読み解くことで、現代アメリカ人たちにとってディランが持つ象徴的意味について考察する。はじめに、ボプ・ディランと『ノー・ディレクション・ホーム』を本考察の対象に選んだ理由を述べる。続いて、この映画に描かれるディラン像を簡単に吟味する。最後に、アメリカ社会に内在する他者としてのディランは、彼の生きる社会を内側から批評し、同時代のアメリカ人たちに自分を見っめなおす契機を与えてきたのではないかという一つの解釈を導き出す。
  • 特許状更新と新たな規制監督システム
    田中 孝宜
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 2 号 28-37
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
    イギリスの公共放送BBC存続の基本法規に当たる特許状が2017年1月更新された。特許状の更新に当たってBBCのあり方が議論される。議論のたたき台として政府が2015年7月に公表した「グリーンペーパー」では、「BBCの使命、目的、価値」、「BBCの事業範囲およびその対象」、BBCの財源」、「BBCの管理体制」の4つの主題を軸に一般から意見募集が行われた。意見公募では、デジタル時代に合わせてBBCが事業や予算規模を拡大することについて69%が賛成し、60%の人が受信許可料制度の変更は必要ないとした。こうした中で、今回の特許状更新での最大の変更はBBCのガバナンス、統治システムであった。前回の特許状ではBBCの内部に監督機関のBBCトラストを設置したが、今回はBBCトラストを廃止し、初めて外部の独立規制機関Ofcom(Office of Communications)がBBCの規制・監督を担うことになった。Ofcomではまず、BBCを規制する『運営枠組み』を示し、その後、具体的な量的基準を示した『運営免許』を10月に公表した。OfcomはBBCの業績評価を行い、BBCが新たなサービスを計画する場合Ofcomが決定権を持つなど、制度上は強い権限を持つことになった。本稿は、特許状更新議論の過程を振り返るとともに新ガバナンス体制のあり方を整理するものである。
  • - Ofcom 「メディア多様性の測定の枠組み(第一次意見募集)」
    数永 信徳
    情報通信政策レビュー
    2015年 10 巻 26-35
    発行日: 2015/03/31
    公開日: 2020/09/05
    ジャーナル フリー
    インターネットの社会基盤化を背景としたソーシャルメディアなどの新たなメディアの登場に伴って、メディアの種類や使い方が従来に比べて飛躍的に増加している。このようなメディアを巡る環境の変化に対応するため、各国では様々な取組みが行われており、特に、メディア多様性の確保に関しては、米国、英国、ドイツなどにおいて、異なる様々な測定手法が検討され、採用されてきた。
    このような状況の中、英国では、BSkyB買収事件以降、2012年から現在まで、具体的な測定手法の在り方を巡って活発な議論が重ねられてきた経緯がある。そして、今回紹介する通信庁(Ofcom)「メディア多様性の測定の枠組み(第一次意見募集)」は、これまでの英国における議論を総括する内容であると同時に、今後のメディア多様性の測定の枠組みの基盤になるものと考えられる。
    今後、2015年夏までに、通信庁からメディア省(DCMS)への答申が予定されており、その答申に向けた検討の第一段階となるのが、この第一次意見募集(パブリック・コメント)である。本稿は、その具体的な内容を紹介するものである。
  • 非営利での公共サービス ~BBC、BFI、教育機関の事例~
    大髙 崇, 大墻 敦
    放送研究と調査
    2025年 75 巻 7 号 66-78
    発行日: 2025/07/01
