伝統木造建造物用材の入手難が顕在化している。本研究では，国有林の大材生産政策の通史とその特徴，今後の課題の解明を試みた。産業の近代化や軍備のために大材が必要であるという基礎的認識が明治初期に形成され，1899年に大材生産の基本方針が，1919年に保続生産の具体的方法が定められたが，戦時下の1940年にそれらは破綻した。1955年に大材生産の目的を良質の特殊材の供給に限定し，大材生産林の面積を最小限度の約36,000 haとする新方針が提示されたが，その後の増産指向下でその面積は5,000 ha以下に減少した。1974年に新たな仕組みが提示されたが，1991年の国有林野経営規程改正に伴って廃止され，生産群制度の中で大材生産が行われるようになった。1998年の国有林野事業の抜本的改革を経て，現在では森林管理局ごとの方法で大材生産が行われている。国有林は近現代を通じて大材生産の主体と位置付けられてきたが，大材生産政策は国有林政策の基調変化に伴ってしばしば変化してきた。一部の森林管理局では関連資料が保存されていないことも明らかとなった。今後は，民有林を含めた大材生産政策のあり方の検討が重要である。
