【目的】食育基本法が制定され、健康志向が高まっているが、前回の調査で家庭での食教育の不足が明らかになった。そこで今回は食生活を営む上で必要な基本的事項の認知度や関心の度合いについて調査を行い、これらについて一定の教育を行った後に再調査し、教育効果について考察した。
【方法】愛知県内の短期大学に在籍する学生113名（食専攻40名、福祉専攻73名）を対象とし、食生活や食品に対する関心、料理に対する関心と経験、栄養やエネルギーの知識、献立・配膳の認識、賞味期限や食品添加物等の表示の認識について5段階評価の質問紙法により調査を行った。調理実習を通してこれらについて具体的な教育を行った後、各項目に関心が高まったかどうかの質問を加えて再度同様の調査を行い、両群を比較した。
【結果】初回の調査では全項目において食専攻群のポイントが高く（平均3.9）、特に食生活や食品・食材、料理に対する関心が高かった。両群とも食品のおよその量の認識をたずねた項目のポイントが最も低く、経験不足が示唆された。食品の表示では、賞味期限はよく認識され、食品選択の指標としているが、原材料、食品添加物、栄養成分表示の認知度は低かった。再調査では、食専攻群は初回からポイントが高かったこともあり、大きなポイントの上昇は認められなかったが、17項目中5項目で過半数以上の学生が関心が高まったと回答した。福祉専攻群ではほぼすべての項目でポイントが上がり(平均3.5→3.7)、12項目で関心が高まったと回答した。これらの結果は教育効果を示唆し、基礎的な食教育を行うことにより食生活や健康に対する関心を引き出せることが明らかとなった。
