労働災害による脊髄損傷の発生傾向の分析－労働災害データを対象として－

抄録

労働災害による脊髄損傷（以下，せき損災害）の発生率は高くない．しかし，患者の早期の現場復帰率は低く，患者本人や家族，関係者にとって重い負担となるため看過できない問題である．本調査は，厚生労働省が保有する労働災害データを対象に，せき損災害の発生傾向を分析しその特徴をとらえることにより，せき損 災害防止に資する知見を得ることを目的とした．平成24～26年に発生した墜落・転落，転倒，はさまれ・巻き込まれによるせき損災害387件を対象とした．昭和50年代に実施された先行研究と比較し，せき損災害の発生 傾向の時間的変化を検討した結果，建設業が多いことは共通したが，近年，第三次産業や転倒によるせき損災 害の割合が大幅に増加していた．また，平成24～26年に発生した墜落・転落，転倒，はさまれ・巻き込まれの全労働災害，1/4抽出災害，平均雇用者数と比較し，せき損災害に特徴的な発生傾向を調べた結果，建設業， 墜落・転落災害，男性，高年齢労働者は有意にせき損災害の発生する割合が高かった．一方，せき損災害に顕 著な起因物はなかった．さらに，墜落・転落によるせき損災害は3m未満からの墜落・転落により6割近くが発生しており，1m以上の高さからの墜落・転落であれば重症化する可能性が認められた．本調査の結果により， せき損災害に遭いやすい業種や労働者のプロフィール，せき損災害の重篤度が明らかとなり，労働災害防止のための基礎データとして活用されることが期待される．