2018 年 20 巻 3 号 p. 9-20
沖縄県の離島を対象として、住民主体の地域ケアサービスの構築過程と現在の活動を把握した上で、ヒアリング調査に基づき高齢者の暮らしの実態を自助・互助・共助・公助の観点から明らかにした。その結果、①今後H島では男性高齢者の増加が予測されることから、男性高齢者のニーズ把握と対応が求められること、②過去に遡って介護度の高い高齢者のサービス利用や生活継続状況の把握と現在の要介護高齢者とその家族の要望把握が必要であること、③住民が主体となって設立した「Sの会」が共助・公助および互助で柔軟にサービスを提供して高齢者の暮らしを支えており、他地域においてもその地域特性に応じた対応が求められることを指摘した。