日本家禽学会誌
Print ISSN : 0029-0254
肉用雌種鶏の育成期ならびに成鶏期の制限給餌に関する研究
I. 定量給与法による育成が種卵生産におよぼす効果
青山 寔松島 正洋井上 正義船越 直方岡 義美巌 正美
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1970 年 7 巻 2 号 p. 75-82

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抄録
肉用雌種鶏の適切な制限給餌方法を確立するため, 昭和42年度(1967)から3か年計画で各県養鶏試験場の共同研究として実施しているが, その第1年度として, 育成期における量的制限給餌方法として対照区に対する体重比を60%, 70%, 80%等となるよう飼料の給与量を制限してその効果を検討した。
試験は1967年春季ふ化のWPR種大型系の雌鶏を用いて72週令まで試験を実施して次の結果を得た。
1. 体重を80%に制限した場合は対照区に対して初産日令, 初産卵重量には影響が認められなかった。適格種卵産卵率, 種卵1個生産に要する飼料費は対照区に対して5.6%および1.5円とそれぞれ優れた成績を示した。
2. 体重を70%に制限した場合には, 対照区に対して初産は5日間おくれたが, 初産卵重量は著しく大きかった。適格種卵産卵率は9.7%優れ, 種卵1個生産に要する飼料費は2.0円安く, 統計処理の結果は危険率1%および5%でそれぞれ有意差が認められた。
3. 体重を60%に制限した場合には, 対照区に対して初産は16日間おくれたが, 初産卵重量は著しく大きかった。適格種卵産卵率は7.3%優れ, 種卵1個生産に要する飼料費は3.8円安く, 統計処理の結果は危険率5%および1%でそれぞれ有意差が認められた。
4. 以上の成績から24週令体重を対照区に対して70%程度以下になるよう制限することが, 産卵成績において優れた成績を収めることが認められた。
育成率, 生存率は制限の条件による影響はほとんど認められなかった。
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