抄録
【はじめに、目的】癌に対する外科領域では術後に安静臥床が長期化することにより，呼吸循環系や骨格筋の廃用などの弊害がもたらされる．そのため，早期から離床を促すことで術後肺合併症を予防し，早期退院を導くことを目的とした周術期リハビリテーション（リハ）の重要性が広く認識されている．消化器外科術後に早期離床をすることが呼吸器合併症リスクを軽減させ，在院日数を短縮させることが過去に報告されている．しかしながら、術後在院日数と関連する要因の詳細については十分明らかになっていない．本研究は，消化器外科手術患者の術後在院日数と術後の離床経過及び術前，術中の状態との関連を後方視的に検討した．【対象と方法】2011年5月から2012年9月までの期間，当院消化器外科に入院し，術前よりリハ介入が行われ，食道及び上腹部手術を施行された癌患者を対象とした．再手術が必要となった症例，腹腔鏡視下による手術症例，転院となった症例は対象から除外した. 評価指標には「患者基本評価項目」として年齢，性別，Body Mass Index (BMI)，喫煙歴，「呼吸機能」として，肺活量，努力肺活量，一秒量，一秒率，「手術関連項目」として手術時間，出血量，「術後離床関連項目」として，手術から端坐位実施までにかかった日数（臥床期間），手術から歩行実施までにかかった日数（歩行開始期間）をカルテより抽出した．また，リハの術前評価は，理学療法士が術前日もしくは2日前に施行した．「リハ術前評価項目」として，以下の指標を検討した．「精神，認知機能およびQuality Of Life（QOL）評価」として， The Hospital Anxiety and Depression Scale (HADS)の不安と抑うつ，COPD Assessment Test (CAT)，「身体機能」として， 6分間歩行試験の歩行距離を測定した．統計学的検討は，PearsonもしくはSpearmanの相関係数を各指標間で求め，有意性の検討を行った．統計ソフトはSPSS16.0Jを用い，有意水準は5％未満とした．【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，本学医学部倫理委員会の承認を得て実施している（承認番号．117）．また，測定前に対象者に対しインフォームドコンセントを行い，対象者より口答にて承諾を得た． 【結果】症例は54例（男性43例，女性11例，年齢70.2±8.7歳）．疾患内訳は食道癌28例，肝・胆管・膵癌19例，胃癌7例であった．術後在院日数は平均39日(1～9日)であった．術後在院日数との間に手術時間（r=0.340, P<0.05），出血量（r=0.361, P<0.01），坐位開始期間（r=0.274, P<0.05），歩行開始期間（r=0.310, P<0.05）の4項目において有意な正の相関を示した．呼吸機能やその他の評価項目は術後在院日数との有意な相関関係を認めなかった．【考察】消化器外科術後において，在院日数と手術時間，出血量，臥床期間，歩行開始期間の4項目との関連が窺われた．これまでの報告の多くは，離床の基準として歩行開始日を指標とし，歩行開始期間が早いほど在院期間が短縮されると報告している．本研究では，臥床期間においても同様の結果が示唆された．消化器外科術後の離床リハプログラムにおける研究では手術後1～2日目に離床を開始し，歩行開始日が平均3～5日目とする報告が多い．歩行が可能となるまでの期間にどのようなリハを行うかは重要な課題である．本研究の結果から，端坐位を早期にできるようにすることが、術後の離床を円滑に進め、在院日数の短縮につながる可能性が示唆される．改めて術後可能な限り離床を進めることの重要性が示唆された． 【理学療法学研究としての意義】消化器外科術後において，在院日数を短縮するうえで早期離床は非常に重要である．本研究において，歩行の早期開始に加え，端坐位の早期開始と在院日数の短縮との関連を認めた．術後歩行開始が遷延する状況において，可能な限り端坐位を進めることが重要である可能性も示唆される．尚，今後症例数を蓄積し、過去の報告にある在院日数に関連する因子ならびに疾患別の要因を調整した上での更なる調査が必要である．
