抄録
本研究は新潟県長岡市のまちなかを対象に、既存平面駐車場敷地の他用途転換について実態解明することを目的とする。研究の結果、住居や店舗、倉庫等の多様な転換が見られ、特に300m2以下の敷地が多く転換されていた。次に他用途転換敷地を権利移動の理由と時期によって11種類のパターンに分類し、他用途転換と同時期に売買があった「売買同時期型」と、権利移動が見られない「権利不変型」が他用途転換の主要なパターンであることを明らかにした。そして土地権利者への調査によって、他用途転換に至るメカニズムを解明した。今後、他用途転換を促進するためには、特に「敷地情報の広報」と「専門機関による土地利用方針の助言」が重要だと言える。
