抄録
目的 本研究は在宅介護に関わる認知的評価および対処方略・介護による生活影響が，要介護者の性別および主介護者の続柄（配偶者・息子・娘・嫁）によって異なるか否かを検討することを目的とした。
方法 37都道府県内の比較的規模の大きい1,110訪問看護ステーションに調査協力を依頼し，83ステーションから協力同意を得た。各ステーションの管理者に高齢者介護を行っている同居家族を最大20まで選抜し，その家族に質問紙調査票を配布するよう依頼した。その結果選抜された1,278家族の主介護者に，介護に関する認知評価および対処方略・介護による生活への影響に関する自記式測定尺度を含む無記名の質問紙調査を行った。郵送法にて調査票を回収し，計1,020家族から回答を得た（回収率79.8%）。
結果 要介護者の性別および主介護者の続柄の二元配置分散分析の結果，要介護者の要介護度，主介護者の認知的介護評価・対処方略・介護による生活への影響の約半数の尺度で有意な交互作用が認められた。要介護度は，娘が介護する場合，父親より母親の方が高かった。妻を介護する夫や義父を介護する嫁で，社会活動制限感が強く，介護のペース配分が悪く，介護による生活へのネガティブな影響をより強く感じていた。妻を介護する夫は，夫を介護する妻より自己成長感が低く，父親を介護する娘は受容感が低く，妻を介護する夫は家族等の支援が乏しかった。要介護者の性別による主効果は認められなかったが，主介護者続柄では，配偶者に介護されている要介護者は，子に介護されている要介護者より年齢が低く，認知症も少なかった。また，介護する夫の介護継続に関する不安は高いが，夫・妻とも介護の充足感や受容感は高かった。
結論 在宅介護に関する認知的評価や対処方略および介護による生活への影響は要介護者の性別と介護者の続柄の組合せによって異なっていることが明らかになった。要介護者のケアだけでなく，家族介護者の心理的な負担感の軽減方略を視野に入れた介護保険サービスの必要性が示唆された。
