抄録
本研究の目的は，GISを用いて社会地図を作成し，バブル経済期以降の東京23区の人口構成の空間的パターンとその変化を検討することにある．そのために，時系列比較に適したメッシュデータを用いながら，バブル経済が始まった1985年から最新のデータが得られる2005年までを分析した．分析には，社会地区を構成する主要な人口指標を選定して地図化し，都心を基準にした6つの距離帯と4つのセクター間での指標値の定量的比較を行った．用いた指標は，家族的地位を代表する年少人口率，老年人口率，単独世帯率，社会経済的地位を代表するブルーカラー率，管理職率，専門技術職率，民族的地位を表す外国人率である．分析に先立って，人口増減率の変化を検討したところ，バブル経済期の地価高騰の影響を受けた1985～1995年には，都心部とその周辺での減少が著しかったが，地価が下落に転じた1995～2005年には，都心部での人口回復傾向が認められた．こうした人口増減パターンをふまえて，社会地区の各指標を分析した．家族的地位を表す年齢・世帯構成については，都心周辺部への核家族世帯の流入により，同心円パターンからセクター・パターンへと変化しつつある．社会経済的地位を表す職業構成については，基本的には東西の差が顕著なセクター・パターンが維持されているものの，その差は縮小してきている．とくに管理職率はセクター・パターンから同心円パターンへの変化がみられ，ホワイトカラー内での差も顕在化している．外国人人口は，都心周辺で最も高い同心円状のパターンがみられた．しかし国籍別に分析を行ったところ，それぞれ集住地区を形成していて，諸外国での研究と同様に，多核心パターンが認められた．
