異文化理解教育において、インターネットなどのデジタルメディアを活用する可能性が広がってきた。例えば、インターネットを活用することで、費用をかけずに海外の人とコミュニケーションできるうえ、デジタルカメラやビデオを利用すれば、視聴覚に訴える情報も伝達することができる。しかし、メディアを使えばいつでもうまくいくわけではなく、交流を支援するコーディネーターの役割の重要性が指摘されている。本研究では、海外と文通交流の経験をもつ小学校に対して、青年海外協力隊員の支援とデジタルメディアを活用した海外の学校との交流モデルを提案し、その実践を評価した。その結果、郵便のみによる異文化理解教育の問題点を改善することができ、さらに新しい効果が生まれたことが確認できた。
