メタバースを中心とするバーチャルリアリティ における著作権法の「実演」に関する一考察

「その実演」の意義を中心に

抄録

本稿は、将来、通信環境がより大容量、低遅延、多接続となり、現実の動きがシームレスにバーチャルリアリティに反映される情報通信環境を想定し、アバターを介した実演の法的保護を明らかにすることを目的とする。

現在、著作権法上、実演家の権利は「その実演」を保護対象としている（同法90条の2～92条の2）。この場合、メタバース（以下「MV」という。）上での「実演」（同法2条1項2号）あるいは実演相当行為は、「その実演」に該当するのかという論点がある。また、著作権法91条1項は録音録画権を保障するが、いわゆるワンチャンス主義によって、その範囲が一般的には限定されている（91条2項）。しかし、91条2項は、「映画の著作物」において録音・録画される場合を対象とする。そのため、リアルタイムでの実演をMV上で行った場合、この要件に該当するのかという点も論点となる。

これらを検討した結果、実演家保護の制度趣旨に関し、準創作行為保護説と伝達行為保護（投資行為保護）説の対立があるところ、現代においては、伝達行為のコストが下がり、実演に個性が表出されることを保護するべきであり、準創作行為保護説が妥当であることを示した。

次に、MV上でのアバターの実演（相当行為）が、現実の実演家による実演として評価できるのか。「その実演」の意義と判断基準を検討した結果、①MV上でも「実演」といえるための基準としては、当該表現に実演家の個性が表出されているか否か、という観点から判断し、該当すれば、MV上の表現であっても、実演と評価されるべきであること、②MV上でアバターが実演を行った場合に、実演家の権利が及ぶ「その実演」といえるためには、機械的再生であること、アバターがなす実演から、もとの実演の個性の表出を感得でき、当業者（当該芸術分野の通常の知識を有する者）を基準にしてその同一性を感得できるか否か、という観点から判断すべきである2点の知見を得た。