抄録
公益財団法人イオン環境財団と早稲田大学との連携組織AEONTOWAリサーチセンターにおいては、従来の里山概念を拡張して、エネルギー、資源循環を取り込みSDGsの要素を加味した「地球環境の持続性」、「地域社会の持続性」、「人と生活の持続性」が導く「持続的な社会の連関」を、あるべき姿として提示した。こうした里山コンセプトを目標として、それに関わる研究開発・教育プログラムを提示しつつある。
本論文では、里山研究・教育プログラム作成におけるP2Mの活用の実態を明らかに(協働研究の大学の立場から)、どのようなプログラム構成が可能かを明らかにするものである。