本研究では，1990年代後半以降における東京都心部での人口増加の受け皿と考えられる超高層マンションを対象にアンケート調査を行い，その居住者特性を明らかにするとともに，今日における住宅取得の新たな展開を考察した．その結果，居住者像として，これまで都心居住者層とされてきた小規模世帯だけでなく，子育て期のファミリー世帯や，郊外の持ち家を売却して転居した中高年層といった多様な世帯がみられた．それぞれの居住地選択には，ライフステージごとに特有の要因が存在するものの，その背景には共通した行動原理として社会的リスクの最小化が意識されていることが推察された．社会構造が大きく変化し雇用や収入の不安定性が増大している中で，持ち家の取得は，機会の平等が前提された「住宅双六」の形態から，個々の世帯や個人の資源と合理的選択に応じた「梯子」を登る形態へと変化したと考えられる．
