2011年東北地方太平洋沖地震以降、超高層集合住宅で強震観測を実施している企業の担当者を中心に『超高層集合住宅地震観測合同研究会』を立ち上げ、強震記録の分析、シミュレーション解析を進めてきた。同時に、首都圏で得られた地表地震記録の収集・分析、居住者を対象とした室内被害のアンケート調査、微動計測、振動台搭乗実験等を実施し、強震下の超高層集合住宅の挙動と室内被害の解明、動特性把握と大地震時の被害推定に向け取り組んできた。得られた資料は、今後発生が予測される南海トラフの海溝型巨大地震、都市直下の内陸地殻内で発生する大地震後の、超高層集合住宅を対象とした即時被災度判定、復旧対策等への活用が期待される。
