慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease: COPD）は、NICE studyで得られた有病率から、40歳以上の日本人の約530万人が罹患していると考えられている1）。COPDは喫煙が主な原因でおこる肺の生活習慣病といわれるが、我が国の三大生活習慣病（悪性新生物、心疾患、脳血管疾患）と比べると、いまだ広く認知されていない現状があり、未診断のCOPD患者は多く存在すると報告されている2）。COPDの経年的な呼吸機能の低下や、重症化を防ぐために早期発見は非常に重要であるが、COPDの診断にはスパイロメトリーが必須なため、COPDの早期検出は難しいとされる。
COPDの早期診断に関して、COPD質問票の有用性や利用の推奨が近年報告されており、産業保健や健診業務においてCOPD質問票を活用することは、COPD対策の1つとなり、また禁煙への動機付けになる可能性もあると考えられる。そこで、今回、潜在性COPDの存在、COPDの認知度に触れ、COPD質問票の活用について解説する。
