日本経営診断学会論集
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自由論題
早期創業支援プログラムの有効性
八杉 哲
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2008 年 8 巻 p. 152-158

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抄録
大学での研究活動から生まれた技術が起業家の手によって商品にまで高められるためには長い期間を必要とする。インキュベーション機能をもつ大学においては、こうした時間的なロスを可及的に減らし早期に創業を実現するためのサービス(「早期創業支援プログラム」)が提供されることは望ましい。そこで、まず、ビジネス・インキュベーションに関する先行研究を踏まえて、研究活動から生まれた技術をもとにした起業、およびサービス中心で技術を用いない起業との起業活動過程の違いを明らかにした結果、インキュベータは技術をもとにした起業に対して、シーズ開発のインフラや知財サポートなど多様なサービス提供が必要であることが判明した。次に、インキュベータが提供するサービスのなかで、「早期に創業を支援するプログラム」は、開発テーマの設定から量産化計画に至るまでを8段階に分け、早期に創業を実現するためのプログラムとして機能するように開発したプログラムであることを明らかにした。そして、このプログラムが実際の起業活動に有効か否かを評価した。
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© 2008 日本経営診断学会
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