有名人を起用したTV-CMは多大な影響力を期待できることから世界中で制作され放送されているが、その影響力を捉える社会的文脈は日本と諸外国では大きく異なっている。その相違は、不祥事発生時に当該CM出演の有名人に対して、当人の影響力行使に対する責任を追及するのではなく、一被害者と捉え擁護する視聴者の声として顕著に現れている。これは有名人に対する情緒的反応という以前に、専門職としての有名人の捉え方の相違に基づいた反応と捉えることができる。本報告では、不祥事発生時の有名人CMに対するSNS投稿の日中比較に基づき、日本の社会的文脈の特徴について考察すると共に、日本社会におけるシステムデザイナのような専門職のあり方について議論する。

抄録全体を表示

The purpose of this research is to examine consumer behavior of university students. In this paper, the answers to a questionaire which was given to students of Seinan Gakuin University concering their choice of beer brands are analyzed. It is concluded that in beer promotion, taste is the most important factor in developing brand loyalty in students.

抄録全体を表示

Four research methods (free association, sentence completion tests, cartoon completion tests, respondent association network) were compared in order to clarify the characteristics of methods to collect brand association. The result of an experimental study indicates the characteristics of each method. In this study past studies relating to collecting brand association were reviewed and an experimental study was conducted. The result of the experimental study indicates the relationship between the purpose and method of collect brand association and touches on practical use in business. At the end of the study, future challenges and the pros and cons of each of the methods covered are discussed.

抄録全体を表示

「デンマークと日本の人間教育」と題する本論文も今回で6回目となった。 第1回から一貫して取り上げてきたのは，池田とヘニングセンによる対談集「明日をつくる“教育の聖業”」（以後，「対談集」と略記）についてであった。 第5回目では，池田を人生の師匠と仰ぎ，ヘニングセンを学問の恩師と慕う神尾のデンマークでの青年時代を，彼の自叙伝を元に綴ってみた。 本稿でも，その続編を書く予定であったが，自叙伝という性格から論文には馴染まないところもあるため，続きは彼の回顧録集に譲ることにした。 したがって，本稿ではデンマークSGIとアスコー校を舞台として，神尾が繰り広げてきた知られざる「教育と平和の友好交流」の経過について，書き遺しておくことにする。 　「人間教育はカリキュラムでするものではなく教育者の人格でするもの」とのヘニングセンの言葉が思い起こされる。1） 神尾の行動を振り返ってみると，緻密な計画性は薄いが，思い込んだら即実行に移す行動力に優れた人物であると筆者は見ている。つまり，神尾にとっての人間教育の行動は，用意されたカリキュラムに則ったものではなく，コルがそうであったように，民衆の幸福を第一に考える師匠，池田やグルントヴィの教えに忠実な彼の純粋な性格から生まれたものと考えられる。 その彼に思想上の大きな影響を与えた人物が池田であり，ヘニングセンであったと言えよう。 本稿は，それらの具体的行動の足跡と今後の発展性について考えようとするものである。

抄録全体を表示

　不正競争防止法のうち標識の保護に係る諸規定の要件該当性判断において、需要者の認識が考慮される場合がある。需要者の認識を直接的に測定する需要者アンケートは裁判官の心証形成を助ける有力な手段となりうる。

　需要者アンケートが妥当なものと認められるために特に重要なのは、各要件の判断に資する需要者の認識とはどのようなものかを明確化し、それを踏まえて質問票を設計することである。その点についての十分な分析のないままに作成された質問票を用いた調査の証拠価値は乏しいものにならざるをえない。

　本稿では、不正競争防止法2条1項1号の①「周知性」、「特別顕著性（セカンダリー・ミーニング）」、②「混同のおそれ」、③「普通名称化」の3つの論点について、実務的・学術的知見の蓄積のある米国を参照し、また調査技法の検証のために筆者らが実施した実証研究の結果にも触れつつ、質問票の設計を中心に需要者アンケートの方法論を検討する。

抄録全体を表示

本稿はルート観光論の試みである。観光研究はこれまで、特に社会学的研究を中心に、観光において「メディア」が果たす役割を明らかにしてきた。メディアによって「南国」や「楽園」、「伝統」や「モダン」といった場所イメージがどのように生成・変容してきたのか、またそのようなイメージを観光客がどのように読み解いているのか、さらには場所イメージが地域社会をどのように再編するのかといった問題について、貴重な研究成果を蓄積してきた。しかし、観光を「メディアがつくりだす場所イメージの記号的消費」として捉えることで、身体的移動や空間の変容といった、観光のもう１つの側面を観光研究は十分に捉え損ねてきた。ルート観光論は「ルート」概念を手がかりとして、観光の自由と不自由について探求し、観光研究のさらなる可能性を拓くことを目指す。本稿はその第一歩である。

抄録全体を表示