    公開日: 2025/07/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    イギリスでの放送アーカイブの公開・提供に関する取り組みを調査した成果を報告する、2回シリーズの前編。BBC、BFI(英国映画協会)によるサービス、および教育現場に放送アーカイブを提供する仕組みを伝え、考察する。「デジタル・ファースト」を掲げるBBCでは、テレビ・ラジオともにアーカイブの放送(再放送)に特化したチャンネルを設け、その後iPlayerやBBC Soundsでオンデマンド配信する番組を増やしている。これと連動して、アーカイブの検索サイトProgramme Indexを経由して、約28万の番組が視聴できるようになっている(第1章)。BFIは、各放送局の放送番組を録画保存し、拠点施設内にある視聴ブース「Mediatheque」で館内公開をする。公開にあたっては独自の基準を設けるなどして、映像アーカイブの商業的な流通を阻害せず、歴史的な作品が埋没しないよう配慮をしている(第2章)。イギリスでは教育機関を対象に約320万もの放送アーカイブにアクセス可能な環境が整っている。集中管理団体・ERAが、教育機関に対して放送アーカイブ利活用の許諾を与え、利用料を徴収し権利者に分配するスキームが確立している(第3章)。
  • 田中 孝宜
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 7 号 28-41
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    本稿は、放送・通信の融合時代に、公共メディアとしてBBCがどのようにマルチプラットフォーム展開を進めているのか、現状と課題、そして戦略を、2018年2月に行った現地調査と関係者へのインタビューで紹介したものである。放送局は、テレビ・ラジオといった従来の放送に加えてインターネットやソーシャルメディアにニュースやコンテンツを提供することをますます重視している。アメリカの大手放送局では20を超えるプラットフォームを活用している例も珍しくない。イギリスBBCもインターネットやソーシャルメディアにサービスを提供している。ニュースに関しては、BBC報道局が2014年度に行った「ニュースの未来」プロジェクトを経て設置されたモバイル&オンライン部が、マルチプラットフォーム活用の推進役を果たしている。BBCでは、利用者調査をもとにFacebookやTwitterなどのプラットフォームごとに戦略を描いており、BBCは世界各地に多くのフォロワーを持っている。しかし、アメリカの大手商業放送局に比べるとBBCが提供するプラットフォームは限定的だ。様々なプラットフォームの活用の重要性は認識しつつも、コストと効果を検証しながら慎重に進めている。また、その目的も単に「リーチを伸ばすため」だけでなく、「必要な情報を全ての人に届ける」という公共的使命を果たすためと位置づけられている。一方、番組に関しては、2年前に放送をやめネットのみでの提供にした若者向けチャンネルBBC Threeで野心的な番組作りを続けている。BBC Threeのネット化は「成功した」とされている。しかし、同時に視聴時間の減少という課題も聞かれた。
  • 田中 孝宜, 青木 紀美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 8 号 38-53
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    BBCは、かつてロンドン一極集中と批判されたこともあったが、現在は地域への貢献を重要な使命の一つとして、地域サービス充実のための投資を拡大している。スコットランドでは2019年2月に新しい地域放送チャンネルが誕生した。毎日正午から深夜0時まで放送し、スコットランドの生活を織り込んだドキュメンタリーやコメディ、ドラマなどを放送しているほか、平日21時から1時間の地域向けニュース番組「Nine」を新設。従来のローカルニュースとは異なり、ロンドンの中央政治の動きや国際ニュースもスコットランドの視点で伝えている。また、BBCは、報道機関の代表団体ニュースメディア協会とともに地方取材を支援・連携する「ローカルニュース・パートナーシップ(LNP)」を始めた。2027年までの現行特許状の期間中、毎年最大800万ポンド(12億円)を支出し、その予算で地域メディアが地方政治などを取材する「ローカル民主主義記者(LDR)」を雇用する給与など人件費が賄われる。LDRが執筆した原稿は、BBCとパートナーシップを結ぶ全英約850のメディアの間で共有される。2018年は約140人の記者が採用され、1年で5万本を超える原稿が執筆された。LNPは地域の民主主義を守るBBCの新しい取り組みとして注目されている。本稿では、終わりに文研フォーラム2019にゲストとして参加したLNP副本部長とともに、地域ジャーナリズムの課題や連携する意味について話し合ったパネルディスカッションの要旨を採録する。
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