目的：児童相談所の専門職が学ぶ必要があると考える研修内容と，それらを学ぶ機会の実態を明らかにすることを目的とした．
方法：全国の児童相談所214か所の児童福祉司，児童心理司，保健師を対象に，無記名自記式質問紙調査票を郵送配布した．各児童相談所各職種 1 名を調査対象とした．調査内容は，回答者の属性，学ぶ必要があると認識している研修内容（講義・演習）とそれらを学ぶ機会の有無とした．全変数について記述統計を行うとともに，各回答傾向の職種間の差を確認するために，Dunn検定とχ二乗検定を行った．
結果：回答を得た395名のうち387名を分析対象とした（有効回答率97.9％）．回答者の児童相談所における職種の割合は，児童福祉司43.9％，児童心理司43.9％，保健師12.1％であった．学ぶ必要があると考える講義テーマは「虐待の子どもへの影響」「虐待の判断・リスクアセスメント」などであった．職種間の差がないものは「虐待の子どもへの影響」などで，すべての職種が学ぶ必要があると考えるが，学ぶ機会がないものは，「子ども・保護者との面接に関する技術」であった．学ぶ必要があると考える演習テーマは「子ども・保護者との面接に関する技術」「虐待の判断・リスクアセスメント」などであった．職種間の差がないものは，「事例検討」などで，すべての職種が学ぶ必要があると考えるが，学ぶ機会がないものは，「スーパービジョン」「子ども・保護者との面接に関する技術」であった．
結論：本研究の結果，児童相談所職員に共通して，あるいは特定の職種に特に学ぶ必要があると考える研修テーマと，それらを学ぶ機会の実態が明かになった．今後，研修内容と対象職種を検討する上での参考となり，学ぶ必要性の認識が高く，学ぶ機会に職種間で差がなかったテーマの研修を 3 職種合同で行い，意見交換をする機会を設けるなどにより，職種間の相互理解にも役立つ可能性があると考える．
