戦後日本社会は，明白な不正義をあたかも不運であるかのようにみなし，公害被害者を虐げ，尊厳を奪った体験を有する。環境社会学はそうした経験を背景に，自ら責任主体として公害や環境問題に応答しようとしてきた。本稿は本特集（特集 1）の解題として，このような学問的背景を持つ環境社会学が，いかに災害現象に応答しうるかについて考察する。まず「応答」の含意を公共社会学や公共人類学の議論のもとに整理し，災害現象に対する環境社会学独自の立ち位置を確認する。つぎに今後環境社会学が東日本大震災に応答していくためには，〈補い〉と〈償い〉という 2 つの応答文脈とその相補性をふまえた，複合的な研究戦略が必要であることを論じる。そのうえで，〈補い〉の文脈における順応的な応答のあり様や，〈償い〉の文脈における加害 ─ 被害論的基礎の意義を論じながら，各収録論文の概要と相互の位置づけを明らかにする。
