山梨県忍野村を対象に,自治体主導で地下水保全が実施される地域における住民が,地下水に対して同位体を用いた調査・分析を行うことをどの程度理解し,同位体を用いて得られた情報をどの程度評価するかを,アンケート調査により明らかにした。その結果,地下水に対して同位体を用いた調査で得られる情報(起源,流動,年齢)への関心は,同位体以外の手法で得られる情報(水質,水量,水温)と同程度に高く,地下水保全に対して地下水の流動の調査が重要視されることがわかった。同位体の知識,地下水への関心を高めることが課題である一方,自治体主導であっても,地下水マネジメントの構成要素のひとつである地域における合意は得られる可能性が示唆される。