抄録
【目的】野菜類は一般的に収穫から摂取までの時間が短いほど栄養的・嗜好的に望ましいと考えられるため、地産地消の効果が高い食品であると考えられる。大阪府高槻市を事例として、地元産の野菜を消費者が購入するルートを確認することを目的として販売状況調査を行った。あわせて大阪府以外で生産された野菜との成分比較（亜硝酸およびビタミンC）を行った。
【方法】販売状況調査：大阪府高槻市中心部の商店街（2ヶ所）、百貨店およびスーパー（4店舗）での高槻市産の野菜の販売状況、また、朝市の状況調査を行った。高槻市産野菜の成分分析：高槻市産および大阪府以外で生産された野菜（葉菜類）を購入し、亜硝酸含量およびビタミンC量を測定、比較を行った。
【結果】高槻市産の野菜を常時販売していたのは、１店舗（商店街の専門店）であった。高槻市産の野菜は栽培規模が小さく、単一品目ごとの出荷量が小さいため通常の流通ルートにのりにいが、朝市などを通して小規模流通の場がある程度確保されていることが分かった。様々な観点から朝市の意義が認められたが、その可能性をさらに発展させるために、消費者が様々な野菜をよく知り、献立作成能力および調理能力を身につけることで、地元で栽培された野菜を利用していくことも大切であると考えられた。高槻市産の野菜は、大阪府以外で生産された同種のものと比較して、ビタミンC含量がやや高い傾向にあった。これは収穫から販売に至るまでの時間の影響と考えられ、栄養の面からも地元産野菜を摂取する意義があると考えられた。
