本研究の目的は，医療観察法入院対象者による主体的なクライシス・プランの作成に携わる看護師の実践を明らかにし，その特徴を考察することである．全国の医療観察法指定入院医療機関に所属する看護師1,012名に質問紙を配布し，317名（回収率31.3%）から回答を得た．このうち，自由回答式質問に回答した250名の記述を，Berelson, B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した．その結果，【対象者が主体となってクライシス・プランを活用する意義や有用性を伝える】【対象者独力によるクライシス・プランの素案作成を求める】【クライシス・プランの代わりになる独自の名称決定を求める】など37カテゴリが形成された．また，考察により，37カテゴリが，8の特徴を持つことを示した．本研究の成果は，看護師が自己の実践を客観的に理解し，改善の方向性を見出すために活用できる．
