多雪山地における融雪期の流出機構には，積雪内部での融雪水の挙動が大きく関わるものと想定して調査を行った。対象とした飛騨変成岩類を基盤岩とする流域では，基底流出時の渓流水の電気伝導度が高く，増水に伴ってその値が低下した。多雪山地の流域において厳冬期の日平均気温は概ね0℃以下で，流域への水の供給は積雪底面での融雪水のみであった。その後，日平均気温が 0℃を上回るようになると，表面融雪が発生し融雪水が渓流へと流出するようになった。融雪初期にはわずかな増水に対して渓流水の電気伝導度が大きく低下したが，融雪が進み流出量が増加する過程で，同様の電気伝導度の低下はより大きな増水にともなって発生するように変化した。このような融雪期の流出量とECの関係の変化は，表面融雪水の一部が地表まで鉛直浸透せずに，積雪層内を流出経路とする側方流として渓流まで達していることによると推定された。したがって多雪山地の融雪期の流出機構には，積雪が大きく関わるものと考えられた。

本研究はタワーヤーダを用いての集材可能な範囲を広域的に抽出することを目的としており，自走式搬器による下げ荷の集材が可能な範囲をGISを用いて抽出する方法を開発した。本研究では，谷の入り口をタワーヤーダの設置位置と仮定し，DEMを用いて対象林内全域での谷の入り口付近にある路線上に元柱となるポイントを作成した。続いて，GISで作成した可視範囲図等により，元柱から周囲360 °で尾根を越えない水平距離500 m以内の範囲を抽出し，架線の垂下を考慮して架線下高の算出を行った。また，各架線を架線下高によって5～80 mを集材可能範囲，5 m未満を要中間サポート範囲，80 m以上を搬器走行可能範囲の三つに分類し，集材区分図を作成した。実際に集材した範囲と比べると，下げ荷による集材がなされた範囲はほぼ全てが包含されており，抽出できなかった範囲は尾根を越えての架設がされていた範囲であった。本研究の手法は先柱やガイラインの設置可能性については現地での判断が必要であるものの，広域的にタワーヤーダによる集材可能範囲を把握するのに有効であると考えられた。

急峻な山地の過密で混植された民有林の実態を把握することは森林管理の課題の一つである。近年航空レーザで森林の実態が解析されるが，532nm，1,064nmと1,550nmの3波長のレーザが利用可能となり，解析精度の向上が期待される。このため本研究では3月観測（1,550nm）と9月観測（532nm，1,064nm）のデータを利用し，鈴鹿山脈の急峻で過密な民有林を対象にスギ・ヒノキ・アカマツ・落葉広葉樹の樹種分類への有効性を検証した。レーザの点群データで樹頂点を判定し，樹頂点から半径0.75m内の点群データを抽出して分類用の特徴量を作成した。分離度に基づいて有効な特徴量を選択後，単木単位のセグメント画像を作成してサポートベクターマシン法で樹種を分類した。落葉広葉樹と常緑針葉樹の分類の全体精度は落葉期の1,550nmを利用した場合で95.3％だった。常緑針葉樹の3樹種分類では532nmと1,064nmの2波長の反射係数の特徴量を利用すると88.6％と最も全体精度が高く，1波長（1,064nm）の場合より6.7％向上した。1波長に比べて複数波長の反射係数のデータが常緑針葉樹の分類に有効なことを確認できた。

本研究は30by30目標達成に向けて，2009年からキャンパス内の生物多様性保全制度が運用されている福島大学金谷川キャンパスを事例に，福島大学での制度制定過程と運用状況を明らかにし，大学組織運営の観点から大学キャンパスのOECM（Other Effective area-based Conservation Measures）登録に向けた課題を考察した。その結果，福島大学では制度上の不備はあったものの事案発生毎に大学と教員の間で協議が行われ，制度運用には大学と教員の間の緊密な連携が重要であることが分かった。OECM登録に向けては，希少種の保護に限らず，人間と関わる自然環境も対象となるため，多くの大学が登録の可能性を秘めていると考えられた。生物多様性に対する活動の有効性およびモニタリングの実施が登録に向けた主要な課題と考えられた。登録をきっかけにキャンパスを教育や研究に活用することは，大学ならではのOECMの利用方法であると考えられた。