目的：行政機関に働く保健師の事業評価に対する重視度と実施度を，研修受講状況と保健師経験年数群の比較により明らかにする．
方法：山形県内の保健師全432名に，研修受講状況と事業評価に対する重視度と実施度に関する無記名自記式質問紙調査を行った．研修受講状況と経験年数群による重視度と実施度の差をMann-Whitney U検定で分析した．
結果：有効回答200名で，地域診断研修受講あり61.5%，施策形成研修受講あり44.5%，事業評価研修受講あり53.0%であった．重視度は概ね高かった．新任期は地域診断で，中堅期は地域診断と施策形成で，管理期は地域診断と事業評価で，研修受講ありはなしに比べ実施度が高い項目が複数あった．
考察：地域診断研修は各経験年数群で有意差が認められ，実施度を高めるのに有用と考えた．中堅期では施策形成を，管理期では事業評価の研修の活用が，事業評価の推進につながる可能性が示唆された．
