抄録
在宅パーキンソン病患者に対し，症状や生活場面における主訴，介護保険の利用状況および運動療法の実施状況について，アンケート調査を郵送法で行った。症状や生活場面における主訴は「動きが鈍い」「とっさの動きが困難」といった動作に関する回答率が高かった。要介護認定の有無で主訴を検討した結果，「力が出せない」「とっさの動きが困難」で有意差を認め，要介護認定者の回答率が高かった。本調査による要介護認定率は75．8％，介護保険サービス利用率は67．0％であった。医療機関での運動療法未経験者が51．6％存在した。また，医療機関以外で定期的に運動療法を実施していない者が37．4％であった。運動療法の実施機会が確保されていないことによる廃用による機能低下や自己流になるために過用や誤用に陥ることが危惧される。
