本稿では、福井市の郊外住宅地の持続可能性を人口構成バランスの変化の観点から検討することを研究の目的とする。調査は福井市内の10団地27町丁目を対象とした。主成分分析の結果、それらの対象地域は持続性に関して3つのグループに分類された。グループ1に属する地域は人口構成バランスの変化が小さく、持続可能な地域と考えられる。よって、このグループは将来的に住宅家として維持・更新されるべきであると判断された。一方で、グループ2とグループ3に属する地域は持続が難しく、将来的には衰退する可能性が高い。第二に、客観的指標を分析した結果、「小学校との近さ」「傾斜の緩さ」「公園の多さ/広さ」の3点が、住宅地の持続性に関わる重要な要素であることが明らかとなった。
