抄録
現代の消費者に「グリーン・プレミアムとしてグリーンもしくはエコ製品に対する追加的コストの支払い意志。」があるか。本研究は, 2002年JGSS (日本板General Social Surveys)のデータを使って, 家電製品的の場合のわが国消費難者のエコ意識と価格意識の関係等を分析し主に標記命題 (仮説) の検証を試みると同時に, エコ価格政策とその診断のあり方について推論した。その結果, わが国でも大多数の消費者は生態学的特微をもつ製品のために喜んで多くのプレミアムを払おうとる意志は必ずしももっているとは限らず, K.B.Monroe (1990年) 及びC.Quintana (1995年) の見解のとおり, 最終的にはブランド, デザイン及び製品の機能など第一次的便益とのコンビネーションによって購買意志決定がなされる, つまりその時点で知覚価値の再認識され, 意志決定きれることがわが国では初めて実証された。と同時にこの結果は, 少なくとも家電関連企業における診断時の一つのノウハウとして有用となろう。
