1999 年 16 巻 p. 561-567
本研究では, 個人は所得制約と時間資源制約の下で, 複数の目的地への滞在時間, 出費, 来訪頻度を調整する事で, 種々の消費活動に伴う総効用を最大化するという行動仮説に基づき, 一定期間における個人の利用交通機関別来訪頻度, 来訪目的地での総滞在時間・総出費を同時に予測する来訪行動モデルを構築した. 未知パラメータの推定に際しては, Mixing Distribution Model及びTobit Modelを適用し, 段階的に未知パラメータを推定する方法を示した. 実際のデータに適用した結果, 各地域における娯楽レジャー資源や個人属性, 交通サービス水準等によって総合的に来訪行動を決定している事が確認された.